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560
再来年4月入社予定の大学生の就職活動がスタートしました。裏ではすでに選考が終わっているところも多いと聞きますので、いつもながらセレモニーとしてのスタートです。

NHKニュースでもその他多くの大手マスメディアが口を揃えて言うのが、新卒内定率の低下とその原因として「大企業に入りたがる人が多く競争率が高い。逆に中小企業は人手不足で定員割れをしている」ということです。つまり学生の志向にミスマッチが起きていて、それが内定率の低下につながっていると断言しています。

せっかく大学を出て就職するからには親も安心するし、同級生にもいい顔ができるので、待遇など多くの面で安定している大企業へ入りたいという学生の気持ちはよくわかります。

それに対して少しでも学校のPRにつながる就職率を上げたい大学側や、納税額の少ない低所得のフリーターや失業者を出したくない国は、「いまある大会社の中でも10数年前には誰もその名前を知らなかったり、まだ設立もされていなかった会社が数多くある。いま規模が小さいとか、名前が通っていないからというだけで避けるのは間違っている」ともっともらしいことを大マスコミを通じて学生や親に訴えかけています。卒業即起業というのも「失敗すること=ダメなヤツ」の烙印が押されるからと学校も国も推奨はしません。

マスメディアがこぞってこのような同じ事を繰り返すのは、中小零細企業に目を向けさせて、フリーターや就職浪人を減らそうとする国策を頼まれてPRしているだけのような気がしてきました。

本来ならどこへ就職を希望するかは本人達の自由であり、浪人したりフリーターでチャンスを待つのもまったく勝手です。誰かにお前は大企業へ行く器じゃないから、中小企業へ行けと指示されるのは大きなお世話であり、古びた社会主義国家そのものです。

もし大学を出てから中小企業へ入ったり起業することが、もっと魅力的であるならば、そういう余計なことを言わなくてもそれを目指す人が増えていきバランスが取れるはずです。そうならないのは、今の日本で中小企業へ入社したり起業することは損をしたり得策とは言えないからなのです。

入社後すぐに高給がもらえ、長期間給料をもらいながら研修(大手企業では新入社員一人に100万円以上教育の投資をすると言われています)を受けさせてもらい、福利厚生施設も充実し、土・日曜日はしっかりと休み、面倒な仕事は子会社や下請けに丸投げし、有給休暇の取得を会社から指示され、1年目からボーナスをたんまりもらい、社内に健康管理室や社員食堂や育児施設まで備わっている大企業と、概ねその正反対の中小企業と比べると、普通の人なら10年先のことよりもずっと現実的にならざるを得ません。

もし、中小企業が、大企業社員の平均年収の2倍もらえるとか、勤務時間が残業はなく完全週休3日制であるとか、卒業と同時に起業をする場合、数千万円の事業資金が無利子の出世払いで無条件で貸してもらえるとか、条件や待遇面で大企業に就職するより大きく優っていれば、このようなアンバランスは起きません。

そういう配慮もなしに、若者に対して「もっと夢を持て!」「ホンダやパナソニックも昔は零細企業だった」と何万分の一かの確率でたまたま成功した会社を引き合いに出され、失敗したり成功していても大手企業や官公庁から虐げられることの多い中小企業へ目を向かせようとするのは、国策PRメディアに成り下がっています。

過去を振り返っても、国が積極的に進め、マスコミも追随して絶賛した南米への移民政策や北朝鮮への帰国事業がどうなったかをみればわかります。国の政策とマスコミが一致したときは必ず裏があるので、それには決して乗らないというのが正しいおこないと言えるでしょう。

そして決定的なことは、せっかく夢を持って入社した先が10年先まで存在するかどうかという問題です。

早稲田大学ファイナンス研究所の調査によると、1985年から2000年にかけて実際に起きた事例を元にした統計では、上場企業が倒産する確率は5.85%、非上場企業大企業で10.11%、中小企業は18.45%となっています。中小企業は上場企業と比べると3倍以上も倒産リスクがあります。倒産までいかなくても大手企業や外資系企業に吸収されたりする可能性も高く、いくら大きな夢があっても職場や仕事が消えてしまえばどうしろと言うのでしょう。

