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灰色の嵐 (ハヤカワ・ミステリ文庫)　ロバート・B・パーカー

残り少なくなってきたスペンサーシリーズ36作目は、過去（「悪党」「冷たい銃声」）に登場し、最初はスペンサーの命を奪う目的だったのが、その後は和解し、時には仲間としても活躍するようになった全身灰色ずくめの腕利き殺し屋グレイ・マンと再び対決することになります。

この謎だらけでクールなグレイ・マンの人気は高いのですが、この小説で再び適役となってしまった以上、主人公は死ぬわけにはいかないので結局グレイ・マンが死んでしまうのかとちょっと残念に思いながら読み進めます。

最初に娘の結婚パーティが開かれる島の女主人に護衛を依頼されながら、スペンサーの目の前でその娘が誘拐され、花婿や護衛が殺される事件が勃発し、その主犯がなんと顔見知りのグレイ・マン。そこから二人の闘いが切って落とされます。その後ボストンへ戻ってからは、「なぜグレイ・マンともあろう男がこのような雑な事件を起こしたのか？」「裏で糸を引いているのは誰か？」などを相棒ホークとともに調査を始めます。

しかし「首を突っ込むな」というグレイ・マンの警告に対し、一歩も引くことはないスペンサーをやがてつけ狙う殺し屋が現れたり、グレイ・マンや、パーティが開かれた島の持ち主、その元結婚相手などを調べていくうちに、徐々に謎が明らかとなっていきます。

このあたりは、いつものことですが、「わからない時は、とにかくいろんな人を尋ね歩き、つつき回すと、それを気に入らないと思う奴らがしびれを切らせて尻尾を出す」ということで、その通りになっていきます。

そして、最後の対決のためグレイ・マンがスペンサーの部屋へやってきて語る自身の過去とは、、、う～ん、、、

■スペンサーシリーズに関連した過去記事
　スペンサーシリーズの読み方（初級者編）
　さらばスペンサー！さらばロバート・B・パーカー
　ハードボイルド的男臭さ満点小説

◇著者別読書感想（ロバート・B・パーカー）

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城をとる話 (光文社文庫)　司馬遼太郎

最初読む前、タイトルだけを見て想像していた本の中身は、戦国時代に数々の城が攻められ、そして落城してきましたので、その城をとるための傾向と分析かなと勝手に思ってました。しかしまったくそうではなく、架空の人物がある建築中の城を取ってやろうとする物語です。

解説を読んで知ったのですが、この小説は1965年に日経新聞に連載されたもので、元々は仲のよかった石原裕次郎に、映画にしたいから自分を主人公にした時代劇を書いて欲しいと頼まれたものです。石原裕次郎と時代劇というのも珍しいですね。

映画は小説が連載中に「城取り」というタイトルで舛田利雄監督、石原裕次郎主演で制作され上映されましたが、当時私はまだ7歳なので知るよしもありません。団塊世代以上の人なら観たことあるのかも知れません。

さて内容は、豊臣側と徳川側が日本を二分している1600年頃の会津の北方、豊臣側の上杉景勝と徳川方の伊達政宗が対峙する中で、伊達側が国境に戦闘用の城を築城し始めたことで、上杉側の客分がひとりで城を乗っ取ってみせると豪語します。

途中で味方につけた山賊や巫女、商人などとともに城近くの村に入り、そこの百姓を動かして城を乗っ取ろうとするのですが、伊達方もなかなか強力で、、、とまぁ言うことですが、中盤までののんびりとしたムードが一転して激しい戦闘シーンへと移っていく迫力と、知恵比べなど見どころも満載です。

◇著者別読書感想（司馬遼太郎）

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雷桜 (角川文庫)　宇江佐 真理

私はまだ映画は観ていないのですが、小説よりも岡田将生、蒼井優の二人が主演した2010年の映画が先に有名になった感があります。

内容は時代劇で、身分の違う二人が出会い、そして別れざるを得ない悲恋です。ま、ハーレクイーンやディズニー映画の時代劇版と言いましょうか。

著者の宇江佐真理氏の本は、今回初めて読みましたが、過去には吉川英治文学賞をとった「深川恋物語」や、直木賞候補にもなり、シリーズ化されている「髪結い伊三次捕物余話」など多くの時代小説があります。

「雷桜」のようなやや甘ったるい小説を書かれているので、失礼ながら若い新進作家かなと思っていましたが、50代も半ばになった私よりも8つも年上の方でした。

この小説で出てくるメインの人物はいずれも架空ですが、主人公の父親に当たる十一代将軍徳川家斉は実在し、その息子の中には小説で出てくるのと同様、徳川御三家のひとつ紀州藩へ婿養子として入った人物が確かにいます。このように、実在した人物をうまく使い、小説を創り上げるのは醍醐味でもあり私は大好きです。

