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年末年始に旅行とかへ行かずに自宅で過ごすとどうしてもテレビを見る機会が多くなります。普段ニュースとスポーツ中継以外はあまり見なくなったテレビですが、暇だった年末年始に朝から深夜まで割と集中して見た感想その１です。

 

 

毎度たいして売れていない芸人達ばかりが目立つ年末年始番組ですが、出演者ではなく、話題の震源地や流行の伝わり方等を見ると変化が見られます。それは、旧来からのアナログ的なもの（初詣の風景やスポーツ中継）と、ネット系の新しいデジタル的な内容（エンタメ情報、ライフハッキング情報など）とが混在してきているなということです。番組の中にブログの有名人が出演したり、iPhoneやiPadが番組の中でも使われ、ネット発のニュースやネタを使うことに抵抗がなくなりました。

 

よくテレビなどの旧メディアとネットメディアとの対決とか攻防とか言われますが、もはやテレビや新聞は積極的にネットを活用し、うまく中に取り込んでいこうとしています。それは昨年起きた尖閣諸島での中国漁船と海上保安庁巡視船との衝突事件ビデオがyoutubeに流出したことで、それまでは目立たぬように静かに進められてきたことが、一気に加速することになります。

 

テレビ各局は、youtubeなどの動画投稿サイトに対し、著作権侵害の巣窟として、敵視し存在を無視してきました。ところが今回の事件では逆の立場となり、どの放送局もyoutubeにアップされた動画を許可なく、様々な番組に取り込んで放映しました。もっともあの投稿動画の著作権は誰にあるのかというのは難しい問題ではありますが。

 

それ以外にも、報道番組では事件や天災が起きた時、現場の地図や空撮写真を使う場合、Googleの空撮写真を使うことが増えています。写真の下に小さく「Google Earthより」とクレジットされますが、1990年頃のバブル時代なら、国内の現場写真が必要ならテレビ局や新聞社がすぐにヘリを飛ばし空撮をおこなっていましたが、昨今の経費縮小の折、1回飛ばすと数百万かかる取材ヘリコプターをそう易々と使えず、自由に使えて品質もよくなってきたネットコンテンツがなくてならない存在となっています。

 

この正月に激震が走った浜崎あゆみの結婚も、年末の大桃・麻木熟女同士の痴話喧嘩も発端はTwitterでの発言でした。またグルーポンの共同購入格安おせち料理問題も、個人ブログやレストラン社長のTwitter謝罪が発端となり、ニュースの少ないお正月のテレビや新聞に格好の話題提供となりました。

 

テレビ報道やニュースの中にも「ブログにこう書かれていた」「Twitterでこういう発言があった」という表現がたびたび出てくるようになり、ニュースソースは従来の公式発表や記者の取材ではなく、ネット上からというのが多くなってきました。加害者や被害者の顔写真もブログから取ってきたと思えるものが増えていますし、テレビ局や新聞社の仕事は、それらのネット情報が正しいかどうかの裏を取る作業となってきているようです。

 

芸能人達がこぞって海外へ出掛けるのが、年末年始の風物詩となっています。レギュラー番組を持つ芸能人なら、正月特番のためにこの時期だけは休めるからという理由はわかりますが、この学校に通う子供がいるならともかく、なにも一般の海外旅行者が多い時に合わせて行かなくても、もっと空いた時期にゆっくり行けばいいのにと思ってしまいます。

 

毎年ハワイへ休暇に出掛けるようになった最初の芸能人は石原裕次郎で、現地に別荘やヨットまで持っていたそうなので理解できます。芸能人が海外へ出掛ける理由として「日本人のいないところへ行きたい」というのが上位にあがりますが、わざわざ日本人の多いハワイや南半球へこれまた出国者の多い正月休みに出掛けるのではどうも筋が通っていません。

 

庶民が毎年近所の神社に初詣に出掛けるのと同じ感覚で、そこそこ売れている芸能人なら「正月はハワイへ行き、成田とワイキキ空港に待ちかまえている多くのレポーターの取材を受けてそれがテレビに流れる」というのが一種ステータスだと思っているのでしょう。

