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609
メジャーリーグの試合を見ていると、時々出くわすのがビーンボール(正確には故意ではない場合「hit by pitch」故意の場合「brush-back ball」または「beanball」)。

日本では死球のことです。日本でも死球を巡っては両チームが飛び出してエキサイトする場面がありますが、メジャーの場合は、それだけではなく、必ずといっていいほど後で仕返しが待っています。

例えばチームの四番に当ててしまった場合、それが故意であるかどうかは別として、相手チームの四番に当てて返すという返礼が待っています。これはプロといえども怖い。

日本のプロ野球でもこのような仕返しで当てるというのはなくはありませんが、そこはやはり日本人の礼儀正しさというか真面目さがあり、投手が当ててしまった後、申し訳なさそうに帽子をとって軽く頭を下げれば、その後問題になることはまずありません。

しかしメジャーでは相手に当ててしまった場合、投手はそれが故意であるかないにかかわらず絶対に謝るような態度は見せません。逆に「あれぐらい避けろよ、ボケ!」ぐらいの態度です。

世界中からトップ選手が集まってきて、それこそ食うか食われるかの厳しい世界ですから、自尊心も高く、そして相手に油断や隙、弱みを見せてはいけないのでしょう。

中には気の弱い投手や、わざとビーンボールを投げるのを嫌がる投手もいるでしょうけど、そこはチームとしての態度を明確にしておく必要性から、誰かに命ぜられるまでもなく「やられたらやり返す」というのが暗黙のルールとなってしまっているようです。ま、アメリカ人らしいと言えばその通りです。

ダルビッシュも6試合を投げて死球は3個出しています。以前テレビで見ていたら、ダルビッシュが当てた後、明らかにその仕返しと思える死球を味方チームの選手が受けてました。

いやマジで怖いですね。アメリカンリーグは指名打者制なので当てたピッチャーが当てられることはありませんが、それでもチームメイトに申し訳ない気持ちになるでしょう。その時は故意とは判定されなかったようですが、見ていると明らかにダルビッシュが当てた場所と同じ場所に当てにいってました。

しかし最近はこれを潔しとせず、なにか伏線ががあって故意に当てたと判断されると、処分が下されます。開幕してから2ヶ月の間に3回処分がおこなわれています(2012/5/9現在)。

ハメルズが故意死球で出場停止
米大リーグ機構は7日、フィリーズのハメルズ投手が6日のナショナルズ戦の1回にハーパー外野手に与えた死球が故意であったとして、5試合の出場停止と罰金の処分を科した。

ゴメス、故意死球で出場停止処分
米大リーグ機構は18日、インディアンスのゴメスが14日のロイヤルズ戦で記録した死球が故意だとして、5試合の出場停止と罰金の処分を科した。

ヒメネスに5試合の出場停止処分
米大リーグ機構は2日、インディアンスの右腕ヒメネスが1日のロッキーズ戦で故意に死球を与えたとして、5試合の出場停止と罰金の処分を科した。

投手に5試合の出場停止なら軽いものですね。せいぜい次の登板がローテーションから1~2日遅れるだけのことです。おそらく罰金もチームメイトがカンパしてくれるのでしょう。

いっそ故意と認められると出場停止を15試合ぐらいにすれば、登板機会が大きく減ってしまうことで自身のキャリアや来期の年俸にも影響し、仕返しが減ると思うのですが、そうしないのは、おそらくエンタテーメント性を追求するメジャー機構は、ある程度「目には目を」の仕返しという常套手段は、やむなしと認めているような気がします。

死球で受けた怪我が元で野球生命を絶たれてしまった選手も過去にはいて、プロ野球では水谷実雄、高橋慶彦、竹之内雅史など、それ以外にも長期戦線離脱を余儀なくされたり、顔面や頭部に受けた死球の恐怖から踏み込めなくなってしまう選手もいるそうです。

