700【ネ兄 700回】
4月1日は多くの企業で入社式がおこなわれました。ターミナル駅では、入社式の会場や研修場所へと向かう道案内に不慣れな新入社員達が、地図を片手に右往左往する姿も恒例行事となっています。

そういう姿を東名阪で30数回見てきましたが、まだ着こなせているとはお世辞にも言えない紺色のリクルートスーツに身を固めた集団が、夢と希望に満ちあふれ元気いっぱいに社会に出て行く姿は、少々騒がしくはありますが、いつみても微笑ましいものです。

30数年前、自分もその中のひとりでしたが、4月1日の入社式より、その前に研修という名目で1月からアルバイトとして東京で実質勤務を始めていましたので、その時に上京したことのほうが思い出深いです。

会社説明会や入社試験はすべて大阪で行われたので、東京のオフィスへ出向くのは初めてでした。上京したのは日曜日だったこともあり、また会社の寮がわかりにくい場所にあるとのことで、東京駅まで先輩社員が迎えに来てくれました。そして、そのまま寮へ向かうと思っていたら、日曜日なのになんと会社へ出社。

会社では役員始め数名の社員が当たり前のように仕事をしていて、ちょっとビビりました。挨拶をしたあと、頼まれて少し仕事を手伝い、その後みんなでランチを食べにいき、その後やっと寮へ案内されました。

寮と言っても今のように個室の部屋ではなく、新入社員同士の相部屋の畳部屋で、布団はもう何年も干したことがないような、水分をたっぷり含んだ重くぺったんこになったもの。

事前に「寮に生活用品はすべてあるから、なにも持ってくる必要はない」と言われて喜んでいましたが、やはり世間はそう甘くありませんでした。

そのようなプライバシーもなにもない相部屋でたいへんだったかというと、その当時の中小企業に入った新人の日常を知ればまぁ納得できます。

まず、勤務時間はサービス残業を含めて朝8時から22時で、土曜日もフルタイムで全部出勤、休みは日曜日と祝日だけです。

しかも夜10時過ぎに仕事が終わると、週のうちの半分は先輩から飲みに誘われ、寮に戻るのは1時とか2時。つまり寮へ帰ると疲れ果ててバタンと寝るだけの場所だったのです。

日曜日も普段の寝不足を補うため、おおよそ昼過ぎまで死んだように眠っていて、午後はたまった洗濯をして、さらに日用品や衣料などを買いに出掛け、帰りには外食してくるという生活で、ほとんど寝ている時間以外部屋に留まっている時間はありません。そう言えば夜は麻雀部屋となっていたような気がします。

しかしその相部屋生活も2～3ヶ月後には先輩社員達が、アパートを借りたり、結婚するからと次々と寮を出ていったため、空いた個室に新入社員が随時移ることができました。

個室へ移ることで必要になったのが、まずベッドと布団一式、そしてテレビ、ライティングデスク、扇風機（エアコンはなし）、ストーブなどです。休日を利用して、近くの何でも揃うダイエー碑文谷店へ行き、次々と作ったばかりのクレジットカードで購入していきましたが、新入社員の薄給の身、その後しばらくはお金がなくてたいへんな思いをしました。

クレジットカードのカードローンで、毎月返しては借りる自転車操業をやっていたのはこの頃だけです。

4月1日には、社長以下役員が全員集まり、入社式が執り行われましたが、その時の記憶はほとんどありません。

入社式の翌日には、40年前から現在まで毎年続けられている日本生産性本部主催の新入社員合宿研修というのに入れられました。

これは大企業のように自社で研修をするのではなく、中小企業相手に各社から数名ずつの新入社員を集め、2泊3日の研修をおこなうものです。

その研修がおこなわれたのが、今はすっかり建て替えられてその面影はなくなっている代々木の国立オリンピック記念青少年総合センターで、1964年の東京オリンピックの際、選手村として使われた施設です。

研修の内容よりも記憶に残っているのは、選手村で使われていたベッドや洗面所、シャワー、トイレなどが建設当時そのままの状態なので、そのサイズが当時の日本標準よりもすべてにおいて一回りも二回りも大きくて驚きました。

世界の一流アスリート達が使うものですから、そりゃ天井の高さもベッドのサイズもトイレの個室の広さも日本の標準サイズでは全然不足でしょう。ただ建設後20年近く経っていますので、あちこちが壊れていたりして古さも感じました。

この時、宿泊する部屋は、1部屋にギッシリとベッドを詰め込んだ6人か8人ぐらいの相部屋で、今の若い人にはきっと耐えられず脱走者が続出するでしょう。

研修は外のグラウンドを使った運動の他、座学が多く、最近のようなビジネスゲームや高いコミュニケーションスキルを身につける練習などはなく、当時としてはそれが普通だったのでしょうが、偉い人の話を聞くだけのあまり役立ちそうもないものでした。

ただ私はこの研修以前から仕事でハードな日々を送っていたので、この研修期間中はたっぷりと睡眠時間もあり、心身ともに非常に楽でリフレッシュができました。

一緒にこの研修を受けている他社の新入社員と話しをすると、みな一様に「つらい」「きつい」と愚痴を言っていましたが、その理由がわからず彼らとの間になにか深い溝があることに気がつきました。