さらに日航の例を見るまでもなく、大企業だと例え倒産するようなことがあっても政府が助けてくれる場合があります。中小企業はそういうわけにもいきません。オリンパスと同じ事をもしベンチャー中小企業がおこなえば、間違いなく幹部は全員逮捕され実刑判決、経理責任者は行方不明か自殺、もし新興市場に上場していれば上場廃止、その後会社はよくて身売り、普通は消滅することになります。

大企業だったマスメディアや官公庁に入社、入庁し、のほほんと日々勤務している大マスコミや絶対に倒産しない官公庁の安全地帯で働いている人達は、どの面下げて若者の大企業や官公庁志向に懸念を表明したり批判を浴びせることができるのでしょうか。



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553
社会人になって最初に先輩から教わるのが、間違えやすい取引先名や顧客の正式名称などがあります。例えばキノンの「ヤ」は大文字で書きキノンではないとか、シチハタではなくシチハタだとか、味の素ゼネラルフーではなく味の素ゼネラルフーだとか、サイボズではなくサイボズだとかです。

キヤノンは新製品に期待と願望を込め観音菩薩にあやかりたいという意味でカンノン「KWANON」というブランド名を付けたことに由来します。そこから世界に通用する名前と言うことで「Canon」に変わりました。そういうことを知っていると、呼び方はキャノンなのに、文字にするとキヤノンなのかという謎が少し解明します。

似たような名前では、1977年設立の比較的新しい会社ですが、日本の情報データセンターの先駆けと言われているミロク情報サービスの「ミロク」は、京都広隆寺にある、国宝第一号の、弥勒菩薩半跏思惟像(通常は弥勒菩薩)からとられています。

自動券売機やヘルス機器などで有名なオムロンは、立石一真という人が戦前に京都で創業し、当初は立石電機という名称でした。戦後まもなく本社や主力工場を戦争の被害がなかった京都市右京区花園に移し、事業を拡大していきます。

一時期本社のあった花園には、すぐ近くに御室の桜で有名な仁和寺や、西の御所と言われる妙心寺などがあり、その辺り一帯は1000年以上前から御室(おむろ)と呼ばれており、それをもじって「オムロン」というブランド名を立ち上げ、やがて社名もそれに変えてしまいました。

子供の頃には変な名前だとずっと不思議に思っていたブリヂストン(Bridgestone)は、創業者の石橋正二郎氏の石(stone)と橋(bridge)を逆にしてくっつけた名前として有名ですし、サントリーも創業者の鳥井信治郎氏の「とりいさん」のサンとトリイを逆転させた造語です。

略称がそのまま社名となった企業も多いです。ウイスキーで有名なニッカは「大日本果汁」の日と果をとったもので、自動車の日産は想像通り「日本産業」を縮めたもの、IBM(日本IBM)は今でも米国の正式名称は「International Business Machines」で、直訳すれば「国際ビジネス機器」とベタな名称、NCR(日本NCR)なんかは創業当時作っていたレジスターからとった「National Cash Register」がもともとの名称でこれも直訳すれば「全国現金精算機」です。

トヨタ自動車の本社は愛知県豊田市にありますが、これは偶然でも地名から取ったのではなく、創業者の名前が先で、後になってから行政が多額の税金を納めてくれる巨大企業に媚びを売るためでしょう、企業名を地名にしてしまった一例です。

豊田市付近は元々は挙母市(ころもし)という読みにくいけどユニークな名称で、奈良時代から続く由緒ある地名だったそうです。

本来その土地の地名にはずっと古くからの言い伝えや歴史があるもので、企業城下町だから、市町村合併だからと言って易々と人名や企業名、意味不明の名称(群馬県みどり市など)に変えてはもらいたくないものです。

同じ自動車メーカーでもホンダ(本田技研工業)の場合は、主力工場のある三重県鈴鹿市が、これまた軽薄な役人の考えそうなことで「地名を鈴鹿から本田に変えましょう」と本田宗一郎に提案したところ、「鈴鹿という綺麗で歴史ある地名を残す方がいい」と断ったという話しがあります。