メジャー選手のことはわかりませんが、その歴史から言っても、その荒っぽさから言っても日本よりずっと多く死球に泣いた選手がいると思われます。

もちろんメジャーでわざと当てる時は、足や腰、背中などを狙い、致命傷になる恐れのある頭部に投げないよう注意するものの、それでもあの固いボールを150km/h近いスピードでぶつけられると、身体を鍛えていたところで、めちゃくちゃ痛いでしょう。

そんな痛い思いをして四球と同じ一塁をもらったところで、うれしくはありません。

いっそ死球はテイクワンベースではなく、テイクツーベースかスリーベースぐらいに厳罰化すれば、わざと相手に得点のチャンスを与えることはしなくなるのではと思いますが、どうなのでしょう。

そうすると今度は逆にバッターが当たるのを覚悟して大きく踏み込めて有利になり、内角近くをえぐってくるきわどいボールにわざと当たりにいく選手も現れ、真剣勝負の醍醐味が薄れてしまうかもしれませんね。


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604
先般、「ニートって言うな!と言われても」でニートの対象となる無職者数や年齢などについて少し書きました。

様々な文献やネットの議論を読んでみて、あらためて知らされたのは、ひと言にニートと言っても幅が広すぎてそれをひとくくりにしては考えられないということです。

これは例えば東北大震災での「被災者」と言っても、フクイチ原発爆発の直接の避難被災者だったり、津波の被災者、液状化や地震による家屋損壊の被災者、その他にも放射能物質の拡散・残留による農業や水産・家畜生産者の被災者など多岐にわたり、一概に「被災者」とひとつにはくくれないのと同じことです。

ではニートになる人にはどういう人がいるのか調べてみました。これまた非常に多岐にわたるのですべてがそれに該当するわけではないでしょう。ニートの定義は簡単に言えば「仕事をせず、学校にも通っていない無職の34歳以下の若者」です。

ただ、この無職というのが曖昧で、例えば定職といえるものには就いていないものの、ネットのアフィリエイトで収入があったり、親が遺した土地やマンションからあがってくる収益、株や債権取引の収益や利子・配当など、パチンコやギャンブルで収入を得ているとか、配偶者や同居者の収入だけで生活している人までも無職と言えるかどうかは?です。おそらく現在の基準では、家事手伝いは除き、定職に就いていない人はすべてニートに分類されるのでしょう。

今回は無職でも自分1人が食っていける程度の平均収入がある人は除いて分類をしてみました。

【働く意志】
・学校で学ぶことや、就職して働く意志はあるが、なんらかの理由でそれが実行できない人
・学校で学ぶことや、就職して働く意志はなく、誰かの支援で食べられればそれでいいと思う人


【コミュニケーション】
・人と会って話すのは苦にならないが、働くことは受け付けられない人
・人と話すのは苦手で、できれば話などしたくない人


【社会とのつながり】
・学生時代に不登校となり、社会経験のないまま実家または別の場所に住み、主に親から生活費をもらい無職の人
・いったん社会に出て働くもその後退職し、実家または別の場所に住み、生活費は貯金や遺産、保険金、親の支援、生活保護受給などの人
・結婚や共同生活をしているが、家事や育児を含め労働はせず、配偶者やパートナーの援助で生活費をまかなっている人


確かにこれら様々な立場や考え方の人を十把一絡にした決め撃ちで「ニート対策」をおこなってもその効果は極めて限定的でしょう。

国や役所がおこなうニート対策と言えば「ジョブカフェ」「ヤングハローワーク」などがありますが、ニート対策に効果があったという話しは聞きません。単になにかやっていると見せかけだけで、役人天下り先に予算をつけるためだと理解しています。

ではどうすればいいのか?

