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ものの考え方には、直感で考える時、論理的に考える時、行き当たりばったり柔軟に考える時など様々な思考があります。

ビジネスの場では論理的に物事を整理しながら考えていくやり方が尊重されていますが、それだけが必ずしもそれが正しい思考法とは限りません。

なぜかというと、論理的に考えると言うことは過去の事例や経験を主たる判断基準とし、それらから外れるとそれは不確定要素でいくらでも都合よく偏向させることが可能だからです。論理的な発想に未来志向はないと言ってもいいでしょう。

9割は論理的に正しくても残りの1割に不確定要素があり、それを自分に都合よく変えてしまうと、それは本来論理的結論とは言えないのに、そう信じてしまい失敗する過ちを犯します。そして失敗した原因は多くの場合「予想外のことが起きたから」で収斂してしまいます。

なので私は論理的に書かれた本で「○○はデータから判断すると××である」などと書かれている本や、人のTwitterやブログで、自分の価値観や考え方が正しいとのだと確定的な書き方をされているものにはいつも「ホントかいな？」「うさん臭い」とまず疑ってみます。

いまの不況の時代にユニクロや楽天、グリー、ソフトバンクなどワンマン経営者を擁する企業が強いのは、トップなど経営者がみな論理的思考能力が高いからではなく、トップのひらめきや思いつき、発想がその時代にうまく合致しているからでしょう。論理的思考でビジネスがうまくいくならば大学の学者先生が始めた事業やコンサルティング会社がすべてうまくいくはずです。しかし実際にはそうはなっていません。

そのようなワンマン経営者から指示があれば、それに論理的、合理的な理由があってもなくても、幹部や従業員達は必死にそれをやり遂げなければなりません。理不尽だと思っても簡単にその指示を変えるわけにはいきません。そして無事に指示を果たした後に、後付で合理的理由をくっつけたりすることもよくある話しです。

そのように、社会常識では「これが正しい」と思われていることでも、実際のビジネスの現場では正反対の動き、つまり逆張りをしなければならないことはいくらでも起きます（ただし法を逸脱するのは問題外）。

しかし一般的にそれは「上司に命ぜられたから」「会社の方針だから」「顧客の要請があるから」などと自分の責任ではなく他人の指示や考えに基づいておこなうという人がほとんどでしょう。普通のサラリーマンであれば「前例がない」ことをやるにはたいへん勇気がいります。

私は上述の時代の寵児となっているカリスマ経営者は、人の物真似や過去の経験に基づく発想やビジネス本に書かれているようなありきたりの論理的な正攻法ではなく、世の中の動きや一般人が考えるものとは真逆の「逆張り」発想ができるからではないかと理解しています。

それらの逆張り発想は若い人向けのビジネス書の多くに書かれている「論理的思考」では常識外で考えつかないことがほとんどです。もしできてもそれは後付けでとりあえず整合性をとっただけのものです。

実績のあるカリスマ経営者でもないのにいつも「逆張り」発想をする人がいれば、おそらくその人は周囲から変人扱いされているでしょう。変人として終わってしまうか、それとも時代の変化を誰よりも敏感に感じ取り、逆張りして成功を収めるかは、運や実力もありますが、おそらく長くずっとあきらめずにこだわり続けられる忍耐力、あきらめない粘りではないでしょうか。

もし「自分が会社員として向いていないなぁ」「今の仕事を今後ずっとはやりたくはないな」と長きにわたって感じているのならば、それはきっと自分が「逆張りをしたいのに、周囲がそれを許してくれない」環境にいるからなのでしょう。まずは認められる地位に就くよう精進するか、自分の意見が通る環境に移るかしかありません。

そして周囲から「天の邪鬼なヤツ」「変人」と思われ続けても、自信をもって人とは違った発想法で「逆張り」し続けられる人だけが、本当の成功者になれるごく少数の人達です。

そしてその逆張りができるようになる日頃の簡単な訓練があります。

それはポピュリズムではないにしても大衆やマスコミが一斉に同じ主張をし始めたとき、「それって違ってないか？」と疑問を呈し続けることです。

●「脱原発」→「脱原発は本当に国や国民にとっていいことなのか？」
●「民主党不信任」→「自民党時代と比べて本当に悪くなったのか？」
●「公務員天国」→「他国の状況と比べてどうなんだ？」
●「マスコミ報道の劣化」→「いますぐそれに変われるものはなにかあるのか？」
●「新しいエコ商品を買おう」→「エコでない古い製品を大事にして長く使うことは悪なのか？」