国立オリンピック記念青少年総合センターは、その後1990年代まで中国残留孤児達が肉親を捜しに来日した際、その宿泊所や面会場所として使われていましたが、2000年代にほとんどが立て替えられ、いまは近代的な建物となっています。

2020年にもしオリンピックが招致できたとしても、この施設は再利用はされず、選手村は新たに湾岸地域に作られるようです。

いわゆる新入社員研修を受けたのはこの3日間だけで、あとは実地で先輩についてOJTでした。それでも私たちより1年前に入った先輩は、このような合宿研修もなく、アルバイトから正社員と変わっただけということで、先輩からはどんな研修でも受けられただけマシと羨ましがられました。

その数年後からは、新入社員研修は外部の研修へ委託するのではなく、自前で研修をおこなうようになり、その新入社員教育の一部のパートを担当することが多くなりました。

そこでは合宿研修では役に立たなかったことや、強く記憶に残っていることなどの自らの体験が役立ち、多くの新入社員を育てる一助になったものと自負しています。

10数年後には、もう私の知識や経験は通用しなくなり、役立たずになりましたけどね。老兵は早々に立ち去るがいいに決まっています。

　【関連リンク】
　694　履歴書の中の嘘はすぐバレる
　691　就活では大企業を目指すべき3つの理由
　645　面白い入社試験
　636　昨今の新入社員は終身雇用制を支持している
　578　外国人研修制度という名の移民政策
　572　転職のキモは履歴書だ
　566　理想の国家のあり方

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699
テレビの情報番組で大学生の奨学金について、様々な問題が起きていると特集が組まれていました。

元々奨学金制度はそれぞれの大学独自におこなわれているものと、独立行政法人日本学生支援機構（旧 財団法人日本育英会）らが国の支援を受けておこなっているものがあります。ここでは主に日本学生支援機構で借りる奨学金をイメージしています。

一言で奨学金と言っても、返還義務がない「給付型」と、卒業後に返還する「貸与型」の2種類があり、全体の約9割が「貸与型」となっています。また「貸与型」の多くは無利子ではなく、有利子で借りる奨学金（いわゆる学資ローン）と言うことです。

大学の入学金、授業料、教材費の他にも、大学への通学を考えて家を出ると、アパートや寮住まいの費用、食費、生活費などで多額の費用が必要となり、それらをすべて親が負担できる家庭が少なくなってきています。

アメリカでは既に奨学金制度を使い大学へ進学するのは普通になっていて、現在52歳のオバマ大統領も、実家がそれほど裕福でなかったためかどうかは知りませんが、大学時代は奨学金をもらい、最近まで教育ローンを返済していたという話しは有名ですが、国内でも学生自身が奨学金を借り、卒業後に返済をしていく学生が、なんと全体の半数近くに増えてきているそうです。

もうここまでくれば奨学金というより、官製教育ローンビジネス（国や政府から毎年数百億円の交付金や補助金が出ていて、当然のように文科省の役人が数多く天下っている）と言ってもいいでしょう。

そしてこの有利子奨学金でどうのような問題が起きているかというと、

　１）近年学費が高騰していて借りる金額も高額となってきている
　２）大学生の親は中高年者が多く、不況のため給与減やリストラの対象となっている
　３）返済義務のない、または無利子の奨学金が年々減少し、有利子で借りざるを得ない
　４）卒業後安定した就職先が決まらない学生にも返済期限がすぐにせまる
　５）社会に出てゼロからのスタートではなくマイナスからのスタートというハンデを背負う
　６）結婚したくとも、借金返済が障害になってできない

というもの。

「甘い考えで大学など行くから」と言ってしまえばそれまでなのかも知れませんが、大学全入時代（お金があり希望さえすればどこかの大学に全員が入れる時代）と言われている昨今、勉強が特に嫌いでなければ、就職や将来のことを考えると大学は出ておきたいと考えるのも自然なことです。

そして一人っ子の場合だと、親がやりくりをして学費から生活費まですべて面倒をみてくれるでしょうが、これが二人三人となると、今のご時世では普通のサラリーマン世帯では相当苦しいでしょう。

実感として「子供の教育費は親の責任」と、親がすべてをまかなえるのは私立の場合だとせいぜい一人までで、二人、三人となると高校も大学も国公立以外は難しくなるでしょう。

子供の教育費の負担を覚悟しているか

まず大学の授業料ですが、世の中のインフレ率とはまったくリンクせず、学費はここ何十年間ずっと右肩上がりです。学費というのは初年度に入学金と授業料を支払うと、卒業するまで変更ありませんが、デフレや不況だからと言って牛丼や地価のように安くなることもありません。

私立大学4年間の授業料と入学金全国平均推移と2010年を100とした時の消費者物価指数推移（出典は文科省及び総務省統計局データから作成）


デフレのおかげで学校運営費が大幅に削減でき、教職員の給料も民間企業並みにカットし、その結果授業料も下げますと言う大学があってもよさそうですが、そのようなことは行われず、逆に施設や教員の充実、情報化の促進などというわけのわからない理由で、ずっと上げ続けてきました。