独断と偏見がかなり交じりますが、下記の分類に分けてそれぞれで対応します。

1)仕事を希望しないで、親やパートナーが面倒みている →放置(=無駄な予算は使わない)
2)仕事を希望しないで、公的支援を受けず自活できている →放置
3)仕事を希望しないで、公的支援を希望する →公的支援を受けたいのなら自衛隊や医療・福祉施設、刑務所などでの就労義務化
4)仕事希望 →民間の就職支援サービスを提供し、不誠実だったり半年以内に就職が決まらなければ3)を強制適用
5)病気や高齢により通常勤務に耐えられない人は手厚い社会福祉制度の活用


ま、1)や2)の人は将来年金がもらえず、生活保護に頼ることになってしまう可能性が高いですが、現状の生活保護者の増加をみると今後は支給要件が厳しくなり、場合によっては現金ではなく現物支給に変わったりと、現在の生活保護天国のままとは思えません。それよりも働く気のない人にいくらお金と時間をつぎ込んでも無駄なだけと早く気がつくべきでしょう。

3)と4)に関して言えば、こと社会保障に至っては、社会主義国家の政策である「働かざる者食うべからず」を実践するしか方策は思い当たりません。働く同世代間での不公平感をなくす意味でも半ば強制的な職業訓練や就労経験は必須です。システム化がうまくできれば予算削減で苦しむ公共サービスに新たな働き手を集められ効果的になるでしょう。

「希望する仕事がない」「自分にあう仕事がわからない」「なにをやってもうまくできない」「働く気力がない」などと言い続けて、就業を拒否しながら、しかし生活費は行政からいただこうとする人には、労働力が不足している産業や、働きながら資格が取れる仕事に、強制力を持って半人前として就いてもらうしかありません。それを強制することで困る人は周囲には誰もいないでしょう。もちろん心身の病気と判断された人や、65歳以上の人は5)に該当します。

国家の強制的な就労と言えば、リベラル派や護憲派からは相当の反発を食いますが、反対派で対案を出してもらって、国民投票や選挙をおこなって決めればいいことです。このままなにもせずに放置し、無意味な予算を机上の空論につぎ込む政策をおこなっても今後に大きなツケと禍根を残すだけです。

あとは、親が資産家であれば、その親からの支援と遺産で一生働かずに暮らせるという人と、一般の人の格差を縮めるため、やはり贈与税や相続税には相当高い累進課税(5千万円以上の相続税は9割とか)を課し、そこで集めた税金は、上記で言えば3)~5)の支援やサポートに回すべきでしょう。


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601
帝国データバンクが日本の会社の「社長年齢、出身大学、出身地」などの数値を公表してくれていますので、それを元にしてちょいと分析をしてみました。

ここでいう社長はなにも上場している大企業の社長に限らず、家族経営のような零細企業の社長も含まれます。というか、質を問わなければ企業の数は圧倒的に中小零細企業が多いわけで、全体数はそういう零細企業の実態が大きく反映されます。

帝国データバンク2012/1/30特別企画:全国社長分析(PDF)」のデータを元にグラフ・表化しました。

まず、社長の年齢ですが、想像通り高齢化の流れに沿ってなのか、着実に上がってきています。逆説的に皮肉っぽく言えば久しく見かけることのなかったずっと右上がりのグラフが複雑に気持ちいいです。

syatyou01.jpg

高度成長期末期の1978年からは2年連続して下がったこともありましたが、第二次オイルショック後の1981年以降、31年間連続して社長年齢は上がり続けています。景気もこういう調子で上がり続けてくれるとよかったのですけれどもね。

社長の高年齢化の原因には、

1)定年延長55歳から60歳へ、そしていま65歳へ(役員定年も同様に上昇)
2)寿命(平均余命)が伸びたこと(1980年男性73歳→2009年男性80歳)
3)後継者不足(少子化、核家族化で家業を継がなくなってきた)

などが考えられます。

今後はというと、いま65歳前後の団塊世代の社長が完全に引退をするあと5~10年近くはこの傾向が続くのではないでしょうか。その後はおそらく団塊ジュニア世代の多くが引き継ぐことになるでしょうから、その時点で一時的には下がることになるでしょう。

もし将来相続財産の100%課税なんてことになったら、親もなく自分に財産のない私は拍手喝采ですが、多くの個人事業主の親は、お金ではなく課税されない事業を子供に遺そうとするでしょうから、社長の年齢も下がっていくことに拍車がかかりそうです。

