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以前書店数が激減しているというブログを書いたのが、5年半前の2010年1月ですが、その後も順調？に減らしてきているようです。

書店数の推移（1999年～2014年、青、棒グラフ、単位：店舗数、出典：日本著者販促センターデータ）と出版物（書籍、雑誌合計）推定売上推移（2004年～2013年、赤、折れ線グラフ、単位：億円、出典：出版流通コンサルティング冬狐洞隆也氏のデータ）です。



書店数と出版物の売上が見事にリンクし、最近ちまたでは別にめずらしくはない綺麗な右肩下がりのグラフとなっています。

まず書店数ですが、1999年の22,296店から2014年には13,943店と、15年間で8,353店減らしています。このままのペースでいくと、あと20年もすれば計算上では国内の書店のほとんどが消えることになりそうです。

ま、多くの人は書籍はネットで、雑誌はコンビニで買うから書店が消えても不便を感じないかも知れません。外勤営業の人の無料＆時間つぶしの場所がなくなるのは気の毒な限りですが。

それに数値ではわかりませんが、主に中小零細な書店中心に減っているようで、チェーン展開している大型書店はそれなりに頑張っているので、まだしばらくは大丈夫かと思います。

書店が減るのは書籍など出版刊行物が減ってきていることとも比例しています。

書籍や雑誌の売り上げは、2004年に22,428億円あったものが、10年後の2013年には16,823億円と5,605億円減らしています。

売上が16,000億円で、10年間で5600億円減ということは、こちらもこのままのペースだとあと30年ほどで売上0円になる勘定です。書店が20年で、出版社が30年で消滅ですか。

もちろん国内から書籍（電子書籍含め）がなくなることはないでしょうけど、構造転換しなければ、出版社も印刷会社も取り次ぎも書店も一往に厳しい状況になっていくばかりでしょう。（紙の）書籍ファンの私としては寂しい限りですが、、、

もうひとつ別のデータでは、「出版業界、5年間で1兆2500億円の売上減　帝国データバンクの経営動向調査」という記事がありました。

こちらは書籍や雑誌の売り上げだけでなく、出版業界（書店経営業者、出版社、出版取次業者）全体（製紙会社や印刷所は入っていない模様）の売上減少の話しです。

ザックリした概要を書くと、出版業界の2008年売上はおよそ6兆円あったが、この5年間で約1兆円ダウンして5兆円になった。

つまりこのペースで5年ごとに1兆円が減れば、25年後には売上が0になるという計算になります。当たり前ですが、上記の書店数や書籍売り上げの下降線と消滅する時期がほぼ同様になっています。

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さて、出版業界や書店に明るい材料や未来はあるのか？って聞かれると、特に根拠はいくら探し回っても出てきませんが、あるに違いないと思いたいです。

1970年代に旧ソ連で発達した角膜にメスを入れて視力を回復させる技術が確立され、その後レーザーメスが発明され、より安全確実な手術が可能となってきたのは承知のことです。

そうした技術が生まれたとき、私はこれで「眼鏡業界やコンタクトレンズ業界の人は10～20年後には完全に失業だな」と思っていましたが、それから40年経った今でも眼鏡もコンタクトもまだまだ健在です。

特に書籍はそれを作り出すコンテンツ力が重要で、いくら技術が進んでも自動的に面白い小説を創り出したり、過去の小説を現代風にアレンジをしてくれません。自動化や機械ができるのはせいぜい校正とか翻訳と言ったところでしょう。

人気作家が紙の書籍として出したいと望めばそれはかなうでしょうし、電子ブックと併用したり、初期費用をかけないよう電子版だけで発行というのも増えては来るでしょう。

配布方法や見る手段が変わっても魅力あるコンテンツを作り送り出すビジネスはなくなりはしないということです。

1980年以降に生まれた人は物心ついたときからPCや携帯電話などが身近なところにあり、デジタルネイティブと呼ばれていて、おそらく紙の書籍よりも電子書籍が普通という感覚を持っているいる人が多いのではないかと思います。

ただし同じデジタルネイティブでも、親がその世代ではないと、子供に対して紙の本や新聞を読めと勧めたり強制することもあり、一足飛びに完全デジタル世代にはならないでしょう。

紙の出版物が完全になくなっても差し支えない世代は、デジタルネイティブが親になり、その子供が社会に出てきてからになると思われます。

1980年生まれは現在35歳、結婚していればすでに親になっている人が多いでしょうが、その子供はと言うとまだ社会に出てきてはいません。それに残念なことに非婚化と少子化により、その世代は数的にメジャーとはなり得ません。