また授業料以外に「教育充実費」「施設費」「在籍基本料」「教育活動料」などの名目で年間数万円から数十万円余分に支払わなければなりません（青山学院大学2013年入学の場合、授業料以外に毎年約23万4千円が必要）。

少子化で子供の数は大きく減っているものの、その代わりに進学率が高まり、そして国の制度に守られ、教育界の常識は世間の非常識となり、いつまでも自分たちの言い分が通用する聖域とでも思っているのでしょう。

私立高校・大学の場合、一部の名門校や特殊な教育をおこなっているところを除き、これからは少子化と不景気に合わせ、学校の合併、企業からの出資・提携の他、不要な土地を売却・賃貸をしたり、別の新たな事業を起こし、事務員た教職員は臨時パート雇いにし、教育機材はメーカーとタイアップして安く借り上げ、授業料の格安化を実現したところだけしか生き残れなくなるでしょう。

私のイメージでは授業料とその他費用の年間合計は私立高校で30万円以下、大学で50万円以下が適当と見積もっています。

奨学金を得ながら進学するというのは、私の世代ではあまり実感としてありませんでした。

それは親が負担できないなら進学しないという選択肢が普通にあったのと、授業料が国公立大学とさほど変わらない安価な私立大学がいくつもあったためです。

30数年前に私が入学した私立大学は年間授業料が年間14万円で現在のおよそ1/6、当時大学卒初任給が12万円ぐらいでしたから物価は現在の半分だったとしてもその安さは際だってます。

もちろんその頃でも、おぼちゃま大学と言われているような著名な私大だと平気で50万円以上の学費のところもありました。しかし最近はどこの大学の学費もほぼ似たり寄ったりで大きな差はありません。

そのせいで周囲を見ると「数百万円の授業料は全額自分で出した」「親がリストラに遭って途中で仕送りが途絶え余儀なく退学した」などの話しは結構あり、私も数年前親戚の子供が大学に入学する際、奨学金を借りたいのでその保証人になってほしいと頼まれ、断れずサインしました。来年は卒業予定なので、ちゃんと就職してくれることを願うばかりです。

例えば大学文系入学金＋4年間の授業料・教育充実費合計約420万円（例として2011年度法政大学文系学部）をローン（固定利子3%）で借りた場合、卒業後から20年間毎月約2万5千円ずつ返済することになります。

授業料以外に生活費として月8万円の奨学金を得ていれば、4年間で384万円、授業料など含め合計804万円の借金となり、返済は月々4万8千円近くになります。

新入社員で年収が手取り300万円があったとしても、そのうちの約20%（58万円）がローン返済で消えることになるのです。これは特に入社後数年間の低収入の間はとてもつらいと思います。

そして奨学金が完済するのは卒業して20年後、もう結婚して子供ができて、その子供が中学校に入っていても不思議ではない42歳です。

しかし「愛はお金を超越する」とドラマのような展開ならともかく、数百万円の借金というハンデを抱えたまま、相手や相手の両親を説得して結婚できるという保証はありません。

果たしてそれだけの教育投資をして投資効果があるのかという疑問に対しては、実力主義、成果主義の導入にともない、近年急速に差は縮まっていますが、高卒と大卒の平均では生涯賃金の差が現在でもおよそ3～4000万円あると言われています。

それを見る限り少々無理をしても大学へ進学したいと思うのは無理ならぬことです。

もし親が年金生活や失業中などで、一切の援助が得られなければ、食費や生活費の一部はアルバイトをして稼ぐとしても、学校へ納める400万円＋教材＋通学費は借りるしかありません。

テレビの特集でも月8万円の生活費を得るため、夜と休日の二つのバイトを掛け持ちし、睡眠時間は3時間、通学にバスを使うのがもったいないと、最寄り駅から片道30分を歩いて通学している女子学生がテレビに出ていました。

一人っ子でぬくぬくと親に頼り切って学生生活をエンジョイしている人がいる一方で、衝撃的でもあります。

次に卒業後に安定した職場へ就職できればいいのですが、大学生でも正社員としての就職内定率は決して高くありません。

テレビでは卒業時に就職が決まらず、とりあえず工場のパートで働き、まずはお金を貯めてから就職活動をすると語っている若者が出ていました。

しかし厳しいことを言うようですが、卒業して1年以上コンビニ弁当を作る工場のパートをしている既卒者（≒中途採用）を積極的に採りたいと思うまともな会社があるとは思えません。

そういう社会の常識や仕組みをちゃんとアドバイスする親や知人が周りにいないのがこの人の不幸です。

またせっかく就職できてもおよそ3割が3年以内に辞めてしまうという現実があります。

もちろん若者にも辞める理由があり、その後すぐに第2新卒としてうまく着地できる人もいるでしょうけど、辞めた後、とりあえずと始めたフリーター生活が妙に心地よく、すぐに就職しないまま安住していると、すぐに30歳を過ぎてしまい、もうそうなるとまともな企業へ正社員として入社することができなくなってしまいます。