など、まずは冷静に自分なりの反論なり疑問を出してみるところからスタートします。結論として同じ意見になればそれはそれでいいのですが、考えもせずに信じ込んでしまうよりずっと説得力がありいいことです。

私を含め多くの人は、どうしても有名人が発する情報、多数派の情報、過激な情報、面白い情報などに注目して、それを信じてしまいます。特に悪気がなくとも感情でもの言う人はそれしか目に入らないので、確信を持って断定的に話しをしていきますので、ついそれに巻き込まれてしまうことも多そうです。

真実と虚偽が混ざり合う不安定なネット情報が進化すればするほど、自分の頭で考えずに、流行に流されて安易なほうへいってしまいがちです。それでも古い時代の「政治家や学者さんなど偉いさんの言うことは間違いがない」と妄信するよりはずっとマシかもしれません。

とにかくまずは「その情報（考え方）って違ってないかい？」となんにでも疑問を呈するところから始めてみることが大事です。ただしそれに周り全部を敵に回す覚悟が必要で、ものすごい勇気と努力が必要です。



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636
公益財団法人日本生産性本部が今年度の新入社員を対象に実施した「働くことの意識調査」の結果が今年も出ました。

「働くことの意識」調査結果プレスリリース（2012.6.28）.pdf

この調査は1969年（昭和44年度）から続く比較的歴史ある調査で、実は私も1980年に就職をした際この団体が主催する新入社員研修（当時も今もオリンピック記念青少年総合センター）に参加しましたので、さすがにもう記憶にはありませんがこの調査アンケートに協力しているはずです。
その中でいくつかピックアップして感想を述べます。

社会人一年生が入社仕立ての頃「人並み以上に働きたい」と思っているか「人並みで十分」かとの質問では、ここ直近2年ほどは大きな開きはなく、双方とも50%に近い40数パーセントで二分されています。これだけ不況が長引いてやっと入社できたという人が多いのでもっと意欲は高いと思っていましたが裏切られる結果に。

私の入社した32年前（1980年）はどうだったかなと思って調べると、、ハハハ「人並みで十分」が「人並み以上」を大きく上回っていて約50%近くあり「人並み以上」は34%程度です。当時バリバリの体育会系の会社人間だった私にはちょっと意外な感じですが、今になって思えばそうだったかも知れません。

この仕事に対する意欲の開きがもっとも大きくなるのが、ご想像の通り80年代後半からのバブル時期です。

そのピークの1990年と1991年は「人並み」が54%ぐらいなのに対し「人並み以上」は30%しかありません。いかにバブル入社組の多くに仕事に対する前向きの意欲が欠けていたかがよくわかります。現在で言うと入社20～22年の42～44歳ぐらいの人達です。

ま、当時は一部の人気企業以外ならどこでも行きたいところへ割と簡単に入れた数少ない時代で、企業側も面白いぐらい学生に気をつかっていて、やれ「内定（拘束）旅行は海外だ！」「入社式はディスコや一流ホテルの宴会場を借り切って！」みたいな狂った状態でしたから「仕事に意欲が湧くか？」と聞かれると確かに湧いてきません。

次に「この会社でずっと働きたいか？」という質問で「定年まで勤務したい」「状況次第でかわる」のふたつを聞いた結果です。

この質問ではまず過去を調べてみると2000年頃までは「定年まで勤務」が徐々に減少していき、「状況次第で転職」が増加していく傾向があります。高度成長期からバブルの終焉を迎える頃の話しです。

そして大手企業のリストラが開始され始め、終身雇用制の崩壊によって、はからずもその傾向が逆転していくことになり始めます。しかし終身雇用制がキチンと守られてきたそれ以前も「状況次第で転職」が「定年まで勤務」を上回っていたとは意外でした。

　　この会社でずっと働きたいと思いますか？
　　　「定年まで働きたい」（赤）と「状況次第で転職」（青）


私の入社した1980年は「定年まで勤務」が22%、「状況次第転職」が39%とその差は17%もあります。傾向が転換する2000年は「定年まで勤務」が16%、「状況次第転職」が52%とその差は36%まで拡大していきます。

ところが昨年度（2011年）と今年度（2012年）はほぼ同じで「定年まで勤務」が34%、「状況次第転職」が31%と「定年まで勤務」派が「転職」派を逆転しています。終身雇用が当たり前のオイルショックを含む高度成長時の1970年代ですら「定年まで」派は30%を超えることが一度もなかったのに、昨年に初めて超えたというのは衝撃的です。