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風が強く吹いている (新潮文庫)　三浦しをん

この歳になってくると、スポコン青春ドラマは敬遠しがちになってくるので、自ら進んでは読まないであろう、この本は2007年の本屋大賞で3位になった作品ということで買ってみました。

著者の三浦しをん氏は2006年に「まほろ駅前多田便利軒」で、20代の若さながら直木賞を受賞したすごい方ですが、私が同氏の本を読むのはこれが初めてです。

内容は東京にある私立大学に通う学生達が入居しているオンボロアパートの住人達10名が、主人公のリーダーに引っ張られ、数々の試練を乗り越え陸上競技の名門校と伍して闘い、箱根駅伝の出場キップを手に入れ、220km先のゴールを目指す10カ月間が描かれています。

一般的に陸上競技とは縁がなく、西日本以西で生まれ、その地で育った人にとって箱根駅伝というのは単なる「学生の地方大会」ということで、どうしてそれを昼間からテレビがゆっくり見られる大事なお正月に、朝から昼過ぎまでずっとテレビ生中継されているのか不思議に思うことがあります。

ただこの箱根駅伝、歴史はすごいものがあって、大正9年（1920年）に早稲田大学、慶應義塾大学、明治大学などが参加して開催したのが最初で、途中太平洋戦争時に何度か中止になったことががありましたが、今年（2011年）は第87回というものです。東京六大学野球ですら1925年の開始ですからそれよりも前ということです。

その箱根駅伝のうんちくなどもわかりやすく書かれていて、これを読むと箱根駅伝に興味のなかった人も、「どれ、次は見てみようか」と思うようになります。

私事で申し訳ないのですが、私は短距離走ならクラスでもトップクラスにいる自信があったのですが（短距離リレーなどはいつも選抜メンバー）、長距離走はてんで自信がなく、中・高・大で長距離走があるといつも平均か平均のちょっと下あたりをウロウロしていました。

そういうこともあり、長距離走にはほとんど関心がない私ですが、それでも読み始めると感情移入してしまい、最後はドキドキウルルものです。映画化もされているそうで、機会があったら今度DVDを借りてこようかと思っています。

◇著者別読書感想（三浦しをん）

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ワーキング・ホリデー (文春文庫)　坂木司

タイトルからはまったく想像できない内容ですが、とてもいい感じの小説でした。坂木司氏は先日デビュー作の「青空の卵」に続き2冊目です。

小説やドラマ、映画なんかによく登場する「ものすごくよくできた子供」が登場します。この大人顔負けに知識が豊富で、お手伝いや家事を嫌がらず、そしてかわいげもあるという「よくできた子供」というのは実際にはまずお目にかかることはありませんが、大人、特に子を持つ親からすると理想形の子供ということなのでしょう。

恋愛小説には整った顔の男女が登場するように、親子が主人公になる小説には、必ずと言っていいほど、出来の悪い親と、出来のいい子供のコンビが登場します。もうそれにはヘキヘキしますが、そうでもないと単なるドキュメンタリーチックな悪ガキ、家庭崩壊物語か、それともサザエさんやドラえもんのような風刺的アニメにしかなりようがないのでしょう。

さて、この物語の親子ですが、父親は新宿のホストクラブに勤めるあまり人気のない若きホスト。そこへ突然見知らぬ小学生が尋ねてきて「お父さん」と、、、

昔付き合っていた彼女が別れた後こっそり産んでいたことを知り愕然とするも、ホスト仲間やクラブ経営者の助けもあってホストを辞め、宅配便会社へ転職し、夏休みの間その子供と一緒に生活をすることになります。

あり得ない話とはいえ、いきなり小学生の子を持つことになった父親と、人見知りもしない掃除洗濯料理となんでもござれのよい子との感情の機微などがうまく描かれています。そしてお約束のように夏休みが終わりに近づいてきて、親子が離ればなれになる時が迫ってきます。

無理矢理に話しを盛り上げるでもなく、淡々と親子関係と宅配運送業の仕事が描かれていて好感が持てます。脇役のホスト仲間やホストクラブ経営者、宅配会社の同僚や上司などが魅力たっぷりで、映画化されるときっと面白くなりそうな感じです。

◇著者別読書感想（坂木司）



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554
民主党の公約でもあった労働者派遣法の改正（改悪？）がようやく動き始めました。もうとっくに廃案になったんじゃなかったのか？と思っていましたが、まだしぶとく生き延びていました。