 

ま、それにしてもそんな仕込まれたことを空港でレポーターやカメラマンが押しかけて取材している姿を想像すると、つまらないことに無駄な時間とエネルギーを費やして、NHK以外のテレビ局がこぞって公共性の高い電波を使って放送しているなんぞ、愚の骨頂だと思ってしまいます。

 

年末年始のテレビを見ていて感じたこと　その２へ続く

以前、営業職だった頃は、ランチタイムに会社にいることが珍しいので、昼の食事は外で、時間も不規則に移動時間の合間にひとりで摂ることが普通でした。

時には同行している上司や部下、仲の良い顧客や、待ち合わせをした友人などと一緒にと言うこともありました。

 

現在は、仕事が内勤となりましたので、節約も兼ねてお弁当を持参しています。しかし同じ内勤者でも、お弁当を持ってきている人は少なく、また会社内に休憩室や社内食堂のような施設はありませんので、仕事が落ち着いたところで好きな時間に、自分のデスクでお弁当を広げることになります。

ま、言ってみればひとり寂しく冷えたお弁当でランチしています（笑）←つっこまないでください。

 

それはともかく、そのランチタイムにはお弁当を食べながら、その日のニュースや気になるブログなどを一通り見て回るという貴重な時間でもあります。

 

私は通常使っているブラウザにニュースやブログのRSS配信※が設定してあり、それを見ると、未読のニュース記事やブログのタイトルと、書き出しの数行の一覧がズラリと出てきます。

それをチラミしながら、詳しく読みたいと思う記事があると、「Ctrl」キーを押しながら記事タイトルをクリックすると、ブラウザの新しいタブが開き、その記事が表示されます。

そして開いた記事をすぐに読むのではなく、まずは読むべき記事、読みたい記事を探して次々開いておきます。

 

一通りRSS配信された記事やブログの一覧を見たあと、今度は開いておいた記事を次々読んでいきます。読むとそのタブを閉じていき、新しく開いたタブがなくなると終了です。読み切れなかったタブは、そのまま置いておき、休憩時間などにまた読みます。

 

記事を読んでいて、気になったことや、あとでまたゆっくり読みたいものがあると、そのページのURLと記事の一部、日付等をコピペしてメールの下書きとして貼り付けておきます。

この下書きメールは決して送信されるものではなく、使っているのがWebメール※なので、会社でも自宅でも必要なときに呼び出せる共用の保管庫のような役割を担っています。時にはその内容がブログのネタの一部になったりします。

 

最近ではTwitterから最新ニュースを拾うことも多くなってきました。しかしTwitterの場合は、次々と発言や情報が流れて去りますので、RSSのような一覧性はなく、どちらかと言えば速報性や更新情報に適しています。

またTwitterの場合は、とにかく情報の数が多くまた幅も広いので、取捨選択が自由である反面面倒くさくも感じます。

 

ここから下は初心者向けの解説です。

 

ニュースやブログなど各種のウェブサイトの更新情報を簡単にまとめ、配信するための幾つかの文書フォーマットの総称（Wikipedia）。私は朝日新聞社の「asahi.com」や「イザ！ニュース」、趣味のサイト（MLBなど）や定期観察しているブログなどをRSS登録しています。まだ使っていない人は便利な機能ですからぜひお試しください。このブログも更新されると自動的にお知らせするRSS機能が備わっています。右側下にあるRSSをクリックして「このフィードを購読する」を選択すればブラウザにその情報が組み込まれます。なにか「購読する」ボタンは、それだけで課金されてしまいそうな印象を受けますが、それはありませんので安心して押します。RSS情報を見るにはIEの場合「Ctrl」＋「J」で右側にフィード一覧が現れます。ブラウザの右側に常時表示をしておくことも可能です。

 