「定年までこのままずっとこの会社で働きたい」というのは、つまり「終身雇用してください」と言っていることと同じです。それがいまは僅差ですが多数派を占めているのです。

「若者はなぜ3年で辞めるのか?」という本が大ヒットしたのが2006～2007年で、おそらく世の中的には、その数年前から若者は終身雇用型ではないもっと自由な働き方を求めだしたのでは？という見方をされているのではないでしょうか？私もそう思っていました。しかしそれはどうも違っているようです。

つまり入社してすぐのアンケートでは今までよりもずっと保守的に終身雇用を求めていますが、入社後数年経つと「思っていたのと違う」「このままでいいのか自問自答」などの理由で「3年以内で辞めてしまう」ということになってしまっているようです。

その原因としては「我慢することやこらえ性がなくなってきた」「決断するのが早い」「若者の転職情報や第二新卒という市場があり転職がしやすい環境」ということにあるのでしょう。

もしいま企業がバブル時代のように学生を奪い合うような状況であるならば「当社は終身雇用制を守ります」と学生にPRするのが、多くの学生を集める必勝法というわけです。なにかとても信じられないようなことになっています。

ま、実際はいまはそんなに努力しなくても応募者はいっぱい来るし、定年より早く辞めてもらいたいと思っている中高年社員がまだまだいるので、とてもそのような方針を声を上げて言うわけにもいかないでしょうが、若い人の考え方がそのように変化してきているとは思いもよりませんでした。

これとは直接的に関係がないかもしれませんが、いま若い人に海外留学や海外勤務を希望せず、また国内でも知らない土地への転勤を希望しない人が増加していると言われています。非正規社員の問題をことさら大げさに報道された影響もあるでしょうけれど、どうも今の20代前半の人の多くは内向きで大きな変化を嫌う傾向にあるのかなと思えてきます。

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635
英語か、英語ね、そう英語なんですよ。いまや小学校から授業が始まり、子供が物怖じせず普通に話し始めているという噂の英語ですが、おおよそ50歳以上の人にとっては、ごく一部の人を除き、緊張もせず流ちょうな会話ができる人は稀でしょう。

「いやいやそうでもないですよ」というのはそれは外資系企業勤務や海外留学生、長期の海外勤務経験者、40年前にはまだ数少ない帰国子女など特種な環境下にいた人やそのグループのことで、決してその世代の多数派でないことは確かです。

[ビジネスメディア誠] 英語、話したいけど話せない……そのワケは？

もちろんグローバリゼーション、国際化と言われて30年ぐらいは経ちますので、仕事の都合上必要に迫られてマスターしたよという人の話しもよく聞きますし、通勤電車の中で英語を勉強している人もよく目にします。

また会社が外資系に買収されたり関係が深くなって嫌でも英語を使わざるを得なくなった人、ベンチャー企業のカリスマ経営者の元、多様な国籍の社員が参加する会議で必要とか、課長以上になるためにはTOEICが最低でも750点はないとダメとか、まぁいろいろと試行錯誤していることは理解してます。

言っておきますが私は自慢じゃないけど英語はからっきしです。何度か学ぶ絶好の機会はあったのですが、そりゃ、もう恥ずかしいぐらい身につかず喋ることができません。

なぜ英語というか外国語が苦手かと私なりに理解できたのは、語学というのはまず音感を素直に聞き取れることが肝心。それができないとうまく聞き分けられないし、微妙な発音など真似しようとしてもできません。つまり音感的な才能がまるでない私には、外国語をマスターするというのは苦手であり無理とあきらめました。

なので、英語が普通にできる人でそれを自慢したり鼻にかけない人であればそれは私にとっては尊敬に値します。でも大概は英語が達者だとすぐそれを自慢する系の人が多くて閉口です。

一応数ヶ月ですが海外（といっても東南アジア）勤務をしたことがありますが、相手が英語で喋ってくると日常の定型会話以外はほとんど理解ができず、ビジネスの上でたいへん苦労しました。嫌みな日本人は日本人相手でもわざわざ英語で話してきます。

ま、その時は現地日本人と話しをする仕事が多かったのと、昔のことなので東南アジアには日本語が理解できる現地の年配者もいたりと、どうにかなったのですが、もし自由に英語が操れると、もっと会社に貢献できたでしょうし、自分自身も違った経験ができたのではと至極残念でした。