ちなみに私は以前その人材ビジネスに近い業界に長くいたことがあり、様々な労働現場の事情などを雇う側と雇われる側のそれぞれの立場を知っていることから、当初から検討されてきた「登録型派遣の禁止」や「製造業派遣の禁止」には強く反対の立場（意見）です。

反対の理由は、
１）就業形態（労働者側）、雇用形態（雇用主側）の自由化を維持すること
（お役所の利権拡大につながる規制で縛るのはよくない。働き方を考えて選ぶのは個人であるべき）
２）ILO（国際労働機関）の条約違反になること
（この国際条約を元に労働者派遣を許可してきた経緯がある。つまり、まだ完全ではないもののグローバルスタンダードを守るべき）
３）利権まみれの役人や公的職業紹介サービスがまったく信用がおけないこと
（求職支援やアドバイザリー業務などの多くは利益誘導のため厚労省関係団体などに丸投げしていることからもわかる。また雇用保険の巨額の無駄遣いが明らかになっても役人は誰も責任をとらない。リストラのない公務員にリストラされた失業者の立場になって考えたり支援することは不可能であり民間の知恵と工夫に任せるべき）
４）雇用拡大＝失業者救済につながること
（民間企業であれば創意工夫や企業努力によって個人や役人では探せない雇用を創り出し求職者に提供することができる）
５）少子化、高齢化社会において規制による雇用形態の硬直化は、企業、労働者双方に負担を強いることになる
（雇う側に選ぶ自由がなければ雇用リスクを考え採用抑制し、正社員に多くの負担をかけることになる。また新卒者や高齢者などパフォーマンスの悪い従業員を減らしいびつな雇用になる）
などです。

で、今の臨時国会で成立させようとしている新たな「労働者派遣法改正案」ですが、当初の目論見であった派遣切りの温床と言われてきた「登録型派遣の禁止」や「製造業派遣の禁止」については自民党、公明党の反対を飲む形で事実上断念することになったようです。

またイメージが先行して批判の強かった「日雇い派遣」については、当初は「2カ月以内の日雇い派遣の禁止」だったのを「世帯主に対して1カ月以内の日雇い派遣の禁止」とだいぶんと案は緩くなったようです。

これで主婦や学生などの短期派遣（直接契約で言うところの短期パート、短期アルバイト）は救われることになります。また企業側も社員の休暇や休職中の社員の代替を派遣でまかなうという柔軟な対応が今まで通り可能で、休めない社員や休職、即退職勧奨という事態も防げます。

ただ、特に製造業派遣で問題化した「ワーキング・プア」、非正規社員の収入の低さ対策については特に議論となっていないようです。これは派遣であろうと直接雇用であろうと非正規社員であればほとんど変わらないか、逆に直接雇用のほうが、雇用主が求職者の足下を見てもっと低くなる可能性すらありますので、一般的には労働者派遣の問題と言うことではないように思われます。

このワーキング・プア対策では法を改正し最低賃金を引き上げる方法がありますが、民間の人材サービス企業が、「そのような低賃金の仕事は労働者のためにならないので引き受けない」という毅然とした態度で臨むこともまた重要だろうと思っています。現状の買い手市場の中ではとても厳しい話しだと思いますが、使用者側も「安かろう悪かろう」は熱心に説得すれば理解してくれるはずです。

そして法律を少し変えたところで、ワーキング・プアの根本的な解決にはまったく至らないのは明かです。タイの水害で図らずも知ることとなりましたが、日本の製造業の多くはより安い労働力を求め海外へ次々と出て行っています。つまり日本国内の製造業の仕事はここ数年間で大幅に減ってしまったということです。

もし法律を変えて最低賃金が大幅に上がると、日本のビジネスの海外移転はより加速していくことになり、非正規の製造業労働者だけでなく、製造業以外の会社においても国内のマネジメントや管理部門が縮小されることになります。すでに製造業以外の様々なサービス提供会社の海外進出が目立ってきています。

もし現在も製造業で淡々と工員生活をおくっているのならば、また製造業でなくても、会社が海外ビジネスを拡大し始めたようなら、少しでも早く、より付加価値のある技術や知識を身に付け、専門分野の知識以外に例えば語学力、コミュニケーション力、プレゼン力、幅広い人脈、リーダーシップなどにも磨きをかけていかなければ、数年先に今の職があるとは誰も約束ができないでしょう。

もうひとつ、今回の改正では派遣会社に対し「派遣料金と派遣労働者の賃金の差額（マージン）」に関する情報開示の義務付けが修正案に盛り込まれるようです。これは以前から案にあがっていました。