公私混同が嫌いで、自分の会社には親族を誰ひとり入社させず、社名に自分の名前を付けたのが事業家として最大の失敗とまで言ってのけた本田宗一郎らしい言葉です。

合併により足して二で割った名称もよく使われます。東芝は元々東京芝浦電気を短縮したものですが、その東京芝浦電気は東京電気と芝浦製作所の合併によってできた会社です。

石川島播磨重工業は石川島重工業と播磨造船所の合併から、KDDIはKDDとIDOとDDIの3社合併によるもの、その他ニチメン(日綿)と日商岩井が合併して双日(ふたつの日)と安易と言うかシンプルというか。

プロバイダーのNIFTYは富士通のカラーが強いのですが、日商岩井(NI)と富士通(FT)を足してyを付けたものです。

その富士通は親会社の富士電機製造の「フ」と当初関係の深かったドイツのシーメンス(ドイツ語ではジーメンス)の「ジ」を組み合わせ、メイン商品の通信機の「通」を組み合わせたと言われています。

というか元々富士通の親会社の富士電機製造の名称自体が古河電気工業とジーメンスのそれぞれ一語をとり、日独が敵同士で戦った第一次世界大戦後の1923年に設立されたという説が主です。

その頃はドイツの通信技術と日本のそれではたいへん大きな開きがあり、ほとんどがドイツから教えられてきたというのが実際で、そう考えると今は大きな顔している富士通や富士電機は、少なくともドイツやドイツ人には足を向けては寝られないはずなのです。

龍馬伝でブレークした岩崎弥太郎が作った「三菱」のブランド名は、使用にいくつもの厳しい制限があることで有名で、例え子会社だからと言って社名に三菱を名乗ることができません。

ちなみに三菱鉛筆は1925年に創業された岩崎家とは関係のない会社で、今でも三菱(財閥)グループと資本的には一切関係がなく、製品に三菱のロゴマークを使ったのも三菱財閥よりも先だったということで、互いに商標権で喧嘩をすることもなく両立しています。

今はもうなくなっていますが、20数年前に大阪に「三菱商事」というサラ金チェーンがありましたが、社名の読み方が「さんびししょうじ」で、いかにも大阪商人らしいなぁと思って見てました。

銀行はしばしば合併する企業ですが、3行が合併すると太陽神戸三井銀行(後にさくら銀行経由三井住友銀行)とか三菱東京UFJ銀行とかややこしくていけません。

いっそ、全部くっつけて本東京第一勧業長期大和太陽神戸三井住友東海三和富士協和三菱興業埼銀行にしてしまえばいいのにと思ってしまいます。略して日玉銀行。CMキャラクターはもちろん目玉おやじでしょう。

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551
これが歳を取ったと言うことなのか、よく使い馴染んだものが簡単には手放せず、より便利に使いやすくなったと聞いても若いときのように気軽に新しいものに飛びつかなくなります。つまり年齢と共に変化を嫌い、新しいことを学ぶ手間暇を邪魔臭がるようになります。これが一種の保守的になるってことでしょうか。

例えば80年代にはワープロが普及し、それが90年代にはパーソナルユースにまで一気に拡がりました。特に仕事で文章をよく書く人は、簡単に修正・編集・保存ができるワープロは仕事を一変させました。

それまで原稿用紙のマスを埋めて、それを手渡すかFAXで送るしか方法がなかった文筆業の人も、縦書きでも横書きでも、マス目も自由に設定し、依頼された文字数も簡単に調整できる優れものです。またやがては通信機能を持つ製品も現れ、フロッピーディスクを送らなくてもボタンひとつで電送することもできるようになりました、

そのワープロ専用機から多機能なパソコンへ変わっていくときは、ワープロを使い込んだプロの人ほどパソコンへの転換を躊躇い、ワープロ専用機が生産中止になってから仕方なくパソコンへ切り替えたという人が多かったように思います。

その理由にはデータの完全互換性がなかったり、パソコンとは別になっているプリンターの設定が面倒だったり、新しい操作に慣れなければならなかったりしたことに起因します。特に比較的高齢の作家さんほどその傾向は強かったでしょう。