決して現実の社会では、何年も続けたいい加減なフリーター生活から立ち直り、正社員になって両親のために家まで買っちゃう小説「フリーター、家を買う 」の主人公のようにはいかないのです。


　【関連リンク】
　666 子供の教育費の負担を覚悟しているか
　563 国立大学、私立大学の国庫負担比較
　560 若者の大企業志向を非難する前に
　427 学校ビジネスの暗く長い闇
　272 子供の教育費というものは

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698
世界の書籍三大ベストセラーは「聖書」、マルクスの「資本論」、サン・テグジュペリの「星の王子さま」と塩澤実信著「ベストセラーの風景」には書かれていますが、「コーラン」や「毛主席語録」は推定では聖書に次ぐ数十億冊が出版されているそうです。

無料で配布されることもある宗教本や政治本はベストセラーとは言えないという理屈であれば、上記のベストセラーからも「聖書」を外さなければなりません。

その世界のベストセラー本は果たして日本でも売れているのだろうか？と思って調べてみました。出典はWikipedia（2013年3月20日時点）を基本としていますが、調査年度や調査方法等にばらつきがあり、中には発行元が自主的に発表している信用のおけないデータも混じっているのでその点はあしからず。

聖書など宗教や思想、政治関連書籍および漫画は除き、単一本での発行部数で多かったとされる書籍ベスト10は、

（１）チャールズ・ディケンズ著「二都物語」　2億部
（２）J・R・R・トールキン著「指輪物語」　1億5000万部
（３）曹雪芹著「紅楼夢」　1億部
（４）J・R・R・トールキン著「ホビットの冒険」　1億部
（５）アガサ・クリスティ著「そして誰もいなくなった」　1億部


（６）パウロ・コエーリョ著「アルケミスト - 夢を旅した少年」　1億部
（７）C・S・ルイス「ライオンと魔女」　8500万部
（８）ヘンリー・ライダー・ハガード「洞窟の女王」　8300万部
（９）アントワーヌ・ド・サン＝テグジュペリ「星の王子さま」　8000万部
（10）ダン・ブラウン「ダ・ヴィンチ・コード」　8000万部
　　※部数は推定（以下同）


とされています。この中で読んだのは「星の王子さま」「そして誰もいなくなった」と「ダ・ヴィンチ・コード」だけです。たぶん平均的な50代日本人とほぼ一致しているのではないでしょうか。

日本人が書いたベストセラーでは、太宰治著「人間失格」と村上春樹著「ノルウェイの森」が共に1200万部となっています。

「ノルウェイの森」などは多国語に訳されてはいますが、やはり日本語の壁は厚いようです。

日本国内では50万部もでれば大ベストセラーですが、人口が日本の10倍の中国では50万部ぐらいでは果たしてどうでしょうか。人口が10倍でも熱心な読者人口も10倍いるかどうかはわかりませんが。

シリーズもの、あるいは定期刊行される書籍の累計ベストセラーは、

（１）J・K・ローリング著「ハリー・ポッターシリーズ」　4億5000万部
（２）R・L・スタイン著「グースパンプス」　3億5000万部
（３）E・S・ガードナー著「弁護士ペリーメイスン」　3億部
（４）スタン&ジャン・ベレンスティン「ベレンスティン・ベアーズ」　2億6000万部
（５）子供向けゲームブック「きみならどうする?」　2億5000万部

などとなっていますが、1位の「ハリー・ポッターシリーズ」は私も数巻読みましたが、それ以外は日本ではあまり知られていません。「グースバンプス」は今でもそこそこ売れていたりするのでしょうかね？

さて日本の書籍（シリーズもの累計）では、

（１）吉川英治著「宮本武蔵」　1億2000万部
（２）細木数子著「細木数子の六星占術あなたの運命」　9300万部
（３）池田大作著「人間革命／新・人間革命」　4000万部
（４）山岡荘八著「徳川家康」　3000万部

などとなっています。おそらく累計だと1億部はいっているはずのJTB時刻表などはカウントされないのですね。定期刊行物なのに。

「宮本武蔵」全8巻は読みましたが、元々は太平洋戦争前の1930年代に新聞連載小説として連載され、その後単行本や文庫になっています。

映画化やドラマ化でも定番の作品ですが、最近の若い人には同作品を原作としたコミック「バガボンド」のほうがよく知られているのでしょう。

8巻計1億2000万部が売れたと言うことは、単純計算すると、（発売開始後80年近く経っていることを考慮しなければ）全国民の8人に1人が8巻すべてを買ったか、赤ちゃん含め全国民が一人1巻を持っているという計算になりますから想像するとものすごい数です。

余談ですが、この吉川武蔵は巌流島の決闘で終わります。巌流島の決闘以降を描いた小山勝清著「それからの武蔵（全6巻）」も意外と知られていない武蔵の晩年が描がかれていて面白かったです。

細木数子氏の占い本（シリーズ）がこれほど売れていたとは驚きです。私は読んだことはありませんが、占い本として9300万部というのはギネス記録に認定されているそうです。