次に社長と言っても、社員数万名を率いる東証一部上場企業もあれば、法人化した個人商店のような場合もあります。企業の規模別に社長の年齢をグラフ化したのが下記です。

syatyou02.jpg

これをみると当然というか大企業ほど社長の年齢が高く、企業規模が小さいほど低く(若く)なる傾向があります。これはベンチャー企業など、新しく事業を始める場合は規模も小さく、比較的若い人がおこなうからでしょう。最近は50代60代の起業が目立つという話しも聞きますが、本流ではないでしょう。

大企業の場合、年功序列制度がまだまだ健在であることの証左です。上場企業にも80歳代の社長さんがまだゾロゾロといらっしゃいます。

しかし1997年からの14年間では資本金1千万未満の小企業が2歳以上年齢が上昇しているのに対し、10億円以上の大企業は約1歳の上昇とその差は縮まりつつあるようです。零細企業(≒個人事業)の高齢化が急速に進んでいるということでしょう。

また企業数(社長数)で考えれば1千万円未満の企業がおそらく半数以上を占めるのが普通でしょうから、社長の平均年齢の上昇は大手企業よりも中小零細企業の社長の年齢に大きく左右されるものと推測できます。

小企業と言えば、過去に何度かブームが起きた学生ベンチャーや、IT起業ブームなどは、この年齢グラフを見る限り大勢に影響を及ぼさないホンの些細な出来事だったようです。

次に出身大学別の社長数です。ここのデータでは出身大学のみの集計となっています。
syatyou03.jpg

さすが学生数日本一の日本大学が2位の慶応大学に二倍の大差をつけて圧勝です。

3位は早稲田、以下明治、中央、法政と続き、7位に近畿大学、8位に同志社大学とようやく関西勢が登場します。

さらに関東・関西以外の地域では、17位福岡大、23位名城大、25位愛知学院大、35位北海道大、36位東北学院大となっています。これを見る限り東京の大学出身者が大半を占め、地域格差というのが感じられます。

ちょっと意外に思ったのが、国立大学出身社長の少なさで、東大16位、京大24位、北大35位、阪大43位です。国立出身者は官公庁へいく割合が比較的高いからという推測もできますが、やはり卒業生の数がもっとも影響するのでしょう。

それにしては旧帝大に並び旧三商大と言われ多くのエリートが集まってきた一橋大学、神戸大学、大阪市立大学のうち、神戸大学がかろうじて42位に入っているだけで、他2校が入ってこないのも意外に思った点です。

そこで、現社長数を過去50年間の卒業生数で割ってみると、各大学の社長を輩出する本当の実力がわかるかなと考えたものの、多くの大学では過去の年度ごとの卒業生数を公表していません。

また過去卒業生総数に関しても公表しているところと、していないところが混在し、100年以上歴史のある学校と設立30年ぐらいの学校とでは卒業生総数に大きなく差が出てしまい無意味なのであきらめました。

その代わりと言ってはなんですが、各出身大学別の社長数を大学(学部)の現在学生数で割ってみて、学生数の規模による優劣を減らしてみることにしたのが下記の表です。

そうすれば圧倒的な卒業生を排出する日大が常にトップという面白くもない結果が変わってきます。

出身大学別社長数ベスト30の現在の在校生数を調べ、「社長数÷在校生数」で、その比率が高い順に並べてみました。

なおこの計算で出てくるパーセンテージ自体にはなにも意味はなく、社長を輩出する可能性が比較的高いと推測できる大学の順位がわかるというだけです。

syatyou04.jpg

結果は、慶應義塾大学が1位、2位中央大学、3位日本大学、4位明治大学、5位に神戸の甲南大学、6位大阪工業大学、7位早稲田大学、8位法政大学、9位芝浦工業大学、10位東京大学の順です。