これについては私はどちらでもいいと思っていますが、ただその情報だけをパッと見て、「○○円（あるいは○％）もマージンを取られるのは搾取だ！」と派遣労働者に言われたり、「おたくはマージン取りすぎだからもっと安くして」と顧客の派遣先企業に値切られたりすることになるのでしょう。その矢面に立つのは会社の幹部ではなく現場の一営業担当者達で、まったくお気の毒としか言えません。

そのマージンの中には派遣会社の事業運営費（人件費、家賃、求人・営業広告費、派遣社員を含む福利厚生費や社会保険料の会社負担分とその事務管理費、給料振り込み手数料、給与支払い借り入れ利息など）が当然含まれますので、「マージン＝利益」ではもちろんないのですが、単純にマージンだけを見て「けしからん！」と会社や営業担当者に怒りをぶつけてくる人もきっといるでしょうね。

事務職メインの派遣会社の場合、通常粗利は30%ぐらい、例えば請求が2300円/h、派遣労働者時間給1610円ですが、この30%（690円）がマージンということになるのか、それともその中から間接的に派遣労働者に還元される社会保険料、労働保険料、福利厚生費、有給休暇、損害保険分など（ザックリ言えば5%～8%）を差し引いた残りがマージンとなるのか詳しくは知りません。

上記にも書いたとおり、実際の利益は、派遣会社の人件費や家賃、広告費等を差し引いたものとなり、おそらくよくて請求金額の5～6%、普通なら2～4%ってところでしょう。それでも毎日請求2300円/hで7時間、1カ月20日間、1000人をフルに派遣すれば、請求単価2300円×1日7時間×利益率3%×1000人×20日＝9,660.000円が毎月純利益となります。

ちなみに、1000人をコンスタントに派遣して年商（売上）約40億円企業ですが、派遣会社の中では100位以内にも入れない零細です。

しかし実際にはライバル企業と競争が激しく粗利30%が維持できなかったり（わずか3%程度値引きするだけで利益が飛んでしまう厳しい環境）、派遣した人が突然正当な理由なく辞めてしまって請求ができなかったり（支払は請求できなくても働いた分しなくちゃいけない）、派遣法が変わってシステムの大幅改修が必要となったりで、とても小規模では維持ができない業界になってきています。

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553
社会人になって最初に先輩から教わるのが、間違えやすい取引先名や顧客の正式名称などがあります。例えばキヤノンの「ヤ」は大文字で書きキャノンではないとか、シャチハタではなくシヤチハタだとか、味の素ゼネラルフーズではなく味の素ゼネラルフーヅだとか、サイボーズではなくサイボウズだとかです。

キヤノンは新製品に期待と願望を込め観音菩薩にあやかりたいという意味でカンノン「KWANON」というブランド名を付けたことに由来します。そこから世界に通用する名前と言うことで「Canon」に変わりました。そういうことを知っていると、呼び方はキャノンなのに、文字にするとキヤノンなのかという謎が少し解明します。

似たような名前では、1977年設立の比較的新しい会社ですが、日本の情報データセンターの先駆けと言われているミロク情報サービスの「ミロク」は、京都広隆寺にある、国宝第一号の、弥勒菩薩半跏思惟像（通常は弥勒菩薩）からとられています。

自動券売機やヘルス機器などで有名なオムロンは、立石一真という人が戦前に京都で創業し、当初は立石電機という名称でした。戦後まもなく本社や主力工場を戦争の被害がなかった京都市右京区花園に移し、事業を拡大していきます。

一時期本社のあった花園には、すぐ近くに御室の桜で有名な仁和寺や、西の御所と言われる妙心寺などがあり、その辺り一帯は1000年以上前から御室（おむろ）と呼ばれており、それをもじって「オムロン」というブランド名を立ち上げ、やがて社名もそれに変えてしまいました。

子供の頃には変な名前だとずっと不思議に思っていたブリヂストン（Bridgestone）は、創業者の石橋正二郎氏の石（stone）と橋（bridge）を逆にしてくっつけた名前として有名ですし、サントリーも創業者の鳥井信治郎氏の「とりいさん」のサンとトリイを逆転させた造語です。

略称がそのまま社名となった企業も多いです。ウイスキーで有名なニッカは「大日本果汁」の日と果をとったもので、自動車の日産は想像通り「日本産業」を縮めたもの、IBM（日本IBM）は今でも米国の正式名称は「International Business Machines」で、直訳すれば「国際ビジネス機器」とベタな名称、NCR（日本NCR）なんかは創業当時作っていたレジスターからとった「National Cash Register」がもともとの名称でこれも直訳すれば「全国現金精算機」です。

トヨタ自動車の本社は愛知県豊田市にありますが、これは偶然でも地名から取ったのではなく、創業者の名前が先で、後になってから行政が多額の税金を納めてくれる巨大企業に媚びを売るためでしょう、企業名を地名にしてしまった一例です。