以前の電子メールはローカルPCで読み書きし、それをメールサーバへ送受信していましたが、最近ではブラウザ上でメールを書いたり、読んだりするのが主流となりつつあります。メリットはネットにつながっていればどのPCや携帯電話からでも送受信ができ、過去のメールも消さない限りはすべて読めます。またPCを入れ替えるたびにメールの設定や過去の受信メールを移し替えたりする必要がありません。普段使っているPCが故障して使えなくなっても、過去メールは安全なところに残っているということです。フリーで使え有名なものとしては、GoogleのGmailやマイクロソフトのHotmail、yahoo!のyahoo!メールなどがあります。 

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円高により「特に輸入業界が儲かっているハズなのにあまり表面には出てこない」というようなことをブログ書いたら、Twitterで「石油会社は原料の供給過剰と精製ロスのため儲かっていない」「原油はマネーゲームの渦中にあり投資家の気まぐれで大暴落した日にゃ円高差益などブッ飛ぶ」との業界に詳しそうな方から意見を賜りました。

 

確かにそういう一面はあるのだろうと思います。

 

しかし「供給過剰と精製ロス」は、消費者（＝国民）にはまったく預かり知らぬことで、供給過剰は経営上の見積りの甘さや保守的な体質ゆえ先見性がないだけでありますし、精製ロスに関しても、それは技術力や工夫のなさ、それを見越した経営の問題だと思います。

JALのように政治家や官僚達にいいように食い物にされてしまっていたとしても悪いのはやっぱりJALなんですから、石油会社がそれを理由に稼げないというのは、経営者がバカだから儲かりませんと言っているように聞こえます。

 

日本の化学系会社（積水化学、東レ、三井化学など）が、苦労しながらも世界を相手に数々の発明や工夫をして戦っているのに対し、国内石油会社は国策という名の官僚主導により原油を輸入し精製するだけで、なにもしなくても自動的に大儲けできる仕組みを作ってきました。

そしてそのために、自ら努力をして世界に通じる商品開発や画期的な工夫、国際社会へ打って出ていくことを怠ってきたのは自然の理です。

 

石油業者と言えば国家のエネルギー政策という名の下に、国内の各種規制に守られ、また巨額の投資が必要な装置産業でもあるので、新たな競争相手の参入は少なく、最後に残された完全護送船団と言ってもいい産業です。

ちょうど少し前のNTTや郵便事業、巨大ゼネコンと同じようなものでしょう。おまけに、その膨大な利益構造をわかりにくくしているのが為替相場と原油価格です。

 

国内のガソリン販売総量は、ここ10年間でほとんど変わっていませんので、国内のシェアを大手数社の間でせいぜいコンマ数パーセント取り合って一喜一憂していればよかったのです。

バブル時期に乱立させたガソリンスタンドを次々と閉鎖をしているのは、商品力がなく売れないからではなく、消費者の利便性よりも経営効率をあげて利益を少しでも多く確保するためです。

見方を変えると競争してお互い切磋琢磨するのではなく、あうんのカルテルを結んで楽な商売をしていこうという現れです。

 

上記の通りガソリンなどの高品質な石油製品の需要は決して下がっていませんが、石油輸入業者が同時に輸入している重油や軽油とプラスティック原料のナフサの需要はここ10年間で大きく下がっています。そこに利益率が悪くなってきた原因があります。

 

しかし原油代金と一般小売り価格との差であるマージン（利益）は、リーマンショック後の2009年12月を底にして2010年はわずか1年でリーマン前の水準までＶ字回復をしています。

同じく需要が減ったとは言え重油や軽油のマージンも2009年7月を底にして絶好調に伸びています。量が減ってもマージンを上げて儲けはちゃんと確保できているというわけです。

 

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でも企業としての売上や利益（経常利益）は、それほど高くない？

 

大手の新日石の2010年3月期（2009年4月～2010年3月）の経常利益は、前年から大きく伸ばして2000億円を超す上々の利益を上げています。

この不景気の中で2000億円以上の経常利益を上げている上場会社と言えばトヨタや富士写真などを筆頭に日本で100社もありませんし、トップクラスの超優良企業と言って間違いないでしょう。