これだけ売れるともう完全に左うちわの印税生活でしょう。1冊552円として著者に入る印税が1割の55.2円×9300万部＝51億3千万円ですからね。ホントか？

「人間革命／新・人間革命」は創価学会第2代会長・戸田城聖、第3代会長山本伸一の半生を描いたノンフィクション大河小説とのことですが、私は読んでいませんのでなんとも、、、実際に書いた人にはそれ相応の謝礼がちゃんと渡っているのかが唯一の関心事です。

4位の山岡荘八著の「徳川家康」（全26巻）とランク外の吉川英治著「新書太閤記」（全11巻）の超長編小説は、そのうちいつか読もうと思いつつ、まだ実現できていません。

仕事を引退してからか、大病を患い長期療養するなど、暇な時間がたっぷりとできてからゆっくりと味わうことになりそうです。

次に日本がお得意分野と思われる漫画作品（シリーズ累計）で見るとどうなるでしょうか？

世界の漫画（シリーズ含む）発行部数ランキング

（１）「クラシックス・イラストレイテッド」アルバート・ルイス・カンター作　10億部
（２）「X-メン」　マーベル・コミック作　5億部
（３）「タンタンの冒険旅行」エルジェ作　3億5000万部
（４）「アステリックス」ルネ・ゴシニ（原作）、アルベール・ユデルゾ（作画）　3億5000万部
（５）「ラッキー・ルーク」ルネ・ゴシニ（原作）、モリス（作画）　3億部
（６）「ピーナッツ」チャールズ・M・シュルツ作　3億部

と、意外にも上位6位に日本漫画は出てきません。やはりここにも日本語の壁があるのでしょうか。

が、しかし7位以下は、

（７）「ONE PIECE」　尾田栄一郎作　2億8000万
（８）「ドラゴンボール」　鳥山明作　2億3000万
（９）「キャプテン・アメリカ」　マーベル・コミック作　2億1000万
（10）「スーパーマン」　DCコミック作　2億
（11）「ゴルゴ13」　さいとう・たかを作　2億

と、ようやくお馴染みの作品が登場してきます。

今後の活躍次第ですが、まだ連載中の「ONE PIECE」や「ゴルゴ13」などは十分ベスト5入りの可能性もありそうです。ドラゴンボールは連載は終わっていますが今なお人気は高く、日本はもちろん海外でも人気があります。

もうひとつ意外に思ったのは、アニメの世界では圧倒的に強いウォルト・ディズニーものがないこと。コミックから早く抜け出して映画やテレビのアニメへとシフトしたせいでしょうか。

あと下記を見てもわかりますが女性漫画（ベルバラとかガラスの仮面、花より男子とか）の販売数は意外と伸びていません。

11位以降、日本の漫画だけを抜粋すると、

　ブラック・ジャック　手塚治虫作　1億7600万部
　ドラえもん　藤子・F・不二雄作　1億7000万部
　こちら葛飾区亀有公園前派出所　秋本治作　1億5527万部
　名探偵コナン　青山剛昌作　1億4000万部
　NARUTO -ナルト-　岸本斉史作　1億2650万部
　SLAM DUNK　井上雄彦作　1億1897万部
　美味しんぼ　雁屋哲（原作）、花咲アキラ（作画）　1億1120万部
　鉄腕アトム　手塚治虫作　1億部
　タッチ　あだち充作　1億部
　北斗の拳　武論尊（原作）、原哲夫（作画）　1億部
　金田一少年の事件簿　天樹征丸（原案・原作）、金成陽三郎（原作）、さとうふみや（作画）　9000万部
　サザエさん　長谷川町子作　8600万部
　キャプテン翼　高橋陽一作　8000万部
　はじめの一歩　森川ジョージ作　7550万部

となり、13作品がシリーズで1億部を超えています。シリーズものの日本の小説で1億部を超えているのは「宮本武蔵」だけですから、やはり漫画の人気はさすがと言えます。

もう何十年間も若者の読書離れが言われ続けていますが、要は難しい文学や哲学、ビジネス書から漫画本へ移行しただけではないのか？とちょっと思ったり。

私はといえば、上記の漫画の中ではブラック・ジャックは昨年の夏休みに全巻一気読みしましたが、あとは読んでいないか1～2巻程度を喫茶店で暇つぶしで読んだぐらいです。

子供の頃は漫画よりもアニメが好きであまり漫画本を読んだ記憶はありません。今も小説と比べるとやっぱり小説をとってしまいます。


　【関連リンク】
　ピカレスクロマン？　
　2012年に読んだ本のベストを発表
　スペンサーシリーズの読み方（初級者編）
　さらばスペンサー！さらばロバート・B・パーカー
　ハードボイルド的男臭さ満点小説

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697
ここ何年かの非正規（雇用）社員が増加している元凶が、小泉政権時代におこなわれた「人材派遣の自由化にある」と思っている人が困ったことにいまだ多くいます。

たぶんそのように言うとマスコミからも注目され「労働者の権利を迫害する業者や政治家を叩く俺って格好いい」と思ってのことでしょうが、まったく非正規雇用問題の本質を理解していないふざけた話しです。