ビジネス界から引退するまであと10年となった私のことなどどうでもいいのですが、これからのビジネスマンにとってはもう英語は切っても切れなくなってきています。すでに社会に出ていると、忙しい業務の合間で英語を学ばなくてはならないし、部下や上司、顧客が外国人ということは普通に起きてきます。

ただそれは私が勝手に「大変」と思っているだけで、現に英語が飛び交う中で働いている人にとっては、それが普通で別にたいへんだとは思っていないのかもしれません。どうなんでしょう。要は習慣というか慣れなのかな。

会議の前に読んでおくべき書類が英語だったり、英語の業務マニュアルだったり、複雑な話しの交渉相手が外国人だったりと、あらゆる局面で英語と関わらざるを得ません。多くの製造業やサービス業が外国へ進出し、今までは外国人との交渉は商社や貿易商のスペシャリストに任せておけばよかったものが、いまではそうもいきません。

これは今まで言語の違う異国に一度も支配されたことがないという長い日本の歴史の中で、初めて襲うカルチャーショックではないでしょうか。いや大げさではなく。普段の生活においても、例えば買った商品の取扱説明が、英語で書かれているものしかなかった、なんてことがすでに起きています。

邪馬台国へ中国から遣いがやってきても、オランダやポルトガルと通商条約を結んでも、ペルーが開国を迫ってきたときも、日清戦争後欧米列強国の仲間入りをしたときも、敗戦で大挙して進駐軍がやってきても、大部分の国民は外国語を覚えなくてもなにも支障はありませんでした。

つまり普通に国内で生活する上で、日本語以外の言葉を覚える必然性が日本の歴史上一度もなかったのです。日本人が外国語が苦手な理由に、そういった歴史的背景を言う人もいます。

それがここ数年のあいだにガラッと変わってきて、英語が使えないとまともな職につけないようになってきました。次に勤務先が海外に拠点を置いたり、外国の取引先が増えて、自然と社員に英語力が求められるようになってきました。ITやネットワークの世界では最新の情報を得るためも英語力は必須です。

もはやビジネスの場においては英語ができないというだけで、これからは様々な場面で疎外感を味わうことになりそうです。

いやはや私には無理だけど、今の若い人の多くは、それを苦痛とは感じないのでしょうか？もしそうであればいいのですけど。

【参考】
TOEIC(R)Testスコアを求める企業（1ランク上をめざそう！TOEIC(R)Test CLUB）
　TOEICを導入している代表的な企業

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634
50歳も半ば近くになり、振り返ってみると歳を取るにつれての味覚の変化は、確かに存在することがわかります。例えば若いときには脂っこい食品が大好きで、40代ぐらいまでは毎日でも問題なかったのですが、40歳半ばぐらいからは、ガラリと変わりあっさり系の食事を好むようになってきました。

脂っこいものを避けるようになってきたのは、別に健康のためとか健康診断で注意されたからというのではなく、トンカツや中華料理を積極的に食べたいとは思わなってきました。代わりに生野菜や豆腐などを食べたくなってくるのです。

子供の頃から大ファンだった天下一品では「こってりラーメン大盛り＋餃子」、餃子の王将では「スブタ定食に餃子二人前」ぐらいは当たり前だったのが、今はラーメンは並でもスープを多少残してしまい、「チャーハン＋餃子一人前」で、もう十分お腹がいっぱいです。

このように年齢とともにあっさり系を好むようになるのは、日常のカロリー消費量と関係があるので、歳を取ってから若いときほど運動しなくなり、また身体が求める新陳代謝の活動も弱まり普通のことだと思いますが、揚げ物やこってり料理を山盛りにして食べている若い人を横目で見ると若い時を思い出して羨ましい限りです。

もうひとつ、年齢ではなく、育ってきた環境によって味覚が違うこともあります。広域で言えばフランス人と日本人では当然美味しいと感じる味覚が違いますし、同じ日本人同士でも大阪と東京の生まれ育ちで微妙に味覚が違っているはずです。

暑いところと寒いところでは味付けや身体が自然と要求する塩分なども違ってくるでしょう。

ミシュランや様々な食のガイドブックが、美味しいと判断しても、それはその人の判断（＋多くのガイドブックの場合はスポンサーや協力してくれた店の料理に対して不味いとは書けない）でしかなく、自分が美味いと思うかどうかはまた別の基準となるのは当たり前のことです。