 

いえ、別に儲けるのが悪いと言っているのではなく、石油会社の狡いところは、以前「原油代の高騰」「円が不安定」などを理由に原油価格と小売価格との差（マージン）を少しずつ引き上げていったことと、環境破壊推進企業の罪滅ぼしなのか、荒稼ぎしたお金を様々な団体や関連会社、その他エコ・環境活動など本業と違う儲かりもしないところに湯水のごとく使っていることです。

 

それは古くからの慣習で所管の役所や認可権限者と出来レースとなっているのでしょう。つまり儲けは役所や高級官僚に割り戻すことが義務づけられていると想像します。

この業界の規制だらけで、純外資系企業やベンチャー企業が新規参入できない構造にして利権を守るためでしょう。

 

ま、これは戦前からある「鉄は国家なり」のイメージと同様に、太平洋戦争の原因でもあり散々苦労した「油の一滴は血の一滴」という政府の方針からして、手厚く保護してやろうという仕方ない面もあるのですが、現在でもまだそれに乗じて甘い汁を吸い続けている人達が多くいることも見逃せません。

 

中でも最大級の業界団体の石油連盟や全石連に、数多くの通産官僚が天下っていますが、その他にも関連団体は数え切れないほどあり、一例では社団法人（全国石油協会、石油学会、日本ガス石油機器工業会、日本計量機器工業連合会、潤滑油協会、日本ガス協会など）や財団法人（石油産業活性化センター、国際石油交流センター、日本エネルギー経済研究所、新エネルギー財団、省エネルギーセンター、全国危険物安全協会、エルピーガス振興センター、化学技術戦略推進機構など）、独立行政法人（石油天然ガス・金属鉱物資源機構、新エネルギー･産業技術総合開発機構、産業技術総合研究所など）、その他任意のわけのわからない団体があり、経産省の天下り先は相当数にのぼるでしょう。

 

さらに上記のように明らかに石油やエネルギーという名称がつかなくとも、環境やエコロジー、貿易、船舶、化学、輸送、計量、電力、アラブ、中東関連に関連している団体や会社とはなんらかの関係がありそうです。

 

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2010年度は昨年度と比べると大きく円高に振れ、原油高は比較的安定しています。下手をすると日本企業の中でトップクラスの利益が出てしまうのではないかと思いますが、そこはうまく赤字部門と調整をおこない、また様々な環境問題を唄う天下り団体等に支出して消してしまうのでしょう。

 

次に、原油がマネーゲームの一環として原油価格に与えるインパクトが大きいのは誰もが知っています。

そしてそれを知っているだけに原油代が騰がれば市場価格を同様に騰げることが容易に可能ですし、騰がったからと言って買わずに済ませられるような贅沢品ではありません。

つまりどちらに転んでも決して損はしないのが石油会社なのです。原油価格と市場価格とを並べてグラフ化すれば見事にその釣り合いが取れています。企業努力なんていう言葉はこの業界にはありません。

（画像をクリックで拡大） 

 

ただ将来的に20年とか30年とかの長いスパンで見ると、やがてガソリンの消費量は確実に落ちていくことになるでしょうし、大きな油田開発が難しく、環境破壊問題もあり、舵取りは今までよりもずっと難しくなるでしょう。

 

しかし残念ながら、自分達で考えることをやめてしまい、官僚や業界団体の言いなりで、長年我が世の春を謳歌してきた石油会社に、国際競争という幕が下ろされ、国からの手厚い支援がなくなれば、明るい未来が訪れることは決してないでしょう。
 

10月の大幅な値上げにより喫煙者が急速に減ってきたことや、健康志向で世間からの風当たりが強いことから、もはやタバコやそのパッケージは我々の身近にあるモノではなくなりました。

 

そうなると今までの長い間、様々な場面でモノの大きさの比較対象として使われてきたタバコやパッケージに代わるものが新たに必要となります。

 