この30~40年に学生数(卒業生数)も変わっているでしょうから、正確ではないものの、学校規模を考慮した修正値となり、こちらの順位のほうがユニークで面白そうです。

意外と言っては在校生や卒業生に失礼千万なのですが、大阪工業大学や芝浦工業大学など理系大学が上位にきたり、在校生数が比較的少ない甲南大学や東京大学も上位に顔を出してきます。

この順位は学校偏差値や倍率とは違い、ビジネス界で成功する順位と言えるかも知れません。もっとも親が事業家で、その息子が格好ツケに大学へ行き、そのまま親の事業を継いでいるというパターンも少なからずあるのでしょうけれど。

いずれにしても希望すればほぼ全入時代と言われる大学で、採用においても一部を除きあまり出身校を問わなくなってきましたので、社長を出身大学で比べること自体あまり意味のない時代です。

しかし、それぞれの大学の卒業生には学校に対する愛着や思いがあり、ライバル校と勝った負けたなどがまだしばらくはあるのでしょう。

最後は、都道府県別の社長の出身地です。通常の順位ならば人口の多い大都市をもつ都道県が上位に来ますので、それじゃ面白くないので、各都道府県人口10万人当たりの社長数で比べて並べたのが下記の表です。

syatyou05.jpg

上記を見ると、1位は福井県、2位山梨県、3位島根県、4位富山県、5位山形県といわゆる地方が上位に並びます。大都市を抱える都道府県では北海道が21位、京都府が33位、福岡県35位、東京都40位となります。結構意外な感じがしませんか?

最下位の5つは43位愛知県、44位大阪府、45位千葉県、46位神奈川県、47位埼玉県と大都市圏の府県で占められています。

推論ですが、高度成長期時代以降に親か祖父の時代に地方から都会へ移り住み、工場や会社に勤めるサラリーマンとして勤務していた人が多く、その子供達もまたサラリーマンとなり、一方地方に住む(残った)人は地元で商売や事業をおこなっていて、それを子供に継がせているケースが多いのではないかなと。

この表ではわかりませんが、企業規模別で大企業だけを抜き出し出身地別を出すと、おそらくはこれほどの差は出ないと思われます。

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599
携帯電話と言えば、華やかで話題性のあるスマーフォン一色です。しかし少し前に「中高年者とスマートフォン」でガラ携の優位性など書きましたが、中高年に限らずスマホからガラ携に戻る人や、ガラ携で十分と意志を明確にする人がまだまだいそうです。

携帯キャリア(DoCoMoやauやSoftbank)はちびちびと従量制で使う携帯ユーザーに、それより毎月1台当たり4~5千円以上を上乗せできる常時接続で定額制のスマホへ移行させることが、売上向上の至上命題となっています。

そうなると携帯キャリアに本体を買ってもらう携帯メーカー(SONYやNEC、Sharp、Panasonic、外国メーカー)はキャリアに気に入られるようにスマホの開発と製造に力を入れ、テレビ、新聞、雑誌、ネットニュースは大口スポンサーの顔色を伺って、やたらとスマートフォンを持ち上げる記事を書くようになります。

それが一種ブームとなってる真相ですが「本当にそれでいいの?」という意見がポツポツ出始めています。

「やっぱり使いにくい!」 スマホからガラケーに戻す人が急増
携帯ショップを見てみると、スマートフォンの数が圧倒的に多い。だが、スマートフォンの普及の陰で、従来型の携帯電話も根強い人気を誇っているという。どうやら、一度はスマートフォンに機種変更したものの「メールが打ちにくい」「こんなに多くの機能はいらない」と従来の携帯電話に戻ってくる人が多いということだ。

また、
「スマホの満足度、従来型より低い JDパワーが携帯電話調査」
J.D.パワーアジア・パシフィックが発表した2011年12月時点の携帯電話端末の顧客満足度調査によると、総合満足度でスマートフォン(高機能携帯電話)が1000点満点の587点だったのに対し、従来型の携帯電話が590点とやや上回った。
調査は、「性能」「操作性」「スタイル・外観」「機能」の4項目で顧客満足指標を設定し、全国の6000人を対象に実施。基本的な通話機能の使いやすさやボタンの押しやすさといった点で従来型の携帯電話の評価が高かった。またスマホはバッテリー性能の評価が低かった。