どなただったか忘れましたが、使い慣れたワープロ専用機がいいのでと、その専用機が生産中止になる間際に、同機種をまとめて3台大人買いし、これで壊れても当分は大丈夫と自慢気に書いていた作家さんがいらっしゃいました。確かに当時のワープロ専用機はキータッチがとても静かで、手触りが優しく、ストロークもほどほどあり、さすが行き届いているMade in Japanっと思ってました。それに比べると今の外国産が多いPCの標準キーボードって最悪なものが多すぎです。

ハードの世界だけでなく、最新のクラウドの世界でも同様のことが起き始めています。

90年代から始まった日記やBBS掲示板から2000年代後半になってブログやmixiへと移り、TwitterやFacebookが現れ、そしていまGoogle+やリンクトインの時代と言われ始めています。ホンの数年ごとに主役の座が次々と変わっていきそうです。

その中にはセカンドライフやSNSとは言えませんがキュリオ・シティのように大失敗に終わってしまうケースもあります。それらが出てきた頃には多くのキャズムとも言われる時代の先端を走るアーリーアダプター層は「これはブレークするぞ!」と知人に推薦したり、日記やブログで自慢気に紹介した人もあったのではないかと思います。企業も競うようにセカンドライフに出店するのが流行ったことがありましたが、結局マジョリティ層には受け入れられることはなくその後尻すぼみしてしまいました。

いま日本のSNSで大成功しているmixiは、2010年現在では圧倒的なユーザー数を獲得しています。しかしここ1~2年の状況を見る限り、米国のSNSのFacebookやGoogle+が着々と日本でユーザーを増やしているのに対し、mixiは横ばいかやや下降気味となっています。

それだけでもうmixiはダメと決めつけるのは愚かです。mixiは日本独自のSNSで開始時期が早く、様々なアイデアと多くのユーザー、特にモバイルユーザーを囲い込んでいますので、そう簡単にサービス自体が傾くことはなさそうに思えます。しかし90年代後半に日本独自のワープロ専用機が世界共通のパソコンへと一気に置き換わったように、ある時突然にSNSに関しても大転換が起きる可能性があります。

例えばTwitterとFacebook、Twitterとmixiなどのような相性のいい関係性が維持できるものは双方とも生き残りますが、FacebookとGoogle+、またはGoogle+とリンクトイン(LinkedIn)のような似たようなプラットフォームは、やがてどちらかが淘汰されていくでしょう。余程の天の邪鬼な人でない限り、自分の周りにいる友人知人がみんなFacebookで情報共有しているのに、ひとりだけGoogle+だけをやるってことはしないでしょう。どこが生き残るかまでは私にはわかりません。

ただ最近注目されているリンクトインはアメリカでは転職活動に有効ということで伸ばしてきましたが、日本で転職活動にSNSを使う人はまだ極めて少数で、現在の勤務先に転職活動をしていることがバレると困りますし、企業側も表面上とは違い、とても積極活用しているとは思えませんから、日本国内でアメリカと同じような使い方でブレークするかと聞かれると限りなくNo!でしょう。

そして最初の嘆きに戻ると、一度始めたSNSから別のものに変えるのは、若い人ならともかく、中高年、高齢者にはとてもハードルが高いです。それまで貯め込んだコンテンツがあり、そこへ集まってくれる友人や知人、見知らぬフォローワーがあり、それらを捨ててまで、新しい場所でゼロから作る直すのは酷というものです。

ということを考えると、20代30代は基本浮気性で自分の趣味や友人をキーにしてその都度最適なSNSを次々に乗り換えます。しかし40代になってからは、その後ずっと使い続けられる自分にあったSNSを探し求めるという事になります。この40代の人達(団塊ジュニア層含む)に決めてもらうことが、今のSNSサービスにとって将来長きに渡りビジネスとして成功するかどうかというポイントではないかと思うわけです。

若いときには考えられなかったようなことが、40代から50代になると一気に吹き出してきます。健康しかり、集中力しかり、チャレンジ精神しかり、家族の扶養や両親の介護しかり、味覚や聴覚しかり、そして変化を嫌うことしかりです。