おそらく従来はタバコのパッケージはほぼ統一がなされていましたし、国民的なタバコだったハイライトやセブンスターは大量に出回っていて、身近な人が吸っているのを誰もが見て知っていたので、大きさのイメージがよくつかめたのだと思います。

 

しかしタバコが身近なモノではなくなり、さらにこれほどまで嫌煙家が増えてくると、今までのように商品の大きさを認知してもらうため、タバコやパッケージを横に置いて使うというのは、商品のイメージ的にもあまり好ましくありません。健康増進器具の横に大きく健康被害の注意書が書かれたタバコのパッケージを置くなんてのはジョーク以外考えられません。

 

タバコのパッケージに代わるものとして思いつくのは、身近にある携帯電話ということになると思われますが、あまり見かけたことはありません。

ひとつには携帯電話というのは通信会社とメーカーの「色」がついていることから、例えばNTTの家庭向けFAXのPR写真に大きさの比較用にauの携帯電話が置いてあるなんてミスが起きないとも限りません。

 

同様に、ペットボトルやお菓子のパッケージというのもどうしても「そのメーカーと関係あるのか？」みたいな先入観をもたれてしまったりするので、避ける傾向にあるのでしょう。

 

先日、通販で自動車のバッテリー充電器を購入しました。確かに写真と縦・横・奥行きのサイズは書いてあったのですが、それではイメージが全然わきません（というかほとんど数字の羅列なんか見ません）。

大きさではなく機能と値段で決めて早々に頼んだところ、送られてきたものは写真だけを見て想像していたよりずっと小さな筐体で驚きました。

 

今や通販が全盛を迎えようとしています。今回は思っていたより小さくてもなにも困ることはないのですが、やはり実寸サイズよりも、写真の横にタバコのパッケージのような比較対象となるものが一緒に写っているほうが、購入前に消費者にとっては製品の大きさがイメージしやすく、ありがたいなと思った次第です。

 

もし大きいことに価値のある商品、逆に小さい方が価値のある商品が、比較対照するモノがなくそれだけで写っている場合、撮影の構図やバックのデザインなどでいくらでも大きく（小さく）見せることができてしまいます。その写真だけを見て買ってしまい、送られたモノを見てガッカリするようなことが起きかねません。

 

通販で売られるモノがますます増えていて、その写真に比較対象物を置くかどうかにもよりますが、製品の大きさによってその比較対象物も代わるでしょう。

机上で使うような大きさのモノであればタバコや携帯電話で十分ですが、ソファな家具や衣服などは人の大きさがたぶん基準となります。

 

その場合、商品を大きく見せたいときには小柄で細い人がモデルとなり、逆に商品を小さく見せたいときには体格のいい人がモデルになることでイメージを操作することができます。

 

勘違いを誘発させるという意味では、iPhoneが比較に横に置いてあると思ったら、実は倍以上の大きさのiPadが置いてあり、商品は想像していたよりずっと大きく狭い場所では使い物にならないと言ったことが起こるかもしれません。

また携帯電話に似せたモックアップを作り、実物よりも大きい（小さい）ものが比較用として使われる可能性だって絶対に否定できませんのでイメージだけで買う場合は注意が必要です。

 

その点タバコというのはJTの独占販売なので「メーカー色」を気にせず、サイズも一定でなんにでも使えるというメリットがありました。
 

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「団塊の世代」で有名な元通産省官僚堺屋太一の小説「平成30年」では、平成30年（2018年）にやってくる世界でも例を見たことがない超高齢化社会を迎える日本の姿が書かれています。

 

その中でも印象的だったのが、若者不足によって自衛隊の入隊者が激減し、やむなく中高年者をも受け入れざるを得なくなり、民間企業側もちょうど持てあましていた多くの中高年者を自衛隊へ出すことで、両者がうまく連携できる姿がおもしろおかしく描かれていました。

 