このような記事も
「使いこなせない?使い道がない?残念な家電ランキングベスト5」
INLIFE は2012年3月19日、同社の Web サイト「インライフ」で実施したアンケート「あなたが使いこなせない、使い道がない家電は?」の調査結果を公表した。同調査は、20歳から50歳までの男女を対象にして実施され、152名からの回答を得たという。回答を集計した結果、残念な家電の上位5位は以下の通りとなった。

1位 スマートフォン 28.3%
2位 ミキサー、フードプロセッサー 19.6%
3位 PC 15.3%
4位 デジカメ 10.4%
5位 食器洗浄機 7.1%

マニュアルが不要で、直感的に使えるというのがスマホの特徴でありながら、意外と使いこなせていない人が多いってことなんですね。

日本のメーカーは、他社に負けないようにとこれでもかというほどの機能を満載し差別化をはかる従来の家電製品と同じ道を歩んでいるような気もしますが、スマホは本質的には通信機能を持った携帯簡易パソコンなので、それ自体で完結する一般家電とはちょっと違います。

どちらかと言えば各個人が必要なアプリを購入して人それぞれに千差万別の使われ方がされます。それはちょうどパソコンが黎明期のまだ趣味の世界だった頃ともよく似ています。

一方のガラ携を推し進めてきた各社はすでに行き着くところまで行ってしまい「さぁ次はどうしよう」と悩んでいたところに外国からスマホの風が吹いてきて「この風にうまく乗らなきゃ」とばかりにそちらへ目が向いてしまっている状態です。

そういう意味ではガラ携はユーザーが望む形を具現化してきた成熟した製品なので、近い将来完全に凌駕するにしてもまだスタートして間がないスマホより価格、耐久性、操作性、携帯性などが優れていて当然です。

ディスプレーの大きさでスマートフォンとガラ携の区分がされるわけもなく(ガラ携でも大きな画面のもある)、また画面が大きくなれば視認性はよくなる反面、バッテリーの持ちが悪くなったり、片手での操作がやりにくくなるのは当然で、功罪それぞれあるわけです。

これらの記事に様々なコメントがついていてなかなか面白い。
結局、ケータイ電話なんだから電話とメールの使いやすさが問題。しかもスマホはすぐに電池きれるし、肝心なときに使えなくなる

・バッテリーの消耗が激しい ・持ちにくい ・高機能すぎて機械音痴には宝の持ち腐れ ・パソコンの代わりにはならない

回線の遅さとバッテリの持たなさに発狂した

スマホを電話機として使う気にはなれないな。あっというまにバッテリなくなるし。いわゆるガラケーの技術は本当に凄い。

スマホは終わるだろうな。もしくは永遠の二番手。二大(台)持ちでないと使えない

(スマホは)ほぼ要らんからな。通話とメールがあれば良い。乗換検索と地図もあれば良い。他は本気で使わん。

片手で操作できるってのが、ガラケーの圧倒的強味だと思うけどな。

片手で操作出来ない物はゴミだろ。両手ふさがるとか、ありえないよなw

スマホはガラケーのパケット定額プランで常に料金上限に達してた人が使うもの。電話とメールだけならガラケーのが良い。

普通に毎月プラス4000円の出費に値するかだな。

月2,500円くらいならスマホに乗り換える。

スマホって通話機能付き小型PDAだからな。しかも価格も維持費もクソ高い。

スマホ使ってるヤツって7000円以上もする。月額料金に納得してるの?俺にはムリだわ。

ガラケー極めれば世界征服できたのにw

正直多機能の部分はほとんど使わない。

仕事=職場内メイン(パソコン有り) 自宅=パソコン有り だとガラケーで十分っていうのが結論だよね。

PC持つの嫌な奴がスマホにするからいいのに、電話と携帯メールで事が済んでる人がスマホ持ったらそりゃ使いにくいわな。それならガラケーの方が圧倒的に使いやすいし。コンビニにしか行かないのにハマー買うようなもんだ。