別に派遣会社やその業界団体からなにかの恩恵を受けている私ではありませんが、コロッと騙される人も多いかなと思って解説しておきます。

2008年年末に「年越し派遣村」という話題が一気に噴騰し、あたかも「派遣労働→派遣切り→ホームレス→可哀想→糾弾しなければ」と、派遣労働を目の敵にしてきた労働組合系組織や、それに同調し表向き「弱い者の味方」と称するマスコミによって、意図的な情報操作で悪評が広められてきました。

「派遣業者・派遣という就業形態＝悪者」と断じて、「悪者（人材派遣業界や自由化を支持をしてきた政治家）を叩け」とばかりに、もっともらしく書くジャーナリストや評論家が後を絶たず、人材派遣の業界団体もまったく聞く耳を持たない労組やマスコミに手を焼いていました。

なぜ労組が人材派遣を目の敵にするかといえば、労組は誰でもが加入できる組織化されていない小規模なところを除き、基本は大企業や業界ごとに正規雇用者が主体となり組織されています。

つまりパートやアルバイトならともかく社員と同等の仕事をする派遣社員が職場に増えることで、正社員の既得権が侵され、組合員が減り、相対的に労組が弱体化してしまうことを一番恐れているからです。

正社員以外で働く人のことを一般的に非正規（雇用）社員と言いますが、それには明確な区分があるものとないものが混在しています。

一般的にはアルバイト、パート、フリーター、契約社員、嘱託、季節労働者（期間工など）、日雇い労働者、派遣、個人請負（個人事業主の場合は曖昧）などが非正規（雇用）社員と位置づけられています。

非正規社員の中でそれぞれが占める割合と推移をみてみましょう。

全雇用者に占める非正規社員の割合推移と2010年非正規社員の内訳（総務省統計局/労働力調査より抜粋）


非正規社員は1990年と2010年で比べると確かに全年代で増加しています。しかし思い出してください。1990年といえばバブル絶頂時代で、完全な売手市場の中、失業率も低い時代でした。

そのような時代と現在を比べて「正規雇用者数の割合が減ったのはけしからん」と言ってもあまり説得力はありません。

解決するには最低でも80年代後半のように企業が超人手不足で、猫も杓子も正社員として採用してくれるよう景気をよくする必要があります。それは今の時代どう考えても難しいでしょう。

この20年間の非正規雇用の増加は、派遣労働者の増加というだけではなく、働き方が多様化したり、バブルが弾け長引く不況の中、業績も停滞し、その結果企業が正社員雇用を絞っってきたからに他なりません。別に労働組合つぶしで正社員を減らしてきたわけではありません。

特に1990年頃までは雇用数が多かった製造業の現場で、1990年前半のバブル崩壊以降、円高と激しい国際競争にさらされ、それに対応すべく非正規社員（派遣社員ということではなく）を多く使うようになってきたからなのです。

それを証明するために、下記のグラフを見てみましょう。

2000年、2005年、2010年の非正規社員内訳比較（総務省統計局/労働力調査より抜粋）


小泉純一郎氏が政権についたのが2001年、それから5年後の2006年まで総理大臣の座にいました。

その間で労働者派遣法が改正されたのが、2003年の要件緩和と退任後の2007年から実施された派遣期間の緩和です。果たしてそれが今の非正規雇用問題の元凶だといえるのでしょうか？

派遣職種が過去一番ドラスティックに変更され緩和されたのは1999年小渕恵三内閣時代の改正で、この時に派遣業種が原則自由化され、製造業派遣なども認められました。

いわゆる派遣禁止職種のネガティブリスト化ということで、それまでは制限されていた派遣可能職種から、やってはいけない職種の制限に置き換えられました。

百歩譲ってもし派遣法改正が元凶だというのなら、この時の改正を言うべきでしょう。

次に非正規雇用者を年齢別にみるとどうでしょう。

年代別全雇用者数に占める非正規雇用の割合（2000/2005/2010年）（総務省統計局/労働力調査より抜粋）


顕著なのは、2000年から2010年の10年間で、55歳～64歳の非正規雇用者数の割合が増大しているのがわかります。

これは数百万人もの団塊世代が2007年頃から続々と60歳定年を迎え、61歳以降は嘱託や契約社員として、あるいはパートとして働くようになりました。

一方では、15～24歳の層は、いったん2005年には急増したものの、その後2010年にかけては非正規雇用者割合が減っています。その他の層も55歳以上以外は2005年と2010年を比較すると横ばい傾向と言っていいでしょう。

もしどうしても非正規雇用急増の問題を指摘するなら、減ってきている若年層ではなく、定年後も働き続けなければならない、あるいは一度退職すると次に正社員としては採用してもらえない55歳以降の非正規雇用の問題を真っ先に取り上げるべきなのです。

実際には60歳以上の高齢者は、すでに年金支給の対象となり、多くの人には規定の退職金も支払われて、他の年代と比べると裕福と言われています。

そのためこの年代の非正規雇用自体に大きな問題があるかというと、ちょっと疑問符がついてしまいますが増えているのは実はその層なのです。

話しは横道へそれてしまいましたが、派遣労働者の数は、2010年でわずか96万人に過ぎず、全就業者数6256万人に占める割合はわずか1.5%です。非正規社員全体の1755万人の中でもたった5.5%に過ぎないのです。