読んだのが6年ぐらい前なので正確ではないですが、ある民間企業から何名かの社員が自衛隊にやってきて、階級は同じでも会社での上下関係は当然に生きていて、部下は上司を労りつつ訓練に励みますが、そこはやはり中高年者には厳しい訓練が待ち受けています。

 

しかし小銃は体力のない中高年向けに極めて小型軽量化されていたり、食事も減塩食や中高年者の多くが罹っている持病に合わせたものが準備されているといういたせりつくせりなのです。

 

ちなみに、今から8年後2018年の日本の姿と言えば、65歳人口が全人口の30%近く（29%）、60歳以上はなんと35%になるだろうという統計（出生が低位、死亡も低位の場合）があります。

さらに今から30年後（2040年）には全人口の40%が65歳以上（60歳以上が46%）というあまり想像はしたくない（私は生きてはいないと思うので関係ないのですが）状況です。

 

一方、自衛官の定員数は、平成22年度で24.8万人、昭和30年代からほぼ25万人ぐらいでここ50年間ずっと変化がありません。それに対して実員数は23万人ですから、充足率は92.7%、定員からの不足数は1.8万人ということになります。

意外と充足率は高いのではないかと思います。また社会人が入隊する場合の「曹」として入隊する年齢条件は現在のところ26歳までとなっています。

 

平成8年、橋本龍太郎首相の下、まだ自民党政権が元気だった頃は、自衛隊の定員数はやや多くて27万人を超えていましたがこの不況下で毎年定員数（≒人件費予算）は削減される傾向にあります。よく不景気になると入隊者が増えると言いますが、最近はどうなのでしょう。

 

共産党始め野党は「国防予算を削減し、福祉や教育へ回そう」と、一見耳に心地いい主張をおこないます。

しかし本当にこの不況で就職できない人が国中にあふれかえってくると、福祉や教育ではまかなえる労働力は特殊な能力や資格を持っている人だけで、極めて少数だと言うことがわかります。

 

それよりも陸海空数万人単位で防衛省が1～2年単位で雇い、各種の基礎訓練と社会に出てからも役立つ各種の資格取得を支援していけば、真面目に働きたい人、資格を取りたい人、どうしても収入が必要な人、行き場のない人達をとりあえずすぐに救えるのではないかと思います。

 

そんな何万人も多くの人件費はないと思われますが、元々定員（≒予算を取っている数）に1.8万人少ないのと、米軍へ支出しているほとんど根拠のない2000億円の思いやり予算の半分1000億円を米軍に代わって自衛隊へ移せば年間500万円×2万人が新たに雇えます。

 

そしてもちろん入隊条件に年齢制限など設けるべきではなく、基本訓練は別として、30歳の隊員には30歳の、60歳の隊員には60歳の訓練や仕事が設定されなくてはいけません。

かと言って当然ですが規律や教育指導は従来通り厳しくおこなわれ、真面目で職務に忠実な人以外は居続けられません。

 

現在の国防にはもはやエキスパートの戦闘員以外は小銃を担いで行軍や匍匐前進することも、カッター漕ぎや遠泳も必須条件ではありません。

例えば昨今自衛隊の重要な任務になっている災害救援では、体力勝負の力仕事以外に車両運搬、重機オペレーター、物流管理、通信、医療、介護、行政、建設土木、カウンセラー、ボランティア管理、会計、調理師、問い合わせ対応、報道機関対応など体力のない高齢者でも可能な業務がいくらでもあります。逆に若く世間知らずなプロパー自衛官よりスムーズにことが運ぶことも多いでしょう。

 

この不況を耐えてしのぐためにも、今すぐ、自衛隊の入隊条件を大幅に緩和し、老若男女できるだけ多くの失業者を受け入れられるよう国は対策をすべきではないかと思うのです。

 

それがやがて来る超々高齢化社会に適応した世界で初めての国防のあり方となっていくのですが、残念なことに今の日本では自衛隊や国防という言葉に敏感に嫌悪感を感じてしまう世代が、まだまだ多く実現は難しいかも知れません。