豊田市付近は元々は挙母市（ころもし）という読みにくいけどユニークな名称で、奈良時代から続く由緒ある地名だったそうです。

本来その土地の地名にはずっと古くからの言い伝えや歴史があるもので、企業城下町だから、市町村合併だからと言って易々と人名や企業名、意味不明の名称（群馬県みどり市など）に変えてはもらいたくないものです。

同じ自動車メーカーでもホンダ（本田技研工業）の場合は、主力工場のある三重県鈴鹿市が、これまた軽薄な役人の考えそうなことで「地名を鈴鹿から本田に変えましょう」と本田宗一郎に提案したところ、「鈴鹿という綺麗で歴史ある地名を残す方がいい」と断ったという話しがあります。

公私混同が嫌いで、自分の会社には親族を誰ひとり入社させず、社名に自分の名前を付けたのが事業家として最大の失敗とまで言ってのけた本田宗一郎らしい言葉です。

合併により足して二で割った名称もよく使われます。東芝は元々東京芝浦電気を短縮したものですが、その東京芝浦電気は東京電気と芝浦製作所の合併によってできた会社です。

石川島播磨重工業は石川島重工業と播磨造船所の合併から、KDDIはKDDとIDOとDDIの3社合併によるもの、その他ニチメン（日綿）と日商岩井が合併して双日（ふたつの日）と安易と言うかシンプルというか。

プロバイダーのNIFTYは富士通のカラーが強いのですが、日商岩井（NI）と富士通（FT）を足してyを付けたものです。

その富士通は親会社の富士電機製造の「フ」と当初関係の深かったドイツのシーメンス（ドイツ語ではジーメンス）の「ジ」を組み合わせ、メイン商品の通信機の「通」を組み合わせたと言われています。

というか元々富士通の親会社の富士電機製造の名称自体が古河電気工業とジーメンスのそれぞれ一語をとり、日独が敵同士で戦った第一次世界大戦後の1923年に設立されたという説が主です。

その頃はドイツの通信技術と日本のそれではたいへん大きな開きがあり、ほとんどがドイツから教えられてきたというのが実際で、そう考えると今は大きな顔している富士通や富士電機は、少なくともドイツやドイツ人には足を向けては寝られないはずなのです。

龍馬伝でブレークした岩崎弥太郎が作った「三菱」のブランド名は、使用にいくつもの厳しい制限があることで有名で、例え子会社だからと言って社名に三菱を名乗ることができません。

ちなみに三菱鉛筆は1925年に創業された岩崎家とは関係のない会社で、今でも三菱（財閥）グループと資本的には一切関係がなく、製品に三菱のロゴマークを使ったのも三菱財閥よりも先だったということで、互いに商標権で喧嘩をすることもなく両立しています。

今はもうなくなっていますが、20数年前に大阪に「三菱商事」というサラ金チェーンがありましたが、社名の読み方が「さんびししょうじ」で、いかにも大阪商人らしいなぁと思って見てました。

銀行はしばしば合併する企業ですが、3行が合併すると太陽神戸三井銀行（後にさくら銀行経由三井住友銀行）とか三菱東京UFJ銀行とかややこしくていけません。

いっそ、全部くっつけて日本東京第一勧業長期大和太陽神戸三井住友東海三和富士協和三菱興業埼玉銀行にしてしまえばいいのにと思ってしまいます。略して日玉銀行。CMキャラクターはもちろん目玉おやじでしょう。

　　

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552
11月1日～7日に掲載された日本経済新聞、およびその関連メディアが配信したニュースの中から雇用や人材ビジネス関連だけを抜き出してみたのが下記の各見出しです。