同じ地域に生まれ育ったとしても、多くの子供は親が作った食事を毎日食べますので、その親の作る味に慣れていきます。子供の頃はまだ美味しい不味いを比較する対象がないので、美味い不味いの判断ではなく、自分が好きか嫌いの判断でしょう。

それでも親の食育は重要で、この子が大人になってからの味覚に大きな影響を与えることは間違いありません。

前に住んでいたマンションのある一家では、親が料理を作ることを一切放棄し、毎日出前や出来合の料理を買ってきて子供に食べさせていました。普通の家なら台所にあるはずの包丁やフライパン、ヤカンなど調理器具が一切ありません。

そこの子供が幼稚園へ通っていた時は、お昼は菓子パンか出来合のおかずやご飯を詰めたお弁当だったそうです。

親が作る伝統の味付けを子供が引き継げないというのはちょっとかわいそうですが、家それぞれに理由や事情があるので仕方ありません。

子供がやがて大人になると外食をしたり親以外の人が作った料理を味わう機会が増え、同じ素材を使った同じ料理でも味が違うことに気がつきます。

その時になってはじめて、自分の感性で美味いと不味いの判断がついてくるものだと思います。

日本マクドナルド創業者の藤田田氏が書いた古い本の中に「人が好きだと感じる味はおよそ10歳ぐらいまでに決まる。

なので将来に渡り日本でハンバーガーを売るためには、今まで醤油味に馴染んできた日本人に子供の頃からケチャップ味に馴染ませる必要がある」とありました。

だから当初のマクドナルドの戦略は「家族で一緒にマクドナルドへ行こう」で、メインのターゲットは子供だったようです。

確かに古くから日本人の舌は醤油とカツオや昆布のダシの味に馴染んできていました。ところがマクドナルドが日本へ進出してきた1970年頃から急激に食生活が西洋化し、ケチャップやソースで味付けをする食事が増えてきました。

それがマクドナルドの戦略だったのかわかりませんが、その後のマクドナルドの大成功を見るとドンピシャ当たりました。

そう考えると、おそらく日本人の味覚の大変革が70～80年代頃に起き、その時子供だった今の40歳前後ぐらいの団塊ジュニア世代以降と、それ以上の年代とでは大きく味覚が変わってきているのではないだろうかとこれは私の勝手な想像です。

確かに居酒屋へ行くと、昔は食べ物と言えば煮物、焼き物、乾き物といずれも味付けがダシか醤油ベースだったものが、最近ではソースやケチャップをかけたコロッケなど揚げ物やサイコロステーキ、ピザ、ポテトなどが人気メニューになってきているのはそれらの影響なのかも知れません。

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633
社会人になってから相当長い間営業の仕事に就いていました。そこでは様々な経験や努力をして、自分なりに営業を極めたと思っていますが、そうは言っても時代によって変化してきますし、いろいろと奥は深いものです。

一口に営業と言っても、B2B（企業向け）とB2C（一般ユーザー向け）の違い、製品を売るのと目に見えないソフトやサービスを売る違い、圧倒的に知名度がある人気商品を売るのと、まだ誰もが知らない新しい商品を売るのでは、その手段や方法は大きく違ってきます。

過去には何人かの研修コンサルタントによる営業ノウハウや理論なども学び、その中でも生かせそうなこともあれば、全然ダメなこともありました。結局自分に向いた営業スタイルは自分で作っていくしかないのだということです。

そしてある程度の実績ができると、今度は人に指導する立場になってきます。その時は自分がやってきたこと、考えてきたこと、失敗したことを中心に教え「最初のうちは物真似でいいから仕事を覚え、そのあと自分で考えて自分のスタイルを作るように」と指導してきました。

山本五十六の「やってみせ　言って聞かせて　させてみて　ほめてやらねば　人は動かじ」は人を動かすマネジメントの極意だと信じていますが、とにかく自分の背中を見せることが大事です。

しかしいつの頃か、世間一般でそうした実地研修やOJTよりも、やたらと理論や合理性を優先する風潮になってきて、自分もそれに流されてきたように思います。

私が新入社員の頃、先輩から「営業マンはいつでもどんなものにでもアンテナを張り巡らせておかなければならない」と言われ、それは今でも確かにその通りだと信じています。

つまり自分が売る商品の知識だけあればそれでモノが売れるわけではなく、誰とどんな話題にでも共通の話しができて、それをどうすれば自分の商品やサービスにつなげていくかを年中考えておく必要があるということです。