ということは、デジタルネイティブ世代前の最後の世代1970年代生まれの人達が寿命を迎えてほとんど姿を消すまでは、おそらく書籍にしろ新聞にしろ、その他出版物も現在と同じ紙のままで生き残るのではないかと思うわけです。

アナログ世代の最後に属する1975年生まれは今年40歳、普通に活動できる寿命が平均的に80歳だとするとあと40年ありますね。それまではボリュームは減り続けても、アナログの書籍や新聞の需要はあり、なくならないと考えられます。

ちなみに老若男女に支持されていそうな又吉直樹著の芥川賞受賞作品「火花」は、紙の単行本が150万部に対して電子書籍は10万部ということです。この電子書籍10万部という数字は発行元の文藝春秋社でも初のことだそうです。

つまり現在の書籍では、紙版15に対して電子版は1という比率（7%）が実態というか、いろいろと言われていますがまだ電子書籍は1割にも達していない、そんなものなのです。

さらに紙の書籍の廉価な文庫版が登場すれば、電子版との差はもっと広がりそうです。

やがてこの紙と電子版の割合が均衡し、そして逆転する時期が来るでしょうけど、先に述べた理由からして、それにはまだ10年以上はかかりそうに思われます。

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新聞ですが、相変わらず効率の悪い旧式のビジネスを踏襲し続けていて、まもなく大転換の時期がやってくるでしょう。

朝夕2回個別に宅配をするような、人手や人件費がかかり過ぎるビジネスは、大都市圏の集合住宅地域でないと維持できなくなるでしょう。その前に新聞をとる世帯が減少し続けています。

コストを下げるため配送や配達員に外国から安い労働力を入れますか？入ってきても、すぐにもっと割のいい楽な仕事に移っていくだけですよ。

新聞がどうしても紙で読みたい場合は、コンビニに買いに行くか、コンビニがない地域では新聞自動販売機で購入するとかになりそうです。あるいは月間購読料（約4,000円）が今の2倍とかになるかもです。

思いつきのアイデアですが、日本郵便とタイアップして、全国各地にある郵便ポストに新聞の自動販売機をくっつけるとかすればいいのかも知れません。補充は郵便物収集の日本郵便の人が一緒におこなえばいいのだし。

おそらく規制緩和が必要でしょうけど、それぐらいは既存の新聞配達所以外、誰の迷惑にもならないので簡単にできるでしょう。

すでに一部では進んできていますが、新聞は紙ではなく電子版へ移行していくのは確実です。

新聞を網羅的に見たいという人のために、大きめのタブレットも出てきていますが、高齢者にとっては重かったり設定が難しく使いづらいものです。

少なくとも新聞社は自社専用のタブレットを作って、購読者に無料で配布し顧客を囲い込むぐらいの思い切った戦略をとらない限り、ジリ貧に陥ってしまうでしょう。

自社専用タブレットならば、起動すればwi-hiにつながり、自社専用画面が表示され、お買い得品や旅行の案内など、新聞事業以外のネット通販など新しいビジネスへ拡がります。

端末ごとに個人が登録されていて、新聞購読代の引き落としをおこなっていれば、通販も独占でき、Amazonや楽天よりも有利に展開ができます。

そういう大きなビジネスチャンスをみすみす捨てて、個人が所有する汎用性があるパソコンやタブレット、スマホで「有料の電子版をどうぞ」という今のビジネスモデルは、まったく先見の明がないアホとしか言いようがありません。

長くなってしまいましたが、やりようによっては、出版社も新聞社も新たなビジネスチャンスは必ずあるけれど、それはアナログ世代が古いしがらみにまみれながら考えたり事業方針を決裁するようなモデルではなく、まったく新しい発想に立たなければ生み出されないだろうということです。

つまり大新聞社にしろ、大手出版社にしろ、早くデジタルネイティブの30代の役員、社長を据えて、必死に考えて実行したところだけに未来があるということでしょう。角川がドワンゴとくっついたりしたのはまさにその先鞭だと言えるでしょう。


【関連リンク】
755　電子書籍を普及させるには
509　本屋大賞ノミネート作品について
358　テレビ・新聞に未来はない？
341　新聞、雑誌、書籍など紙媒体はなくなるか？
330　消滅する書店

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