こうしたことはいくら説明をしても若い人には絶対に理解ができないことなので、同世代で慰め合うしか仕方がないのでしょう。

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549
私はフリーのセキュリティソフトavast!を1年以上利用していますが、特に不安なことはなく、これからも使い続けようと思っています。時々気にならない程度の割合で高機能な有料版へアップグレードしませんか?と宣伝のポップアップが出てきますが、それは毎度無視することを決め込んでいます。

よく無料のソフトやサービスを使っていながら、広告がうざいとか宣伝が入るのが嫌とか文句をたれる人がいますが、嫌なら有料のソフトやサービス使えばと言いたいです。使用料が無料でしかも広告や宣伝がなければ、どうやってそれを提供できると思ってんだか。

そう文句言う人は自分以外はみんなタダ働きして当然だと思っているのでしょうかね。以前仕事で無料のキャリアアップ系セミナーを開催していたことがありますが、そこでも当然スポンサータイムがあったりするわけですが、アンケートに「その時間が無駄」とか平気で書いてくる人がいて、あなた何様のつもり?と思ってしまったことがあります。ちなみに有料のソフトでも、最近はやれ更新の時期がきたので今度はよりアップグレードした高機能製品はどうだとか、新機能がついた新製品が出ただのと広告は行われています。

さて、そのセキュリティソフトの実力ですが、最近面白いデータを発見しました。

ウイルス対策ソフトの動作検証を行っている第三者機関「AV-Comparatives.org」が、20種類のアンチウイルスソフトの検出力、誤検出数、オンデマンドスキャンの速度テストについて2011年10月時点でのレポートを発表しました。(※毎月発表されており、その検出率や順位は毎回変動します)

その対象となるソフトは、無料、有料のもの合わせて20種類に及びます(日本で発売されていないものも含みます)。

avast! Free Antivirus 6.0.1203
・AVG Anti-Virus Free Edition 10.0.1392
・AVIRA AntiVir Personal 10.2.0.700
・BitDefender Antivirus+ 15.0.27.319
・eScan Anti-Virus 11.0.1139.998
・ESET NOD32 Antivirus 5.0.90.0
・F-Secure Anti-Virus 10.51.106
・G DATA AntiVirus 22.0.2.32
・K7 TotalSecurity 11.1.0050
・Kaspersky Anti-Virus 12.0.0.374(abc)
・McAfee AntiVirus Plus 15.0.291
・Microsoft Security Essentials 2.1.1116.0
・Panda Cloud Antivirus 1.5.1
・PC Tools Spyware Doctor with AV 8.0.0.655
・Qihoo 360 Antivirus 2.0.1.1332
・Sophos Anti-Virus 9.7.4
・Symantec Norton Anti-Virus 19.1.0.21
・Trend Micro Titanium AntiVirus+ 2012
・Trustport Antivirus 10.0.0.4796
・Webroot AntiVirus with spy Sweeper 7.0.11.25

この中で同機関に優秀と評され「ADVANCED+」に該当したのは半分の10種類で、

・G DATA AntiVirus 22.0.2.32
・AVIRA AntiVir Personal 10.2.0.700
・Panda Cloud Antivirus 1.5.1
・F-Secure Anti-Virus 10.51.106
・BitDefender Antivirus+ 15.0.27.319
・Kaspersky Anti-Virus 12.0.0.374(abc)
・ESET NOD32 Antivirus 5.0.90.0
avast! Free Antivirus 6.0.1203
・McAfee AntiVirus Plus 15.0.291
・Trend Micro Titanium AntiVirus+ 2012

です。

この中には有料でお馴染みのトレンドマイクロ(Amazon4,841円/1年)、マカフィ(同5,060円/1年)、カスペルスキー(同3,618円/1年3台まで)なども含まれますが、私が使っている永年無料のアバスト!(avast!)も優秀に入っています。