そのためには新聞や雑誌を読み、移動中も駅や電車内の広告、歩いている人のファッション、売れている本や商品など常に気に留めるよう心掛けてきました。

知識としては深くなくてもいいから、多くのことに興味や疑問を持って頭に入れておくことが大事なのです。

若い人には「そんな古くさい営業なんか」と一笑に付されてしまいそうですが、昨今の若者の「コミュニケーション能力低下」や「対人恐怖」「人間関係によるうつ病」などは、結局は年齢や性別に関係なく誰とでも共通の話題でうまく会話ができないので起きているのではないでしょうか。

「自分の好きなことや興味のあることには詳しいけれど、他のことには全然興味がない」というのは、その同好者同士であれば盛り上がれるのに、それ以外の話題にはついていけないということです。

しかし社会に出ると、同好の人に出会うことなどほぼ皆無で、若い人なら多くの場合は自分の父親や母親ぐらいの人と話をする機会が多く、そこではなかなか共通の話題が思い浮かばず、せっかくのチャンスを失ってしまうことが多いのです。

営業職であれば、お客様が自分の話しに合わしてくれるハズもなく、自分が相手に合わせるしかありません。自分には興味がなくても相手が年配者であれば、プロ野球のことや将棋、ゴルフの話題も多少なり知っておく必要があるのです。

最初のうちは、なかなかそれができなくて、ある年配のお客さんから「あなたは来るといつも仕事の話ししかしないね」と、笑いながら、しかしたぶん「それでは長いつきあいができないよ」と暗に教えられたことがありました。

いくら論理的な説明で立派なプレゼンテーションができても、会うたびに「買ってくれ」「買うべきだ」だけでは客はうんざりして失望するでしょう。

ところが、相手のネクタイの柄を見て「あれ？よくみるとネクタイの柄が将棋の駒のようですが、お好きなんですか？」と言うことができ、それで相手の顔がパッと明るくなり「いやぁこれでもアマチュアの大会に出場していてね」と話しが進み、そうなればもうビジネスの8～9割が終わったようなものです。

おそらく若い人はそんなの嘘だと思うでしょうけど、できる営業のノウハウっていうのはそういうものなんです。

ミッキーマウスのネクタイやスカーフなら多くの人が気づくことができるでしょうけど、それがもっとレアな盲導犬協会のマークだったり、Harvard大学のネクタイだったり、乗馬連盟のブレザーボタンだったとしても、その話題に飛びつけるのと、普通に見逃してしまうのとでは営業としての成功率は大幅に違ってきます。

次に、初級の営業・販売マニュアルには「相手の気持ちになって考えればモノは売れる」と書いてあるのを見て、私もずっとそのように思ってきました。しかしそれにはちょっと誤解がありました。

「相手の気持ちになった」だけでは「相手が断る理由」ばかりを頭に思い描いてしまい、営業手法も「断りにくい小手先の手法やテクニック」をメインに考えてしまいがちです。そうではなくて、肝心なことは「自分ならどう言われると買いたくなるか？」「双方が得する方法はないか？」なのです。

「それって当たり前のことじゃないか」って？

ところが断り続けられると、どうしても「相手が断る理由」を中心に対策を考えてしまうようになるのです。なにもしなくても10件中9件が成約する営業ならばそう考える必要はないのかも知れませんが、そんなのはあり得ません。

つまり自分なら「どう提案されると欲しくなるか」「どういうメリットがあれば買うか」を考えて商談する必要があります。これは理論や方程式で「こうだからこうで」と割り切れるものではありません。なぜなら相手の立場（決定権）、要求度、知識、資金力など人によって千差万別だからです。

だから最初にビジネス以外の情報交換や世間話をしながら、相手の周辺環境を調べてから、話しを切り出す必要があるのです。それには最初に出た「誰とでもうまく合わせられ、相手に気に入ってもらうことができるコミュニケーション能力」が必要だと言うことです。

最近は自動販売機やネットでものを買ったりして、相手と交渉する機会が減ってきました。コンビニでもレストランでもマニュアルに沿った会話だけで、心のこもった相手に響くような挨拶や礼儀は少なくなってきました。

そこで上記のような当たり前そうで、実はほとんどの人ができない技術を鍛えておくと、営業職だけでなく、様々なところでその能力は生かされること間違いありません。

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