それなのに「非正規社員≒派遣労働者」の扱いをするとはまったく無能としかいいようがありません。

住むところを追われ、年越し派遣村に来ざるを得なかった人達の中に、いったい何人の派遣労働者がいたのか、実際のところを教えてもらいたいものです。

統計上で推定すると、年越し派遣村が「無職の人と生活が不安定な非正規雇用の人達向け」ということであれば、20名の中に派遣社員が1名いるかいないかという程度なのです。

それだけにわざわざ「派遣村」と名付けたのは誰かが意図した悪意としか言いようがありません。

非正規雇用が増えたため、その分収入が減りデフレが起きたという意見にも賛同ができません。2000年以降、日本経済は円高の影響などにより国際競争に負けて多くの仕事を失い、物価変動の影響を考慮した名目GDPも1997年以降下がっています。

給料が下がったのは非正規雇用の人だけではなく公務員以外の一般的な正社員勤労者平均が下がっています。

1997年と2009年比較で約13%も平均給料が下がっているのです（国税庁：民間給与実態統計調査）。

非正規雇用者の2倍近くいる正規雇用者の給料が下がれば、それに引きずられ全体に与える影響のほうが大きいことは明かでしょう。

なのでデフレが起きたのはなにも非正規雇用が増えたためではありません。これも非正規雇用問題を大きくするために作られた嘘です。

さらに、人口統計で明かですが、少子化と高齢化の影響で、進学や結婚、実家から独立などで多くのお金を使ってくれる若い人が90年代後半から減り続けています。

逆に裕福な高齢者は将来の年金不安や医療制度不安でしっかり貯金をして支出しません。そのような流れが10数年続いている中では景気が改善するわけがありません。

それでも非正規雇用の問題を取り上げるのであれば、まずは一番数的インパクトの大きいパート労働者で、その問題を解決すれば半分、さらにアルバイトの問題を解決すればそれで非正規雇用問題の7割が解決することになります。

転勤はできない、フルタイムでは働けない、残業もダメ、重い責任や部下のマネジメントの責任は負いたくないという一般的なパート労働者を、それでも正規雇用に切り替えさせようというのは、労使共に無茶な話しで、希望があれば社員登用の道を作るぐらいしか、対策はないと思われますがどうなのでしょう。


　【関連リンク】
　本当に中高年者は豊かで若者だけが貧しいのか？
　40～50歳代プチ高所得者がハマる罠
　改正高年齢者雇用安定法
　中高年者の活用について
　労働者派遣法改正

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レスリングがオリンピック種目から除外されるかもしれないと関係者は大慌てですが、私はそれも仕方なしかなと思っています。

レスリングは第一回オリンピックの種目にもあった伝統ある競技だからとか、一部の国々で人気があるからと言って、既得権益のように五輪の種目に永遠にあり続けるかと言えばそれは無理な話しで、ビジネス上のことも考え、さらに競技日程や競技会場の制限もあり、時代と共に競技種目が変わっていくのが筋ではないでしょうか。

そうしないと五輪のような世界でもっとも注目される競技会で披露できないと、新しいスポーツは、例え世界中で人気が急上昇してきても、空き枠がなければ新たに五輪に加わえられず、なかなかグローバルな競技となりません。

いっそ、毎回競技を1/4ずつ入れ替えていくという方法もいいかも知れません。それによって今までメダルと縁の無かった小国でもメダルの可能性が高くなりますし、オリンピックのような晴れの舞台に縁がなかったマイナー競技にも陽の目があたります。

スポーツ実施人口と言っても競技人口との区別が難しいところですが、SSF笹川スポーツ財団が「スポーツライフ・データ2010」で、国内の「種目別スポーツ実施人口」を調査したものがあります。

順位は推計実施人口（10歳以上、年1回以上実施者の多い順に表示）です。年1回以上ですから競技人口を含むその他大勢の愛好家というところでしょうか。



世界基準で見ると国内1位の「ウォーキング」は散歩などと同様、スポーツとみなされないところもあるでしょうけど、日本ではスポーツ実施人口にカウントされています。

2位以下は概ね実感値と一致します。見るのが好きなスポーツや、協会などに登録しておこなう本格的な競技人口とは違い、実施人口ですので、少し変に思うところもあります。

しかしこうしてみるとスポーツも日本人の高齢化を感じさせるようになってきました。2006年と2010年で比較するとランクが上昇したスポーツでは「フットサル」は除き、「登山」「グラウンドゴルフ」「太極拳」などいかにも中高年から高齢者向きのスポーツが目立ちます。

4位の「バドミントン」は、五輪など競技用の鳥の羽を使ったシャトルを用いる競技人口は、さほど多くないように思われますが、一般レジャーとしてよく使われるナイロン製の軽量な羽根を使った「バドミントン」実施人口を入れるとこうなるのでしょう。