スマートホンに限った話じゃないが「自分にはどんな機能が必要か」「どんな機能があったら便利に思うか」とじっくり考えず、ただ流行だからというだけで何も考えず安易に飛びつく典型だと思う。

もともとスマホでネットなんて画面が小さすぎるし、中途半端な機能性能でオールインワンにするくらいならメールと通話をガラケーで、ネットはもっと大きな画面のタブレットPCと使い分ける方がいいと思ってた。

電話が欲しいなら普通のを。オモチャが欲しいならパソコン買え。スマホがPCを完全に内包した完成形に至るまではまだしばらくの時間がかかる。今は時期が悪い。

「PCに短し、電話に長し」

40代以降の老眼が始まった世代には見づらいらしいね。

年配層にまでスマホ売りつけてんじゃねーよ。鬼畜キャリアども。

スマホは増えていくよ。でも右か左かでどちらか一方に偏らなくてもいいじゃないか。どういう事情か知らないけれど、人間を食肉用のブロイラーみたいに均質にしたがるから困る。

もちろんスマホユーザーからの反論や意見も多く寄せられていますが、ここではあえてスマホ否定派の意見を採り上げてみました。

理由は筆者がまだガラ携(別途タブレット型PCは保有)なので「ひがみ」を含め、同意するところが多くあっただけのことで他意はありません(十分ある)。

結局アンチスマホ派は、
 1)金銭面
 2)操作性(ある程度は慣れだと思うが)
 3)スマホの未完全さ
が非難の対象でしょうか。

私がすごく同意できるのは「毎月プラス4000円の出費に値するか」「老眼が始まった世代には見づらい」「ガラケーのパケット定額プランで常に料金上限に達してた人が使うもの」あたりです。

結局自宅でも会社でもネットにつながった自分専用のPCがあればスマホは外出時以外は不要です。外出時にもネットが見られるのは便利なこともあるでしょうが、なければないでどうにでもなるかなって。いざとなればガラ携でもWi-Fiや3Gでネット接続することができます。

今はガラ携の従量制で、通話とメールの月々総額2500円ぐらいで済んでいるところ、スマホに換えると基本的には定額料金となり月々7~8千円以上がかかってくるのが嫌なので、とりあえずガラ携が壊れるまではこのままにしておくつもりです。

要はスマホでなにをするのか?なにをしたいのか?によって、それと加算される料金を並べ、その価値が妥当なのかで選ぶべきものなのでしょう。

私はゲームをやりませんが、ゲーム好きにとっては大きな画面のスマホでできるゲームには魅力があるでしょうし、外出中もTwitterやブログに常時アクセスできるのを魅力に感じている人にとってはスマホは最適でしょう。

また自宅にパソコンや通信回線は持たず、その代わりとしてニュースを見たり友人達とのコミュニケーションツールとして活用するのなら、確かにどこでも持ち運べるスマートフォンは優れたツールかも知れません。将来はそうなっていくのかも知れませんね。

ちなみにスマホの基本機能としてできることは、現在のガラ携でも(お金を追加して支払えば)ほぼできるということも忘れてはいけません。逆にガラ携ではできてスマホではできない機能がまだいくつかあり、その点も今後スマホに乗り換えるかどうかの判断基準となりそうです。

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595
前回の火事についての備えに続き今回は地震の備えです。

家がぺちゃんこにつぶれるような地震だと、もうこれは運次第でどうにもなりません。保険をかけていても一家全滅してしまえば意味のないことです。

阪神淡路大震災の時も家が倒壊したが2階で寝ていた人は無事で、1階で寝ていた人は押しつぶされたり、崩れてきた柱や壁に挟まれて逃げ遅れたと言います。

でももし地震が昼間に起きた場合、崩れそうになれば1階にいるほうが早く外へ避難ができるでしょう。なので運が左右するのです。

地震保険は余裕があればかけておいて損はないでしょう。契約によって違うでしょうが、全壊でなくても壁にひびが入ったのを修繕したり、家財道具が倒れて壊れた場合の修復や買い替えには役立ちそうです。私は今のところ地震保険には加入していません。