ジェイエイシーリクルートメント、アジア企業への転職相談会（ダイジェスト） 2011/11/07 日本経済新聞 ------------------------------------ 弁護士の就職支援企業発足、新人に指導・研修の場提供、民間の試み、弁護士会も注目 2011/11/07 日本経済新聞 -------------------------------------- 守れ雇用のバリアフリー（時流地流） 2011/11/07 日本経済新聞 -------------------------------------- 補助金・志願者減で経営厳しく、就職支援など負担は増加（改革の現場から） 2011/11/07 日経産業新聞 -------------------------------------- クリエアナブキ、純利益上方修正、４～９月 2011/11/05 日本経済新聞 -------------------------------------- ネクストエデュケーションシンク、企業内定者・新入社員に向け「基本スキル・コンピテンシー診断セット」を提供 2011/11/04 日経速報ニュース -------------------------------------- 双日、海外現地社員を日本で研修　幹部候補として 2011/11/04 日経速報ニュース -------------------------------------- 社会と向き合う（１）未熟補う「就職授業」―企業ニーズと溝深く（大学の選択） 2011/11/04 日本経済新聞 -------------------------------------- ベルシステム２４、多言語対応の専門部署、英・中・韓国語、来月から電話応答 2011/11/04 日経産業新聞 -------------------------------------- 中国での新卒採用支援、リクルート、規模２倍に、日本企業向け 2011/11/04 日経産業新聞 -------------------------------------- 三菱電機の派遣契約、中途解約は不法、名古屋地裁が慰謝料命令 2011/11/03 日本経済新聞 -------------------------------------- 中国の求人６２％増、インテリジェンス、７～９月は１９３７件 2011/11/03 日本経済新聞 -------------------------------------- ＶＢと就活学生、橋渡しイベント、県内起業家団体、５日に 2011/11/03 日本経済新聞 -------------------------------------- マンパワー・ジャパン、外国籍の方々に対する人材紹介サービスを開始 2011/11/02 日経速報ニュース -------------------------------------- インテリジェンス、１０代・２０代が選ぶやってみたい短期バイトランキングを発表 2011/11/02 日経速報ニュース -------------------------------------- テンプＨＤ、外部委託事業を強化、企業拠点分散に対応 2011/11/02 日本経済新聞 -------------------------------------- パソナ、九州で介護施設、まず北九州に開設、１５年度に１５ヵ所 2011/11/02 日本経済新聞　地方経済面 -------------------------------------- 中小採用、もっと真剣に――人材確保、平成建設・秋元社長に聞く 2011/11/02 日本経済新聞　地方経済面 静岡 -------------------------------------- 留学生就活手ほどき、愛知県が講座、大学に指導充実促す 2011/11/02 日本経済新聞　地方経済面 中部 -------------------------------------- リコー出身者を役員に、マニーが公募、海外営業経験買う 2011/11/02 日本経済新聞　地方経済面 北関東 41ページ -------------------------------------- 新規上場銘柄一覧　東証、リブセンスのマザーズ上場を承認 2011/11/01 日経速報ニュース -------------------------------------- パソナ、ベトナムで人材紹介、日本企業の需要に対応 2011/11/01 日本経済新聞 -------------------------------------- 伊藤忠―海外赴任に同行、休職ＯＫ、導入４年、実績徐々に（両立支援の現場） 2011/11/01 日経産業新聞 -------------------------------------- 日本は人材競争に勝てるか 2011/11/01 日経産業新聞 -------------------------------------- 採用枠拡大を要請、就職応援本部、担当者級で協議会 2011/11/01 日本経済新聞　地方経済面 静岡 -------------------------------------- 三洋再編、揺れる鳥取―社員の県外配転、大量離職も 2011/11/01 日本経済新聞　地方経済面 中国

これらのニュース（プレスリリース含む）を
「政策」　官、公益団体主導政策
「企業」　企業または企業戦略のPR
「業界」　業界別雇用動向など
「海外」　留学生、海外勤務、外国人雇用など
「教育」　雇用にまつわる教育など
「その他」
の6つに分類してみました。

さて上記6テーマのうち何の話題が一番多く、それは何割ぐらいを占めるでしょうか？

結果は、誰もが想像する通りです。

ちなみに2年前の2009年の同期間、同条件で比べてみましょう。

トヨタ、大卒新人、生産ラインに、増産対応で一時的に動員。 2009/11/01　日本経済新聞 -------------------------------------- フルスピード、オフィス用品通信販売のエージェント事業を開始 2009/11/02　日経速報ニュース -------------------------------------- 中小に転職ネット後押し、リクルートの専用サイト好調、大手より「手に職」。 2009/11/02　日本経済新聞 -------------------------------------- 「すぐ離職」は昔話？（ＤａｔａＦｏｃｕｓ） 2009/11/02　日経産業新聞 -------------------------------------- ジェイプロジェクト、仕事を疑似体験、内定者、従業員の昼食準備。 2009/11/02　日本経済新聞 -------------------------------------- グーグル、中小にネット広告指南、東商の会員企業向け。 2009/11/02　日本経済新聞 -------------------------------------- 雇用今後の見通しは―王子製紙会長鈴木正一郎氏（月曜経済観測） 2009/11/02　日本経済新聞 -------------------------------------- 就活サイト、興味診断し企業選び、リクルート、○×式で分析。 2009/11/04　日経産業新聞 -------------------------------------- ホームページ、介護業者向け作成、ニチイ学館、空室など掲載。 2009/11/04　日経産業新聞 -------------------------------------- セリオ、コールセンター、在宅で人材活用。 2009/11/04　日経産業新聞 -------------------------------------- アデコ、派遣スタッフの育児支援強化 2009/11/06　日本経済新聞 -------------------------------------- 就活投資は実力志向、不況で危機感、対策本や有料講座、スーツへの出費は抑えめ。 2009/11/06　日本経済新聞 -------------------------------------- 介護大手各社、有料老人ホーム開設加速、ベネッセスタイルケア、２年で３８施設。 2009/11/06　日経ＭＪ（流通新聞） -------------------------------------- 決算から――０９年１～９月、ワールドインテック、グリーンランドリゾート、他。 2009/11/07　日本経済新聞　地方経済面 -------------------------------------- クリエアナブキ、最終黒字２３００万円、４～９月期。 2009/11/07　日本経済新聞　地方経済面