有料でもシマンテック(ノートン)(Amazon5,427円/1年)やK7(日本ではウイルスセキュリティZERO名で販売)(同1,668円)はさほど優秀ではないという評価が下されました。無料版に負けたとあっては大きなイメージダウンですね。

Gigazineの記事「2011年10月時点で最強のアンチウイルスソフトが決定

ただ、気をつけないといけないのは、このセキュリティソフトの場合、日々新種のウイルスとの闘いで、検知ソフト側も毎日のようにデータ更新やアップデートを繰り返します。その結果、今回の順位は低くても3カ月後にはトップ近かったりすることもあり、何年も過去の結果を見て優れているとか劣っていると判断するのは正しくありません。

それと、無料のセキュリティソフトでもアップグレードできる有料版が存在するのは、単にウイルスやマルウェアの検知だけでなく、さらに一歩進めた個人情報保護機能や、フィッシング詐欺対策、ファイアウォール機能を併せ持つセキュリティ関連ソフトの詰め合わせスイート版があるためです。

そこまですれば米国防省のサイトでも破られる時代ですから、完璧というのはあり得ないにしても、通常のネット利用のセキュリティ対策としてはかなり頑丈になります。しかし今のところ単に個人利用でたいしたものが入っていない私のPCには無用の長物です。

事故が起きても乗員はより安全と言われる高価なベンツやボルボに乗りたい人は乗ればいいし、それよりは危険度は多少高まるかもしれませんが安価で取り回しのいい国産車や軽自動車に乗る人がいてもなんら不思議ではありません。セキュリティもそれと同じです。

それとこういった無料のソフトを使う場合、それによってなにかトラブルが起きたりしても、あくまで自己責任です。もちろん私も責任を負うことは一切できませんので、ご理解ください。

またよく個人のブログで、「このソフトが一番優秀!」とか書かれていたりしますが、その多くはアフィリエイト(成功報酬広告)だったりしますので、書いてあることをいちいち鵜呑みにしてはいけません。その証拠にそういうブログでは成績優秀であっても儲けにならないavast!など無料版のソフトが一番に紹介されることはありません。

私が使っている無料のセキュリティソフト「avast!」日本語ページ

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547
スマートフォン(スマートホン)の売上が絶好調で、ジェフリー・A・ムーア氏のキャズム理論で言うところのアーリーアダプターの領域は完全に超越し、メインストリームのマジョリティへと移行しています。

私は昨年の秋、迷った末に、月々の支払が半額以下で済む不人気ガラ携を2年縛りで購入したので、晴れて買い替えができるのは1年後で、レイトマジョリティまたはラガード(遅延者)に入ることになりそうです。入るかどうかもわかりませんが。

スマホ含め携帯電話というのは、ほとんどが2年契約で縛られていることが多いので、通常はなにかエポックメーキングな進化が起きると、そこから約2年間でガラリと環境が変わってしまいます。2008年に登場したiPhone3G、2009年のiPhone3GSはまだイノベーターやアーリーアダプターの一部への普及が中心でしたが、2010年の4G発売以降、それのライバルであるAndroidOSを使ったスマホ(Xperia X10など)とともに一気に普及が進みました。

一般層への普及が始まってから1年が経過したことで、今では街中や電車の中では実感値として半数の人がスマホを使っている状況です。単純に考えるとあと1年経てばほぼすべての人がスマホへ変わってしまう計算になりますが、もちろん2年で機種交換しない人や、電話とメールしか使わないという人がいますので、全部が変わることはないでしょう。

テレビや新聞では、電力会社の広告宣伝費が抜けてしまった穴埋めなのか、いま唯一と言っていいほど景気がよく大量の広告発注がある通信会社(DoCoMoなど)やモバイルゲーム業界に恩を売るため、盛んにスマホの便利さと有効性を取り上げています。そしてテレビや新聞での取り上げ方を見ていると、その対象は女性と高齢者向けです。

つまり、元々若い男性はスマホのようなガジェット好きが多く、今さら力を入れて訴求する必要はないのですが、長い間日本独自仕様のガラ携に慣れ親しんできた女性と、まだ携帯自体の普及率が低い高齢者向けに強くスマホをアピールすることが広告主や広告代理店から求められていると言うことでしょう。