8位の「卓球」は2006年調査の時は6位でしたので2ランクダウン、同じく11位の「スキー」も2ランクダウンしています。

意外なのは2006年15位だった「スノーボード」は2010年調査ではランク外で、スキーよりも増えているかと思っていたら案外そうでもなさそうです。最近はスキー場へ行くとスキーよりもスノボやっている人のほうが多いように見えるのですがねぇ、、、

2006年より2ランク以上上がったのは9位の「登山」、15位のグラウンドゴルフ、17位フットサル、24位太極拳など。

「登山」は最近の山ガールブームや中高年登山者の増加で、今後もっと上位進出を果たすかも知れません。しかしこれも一種の「ウォーキング」と同じで、果たして正式なスポーツと言えるかという疑問があります。

人工的な岩場を手足だけの力で登りそのタイムで勝敗がつく「ボルダリング」など「フリークライミング」の競技とはまったく違います。

私が高校生の頃は、体育で「柔道」が必須でしたから、「柔道」が25位までに入らず、「剣道」や「太極拳」にも及ばないのにはちょっと意外です。

いま世界でもっとも「柔道」人口が多い国はフランスですが、フランスでは本格的な競技というよりも礼節を身につけるために柔道を習う愛好家が多いようです。全世代でマナーが悪くなってきたと感じる日本人にもぜひ聞かせたい話しです。

今回除外される可能性が高いレスリングの国内での実施人口は、ランク外ですが、想定で1万人ぐらいとされています。

オリンピック競技ではない空手や合気道、それに今回脱落候補として争ったテコンドーの国内実施人口1.5万人にも及びません。なので、なぜこれほど日本のマスコミが懸命に報道しているのか理解できません。オリンピックってメダルを取ることに意義があるのでしたっけ？

ついでに根拠がやや薄弱ですが、世界規模でスポーツ競技人口ベスト10は、

１）サッカー 　２）クリケット 　３）バスケットボール※ 　４）テニス 　５）モータースポーツ 　６）競馬 　７）野球 　８）陸上競技 　９）ゴルフ 　10）ボクシング

　※バスケットが世界一競技人口が多いというデータもあり

のようです。但し正確な統計データはどこにもなく、おおよその推計値です。

というのも、日本の「ウォーキング」が日本ではスポーツ実施人口としてカウントされるように、各国のスポーツ実施・競技という認識が違うのと、そのカウント方法も統一されてなく、この国では人口比で概ねこれぐらいだろうみたいな大雑把な数字の寄せ集めしかないからです。

特に「サッカー」や「バスケットボール」は、いわゆるストリートプレーヤーが多く、統計とはあまり縁がない貧しい国（人口は多い）で、ボールがひとつあればできるスポーツとして特に人気が高く、それらを足し合わせるとさてどちらが多い？となり諸説あるようです。

2位の「クリケット」は人口が多いインドで大人気スポーツなので上位にきていますが、そんなことを言えばアジア大会の正式種目となっている「太極拳」も、人口が多い中国と欧米のアジアブームで上位にランクされていても不思議ではありません。

そう言えばアニメ「巨人の星」をインドで放映する際に、主人公がおこなう競技を野球からクリケットに作り替えたというのは有名です。

クリケットの素養（運動神経）があれば野球選手としての才能もあるでしょうから、近い将来日本のプロ野球にもインド選手が加わってくる可能性がありそうです。

プロ球団も今のうちにインドに若手養成所を設立して選手を発掘すれば、将来はいいビジネスができると思うのですが。

それにしても競馬の競技人口が6位と乗馬競技を入れてもこれほど多いとはとても信じられず、競馬場に通う観客を入れての数のような気がします。競馬ではなく乗馬と置き換えても江戸時代ならともかくこの順位は高すぎます。

特徴的なのは上位にランクされるスポーツの多くは英国発祥のスポーツで、その他の国の発祥は少ないことです。

スポーツ大国アメリカ発祥と言えば「バスケットボール」と「野球」ぐらいです。ま、英国とアメリカとで歴史の長さが違うので仕方がないでしょうが、フランスやイタリア、スペイン発祥のスポーツが出てこないのはなぜでしょう。

アメリカの4大スポーツと言えば「野球」「アメフト」「アイスホッケー」「バスケットボール」ですが、今の五輪ではそのうち二つは入っていないことになります。

「野球」は世界の競技人口数で堂々7位、世界的にメジャーなスポーツとも思えるのですが、競技人口が東アジアと北中米に偏っていて、それらの国の競技者だけで世界の競技者の95%以上を占めているという実態があるそうです。

なのでオリンピック発祥の地ヨーロッパや、国が多くそれだけ発言力があるアフリカ諸国では「野球」は支持されず、オリンピックの競技から外された経緯があります。その他専用球場の建設にコストがかかる、試合時間が長いなどの理由もありましたが。

いずれにしても五輪など国際競技においては「近代スポーツの発祥や主体は欧州」という、やや地域差別的な慣行があるようで、欧州で人気のないスポーツは商業的にもオリンピックから除外されていくという傾向がありそうです。

　【関連リンク】
　サッカー選手と野球選手の経済的考察
　ネーミングライツの功罪
　サッカーで絶対に1点とれる方法
　野球は世界一なのに、サッカーは世界ランク45位だって

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