なんと、2年前には海外関連や政策関連の話題がひとつもありません。

おそらく、雇用問題と外国（外国人、外国語）が強く結びついてきたのは、円高が急激に進み始めた2003年ぐらいからだと思われます。ちょうどその頃から中国や韓国、インド、タイ、ベトナム、マレーシアなどが政情的にも安定し、国を挙げての外資企業受け入れを積極的におこなってきたこともあり、日本の製造業が安い労働力を求めて相次いで海外（と言ってもアジア諸国中心）に進出をすることになりました。

その後円高は2005年～2006年に一旦は落ち着きましたが、2007年から未曾有の急騰を見せ、80年代のバブルの際「いま株と不動産を買わないヤツは大バカだ」と経済評論家でさえ声高に論じていたのと同様、「いま海外で生産しないヤツは大バカ経営者だ」とばかりに体力のある大企業のみならず、中小・零細企業までが、まるで流感に罹ったごとくしかも横並びで国産を断念しアジアへ進出することになりました。

当然この猫も杓子もアジア進出が、国内産業の空洞化と、特にブルーカラーを中心とする雇用の減少が進んでしまったワケですが、今回のタイの水害などはカントリーリスクもろくすっぽ考えず、勢いだけで出て行ったツケを払わされているとも言えます。

そのような被害を受けた日系企業に対し、国は資金的な支援を考えているようですが、一部にはタイの人達への支援はやぶさかではないけれど、日本を捨てて出て行った裏切り者の日系企業に、なぜ日本国民の税金を投入して助けなきゃならんのだ？という声が聞こえてきます。

ユニクロなど以前から中国などアジア諸国をメインの相手（生産も販売も）としてビジネスをしてきた企業は「先見の明がある」ともてはやされていますが、誰もが知っての通り、中国と日本のあいだには歴史的、地学的、政治的、軍事的な大きな問題が残っており、タイの水害なんか眼じゃない、もっと大きな事件や事故が、今すぐに起きても不思議ではありません。そのようなリスクを国（日本国民の税金）の支援がなくとも、自力で対処できるのでなければ海外へ出て行くべきではないでしょう。

なにか起きてしまったときに備えて、先を読める経営者であればいいのですが、現実的には「日本の10倍もの需要がある宝の山」「単に親会社や取引先の大企業の後についていく」「格安の労働賃金が魅力」だけが目的としか言えないようなケースが多いような気がします。少し前に突然のレアアースの輸出差し止めや労働争議で、大慌てする日本企業がありましたが、アジア各国では日本国内以上にそれぞれカントリーリスクがあり、いつなにが起きるかわからないのです。

上記の雇用、人材ビジネス関連ニュースの比率の解答ですが、
2009年（上）と2011年（下）のグラフで比較してみましょう。
　

これが３年後に　↓↓↓↓↓


という結果でした。
わずか3年前には海外の「か」の字も見当たりませんね。

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これが歳を取ったと言うことなのか、よく使い馴染んだものが簡単には手放せず、より便利に使いやすくなったと聞いても若いときのように気軽に新しいものに飛びつかなくなります。つまり年齢と共に変化を嫌い、新しいことを学ぶ手間暇を邪魔臭がるようになります。これが一種の保守的になるってことでしょうか。

例えば80年代にはワープロが普及し、それが90年代にはパーソナルユースにまで一気に拡がりました。特に仕事で文章をよく書く人は、簡単に修正・編集・保存ができるワープロは仕事を一変させました。

それまで原稿用紙のマスを埋めて、それを手渡すかFAXで送るしか方法がなかった文筆業の人も、縦書きでも横書きでも、マス目も自由に設定し、依頼された文字数も簡単に調整できる優れものです。またやがては通信機能を持つ製品も現れ、フロッピーディスクを送らなくてもボタンひとつで電送することもできるようになりました、