携帯からスマホへ移ることにより、通信各社はより高額のつなぎ放題プランが契約でき、今までせいぜい月3~4千円程度だった基本料、通話料、各種オプションなど含む月額総支払い額が、安くなってきたとは言えデータ通信定額制+通話料+オプション等で月額が7~8千円近くまで上昇し、さらにスマホを活用するには欠かせないスマホ独自のソフトウェアであるアプリ販売という新しく稼げるビジネスが加わり(iPhoneの場合は主としてApple社が大きく儲かる仕組みだが)どこもホクホクです。

一方大量のデータを送受信するスマホの普及に相まって、回線が混雑し、通信障害が起きることは当然予想されます。通信会社各社はその改善に力を入れると口を揃えていますが、この急激なデータ通信の増加には全然追いついていけません。中には定額制をやめて従量制(使った分だけ課金)を取り入れようという動きすらあります。なにか時代を逆行する考え方です。

そこで混雑する携帯電話用回線を少しでもやわらげるため、通常の回線とは別に無線LANの一種であるWi-Fi(ワイファイ wireless fidelity)を利用してその代替をしようという動きも活発です。

Wi-Fiは高速大量データ通信が得意ですので、データ通信には適していますが、携帯電話の電波と比べ広範囲に届かないので、本来スマホがスマホとしてもっとも活躍するはずの歩行中やクルマ・電車の中ではWi-Fiは使えず、どうしても都会のターミナル駅の中やカフェの中など一部地域の一部スポットだけに限定されています。カフェの中のWi-Fiにつなぎたいならなにもスマホでなくとも、タブレットでもノートPCでもいいじゃないかと思うのですが。

以上はスマホに関して現状起きている事実ですが、さてここからは私の勝手な意見です。

特定のビジネスパーソン以外に、いま本当にスマホが必要かと言うと甚だ疑問に思います。通常のガラ携とスマホでなにが決定的に違うかと言えば、Webへのアクセスが容易であることと、独自のアプリが豊富にあるということぐらいでしょう。

しかし最近のガラ携はWebへのアクセスは普通に当たり前になってきていますし、ガラ携用のアプリも決して少なくはありません。国別のインターネットへのアクセス数(率)を出すときには日本ではDoCoMoのi-mode利用者もその数に含めているぐらいです。

例えば専業主婦(夫)やパート勤めの人、ビジネスパーソンでも内勤が中心の人、引退した高齢者、理系ではない高校生以下などは、おそらく身近なところにテレビ、新聞、それに通話やメールができる携帯電話があり、また会社や学校、自宅にはネット接続できるパソコンやゲーム機などがあると思われます。そしてなにより時間に追われて移動中にもネットにアクセスしなければならないという状況にあるとは思えません(もちろん必要があればガラ携でもできますが)。

特に中高年者が街中でスマホを利用しているところを見ると「メガネを持ち上げ頭の上にのっけてから、おもむろに顔から10cmのところまで近づけ(老眼で小さな文字が見えない)、両手を使っておぼつかない震える指で操作している」と、とてもスマートフォンをスマートに使っている雰囲気ではなく、通信会社に恩を売りたいテレビ局としては絶対に使えない絵でしょう。

そこまでしてまで小さな小さな画面を見ながら操作をするぐらいなら、どうせ自分の時間はたっぷりあるでしょうから、「オフィスか自宅へ戻って、大きなモニターと快適なキーボードがついているPCでやればいいじゃん」と思ってしまいます。

もっと言えば主婦や学生など自分で稼いでもいない人に、月8千円×24カ月(約20万円/2年)もかかる常時接続用高機能端末(スマホ)が本当に必要なのか?と思ってしまいます。通常の通話とメールだけなら、パワーユーザーでなければ月せいぜい2~3千円(7.2万円/2年)で済むガラ携かPHSで十分ではないでしょうか。みんなメディアや通信会社、携帯メーカー、モバイル系ソフト会社に騙されています。

と考える私の考え方が古く、すでに骨董品なのでしょう。

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紆余曲折の人生を歩む、しがないオヤヂです。
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