そのワープロ専用機から多機能なパソコンへ変わっていくときは、ワープロを使い込んだプロの人ほどパソコンへの転換を躊躇い、ワープロ専用機が生産中止になってから仕方なくパソコンへ切り替えたという人が多かったように思います。

その理由にはデータの完全互換性がなかったり、パソコンとは別になっているプリンターの設定が面倒だったり、新しい操作に慣れなければならなかったりしたことに起因します。特に比較的高齢の作家さんほどその傾向は強かったでしょう。

どなただったか忘れましたが、使い慣れたワープロ専用機がいいのでと、その専用機が生産中止になる間際に、同機種をまとめて3台大人買いし、これで壊れても当分は大丈夫と自慢気に書いていた作家さんがいらっしゃいました。確かに当時のワープロ専用機はキータッチがとても静かで、手触りが優しく、ストロークもほどほどあり、さすが行き届いているMade in Japanっと思ってました。それに比べると今の外国産が多いPCの標準キーボードって最悪なものが多すぎです。

ハードの世界だけでなく、最新のクラウドの世界でも同様のことが起き始めています。

90年代から始まった日記やBBS掲示板から2000年代後半になってブログやmixiへと移り、TwitterやFacebookが現れ、そしていまGoogle＋やリンクトインの時代と言われ始めています。ホンの数年ごとに主役の座が次々と変わっていきそうです。

その中にはセカンドライフやSNSとは言えませんがキュリオ・シティのように大失敗に終わってしまうケースもあります。それらが出てきた頃には多くのキャズムとも言われる時代の先端を走るアーリーアダプター層は「これはブレークするぞ！」と知人に推薦したり、日記やブログで自慢気に紹介した人もあったのではないかと思います。企業も競うようにセカンドライフに出店するのが流行ったことがありましたが、結局マジョリティ層には受け入れられることはなくその後尻すぼみしてしまいました。

いま日本のSNSで大成功しているmixiは、2010年現在では圧倒的なユーザー数を獲得しています。しかしここ1～2年の状況を見る限り、米国のSNSのFacebookやGoogle＋が着々と日本でユーザーを増やしているのに対し、mixiは横ばいかやや下降気味となっています。

それだけでもうmixiはダメと決めつけるのは愚かです。mixiは日本独自のSNSで開始時期が早く、様々なアイデアと多くのユーザー、特にモバイルユーザーを囲い込んでいますので、そう簡単にサービス自体が傾くことはなさそうに思えます。しかし90年代後半に日本独自のワープロ専用機が世界共通のパソコンへと一気に置き換わったように、ある時突然にSNSに関しても大転換が起きる可能性があります。

例えばTwitterとFacebook、Twitterとmixiなどのような相性のいい関係性が維持できるものは双方とも生き残りますが、FacebookとGoogle＋、またはGoogle＋とリンクトイン（LinkedIn）のような似たようなプラットフォームは、やがてどちらかが淘汰されていくでしょう。余程の天の邪鬼な人でない限り、自分の周りにいる友人知人がみんなFacebookで情報共有しているのに、ひとりだけGoogle＋だけをやるってことはしないでしょう。どこが生き残るかまでは私にはわかりません。

ただ最近注目されているリンクトインはアメリカでは転職活動に有効ということで伸ばしてきましたが、日本で転職活動にSNSを使う人はまだ極めて少数で、現在の勤務先に転職活動をしていることがバレると困りますし、企業側も表面上とは違い、とても積極活用しているとは思えませんから、日本国内でアメリカと同じような使い方でブレークするかと聞かれると限りなくNo！でしょう。

そして最初の嘆きに戻ると、一度始めたSNSから別のものに変えるのは、若い人ならともかく、中高年、高齢者にはとてもハードルが高いです。それまで貯め込んだコンテンツがあり、そこへ集まってくれる友人や知人、見知らぬフォローワーがあり、それらを捨ててまで、新しい場所でゼロから作る直すのは酷というものです。

ということを考えると、20代30代は基本浮気性で自分の趣味や友人をキーにしてその都度最適なSNSを次々に乗り換えます。しかし40代になってからは、その後ずっと使い続けられる自分にあったSNSを探し求めるという事になります。この40代の人達（団塊ジュニア層含む）に決めてもらうことが、今のSNSサービスにとって将来長きに渡りビジネスとして成功するかどうかというポイントではないかと思うわけです。

若いときには考えられなかったようなことが、40代から50代になると一気に吹き出してきます。健康しかり、集中力しかり、チャレンジ精神しかり、家族の扶養や両親の介護しかり、味覚や聴覚しかり、そして変化を嫌うことしかりです。

こうしたことはいくら説明をしても若い人には絶対に理解ができないことなので、同世代で慰め合うしか仕方がないのでしょう。

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