そして備えと言うことでは、家はつぶれなかったものの、都市のインフラが崩壊し、電気が使えず、ガスや水道が何日も止まるということは十分あり得ます。

我が家ではもう何十年も前からミネラルウォーターの2リッター6本入りの箱を、まとめ買いをして常備するようにしています。

最低でも3箱(計18本)が常備してあり、使って減れば随時買い足しています。その他カップラーメンとレトルト食品も同様に十数個があるようにしています。

ただ5人家族ですから、それでも決して備蓄に十分とは言えません。しのげてもせいぜい2~3日と言ったところでしょう。

万が一都市ガスが止まったときのためと思って、カセットガスコンロを20年前に購入し、同時にカセットボンベも半ダースほど買いました。

しかし先日鍋料理に初めて使ってみようと出して点火してみたところ、何度やってみても着火せず、カセットボンベが古くてダメなのかなと思い、新しく買ってきて交換してもやっぱりダメで、どうもコンロの初期不良のようでした。

新品でも購入から20年経っているのでもちろん保証は効きません。まったく冗談みたいな話しですが、非常時の備えになっていません。

いくら新品でもそういうものは買ってから放置ではなく何度か試しに使ってみる必要がありそうです。くそっ岩谷産業金返せ!

同様に久しぶりに懐中電灯を使おうとしたら電池切れだったなんてことはよくあります。なので電池はいずれ必要となるので、いつでも多目に予備を買い置きしています。

ゲーム機用の電池は繰り返し充電ができる電池にして、単1~単4までいずれも6個ずつぐらいは予備の電池を持っています。昨年の夏は計画停電が騒がれ、電気店の棚から単一乾電池が長いあいだ消えましたが困ることはありませんでした。

しかしいずれにしても大地震で道路などインフラが壊れると、食料品を含む物資が住宅地まで届かなくなり、首都圏は大混乱になるでしょう。

東北と違い首都圏の人口は半端なく多いので、同じく被災をした近県の人達やボランティアがすぐに助けに来てくれるという期待はもたず、自衛策を考えておかなければなりません。

東北の地震の際、遠く離れた関東でも日用品や食料品の買い溜めに走る人が多く、スーパーやコンビニから米やパン、水、カップラーメン、野菜など食料品、防災グッズ、トイレットペーパー、ティッシュなどの日用品があっという間に消え、その他ガソリンも手に入りにくくなりました。

もし首都直下型地震が起きると、その比ではなくエゴと暴力によるわずかな食料品の奪い合いの騒動すら起きそうです。

人口の少ない地域でも、当初震災後の避難民に届けられた食料は1日におにぎりが1個とかの状態でした。

人が密集し東北の被災地の何百倍の人口がひしめいている首都圏の場合、食料品や日用品不足、燃料不足が起きるのは当然のことです。

そのようなパニック状態の中で、1~2週間待っていればそのうち援助物資が届くだろうから、それまでありものでジッと我慢していようという人がどれほどいるのか疑問です。

せめて各世帯に1週間分程度の食料や水の備えがあれば、その間に一気に道路や水道などのインフラを応急修理し、あとは徐々に流通機能を回復していくことができますが、明日の食料がなくなるとおそらく人はパニックとなり、道路には食料を求めるクルマや人であふれかえり、救援隊が入ってこれない状態になるでしょう。

例え救援隊が来たとしてもまず救うのは怪我人や病人、高齢者や子供達であって、一般の大人は自分でどうにかするしかありません。

しかし現実はと言えば、コンビニの出現により、自宅の冷蔵庫は空っぽで、必要になれば近くのコンビニでその都度少量だけ調達するという生活スタイルが、若い人だけでなく高齢世帯にも浸透してきています。

そのため食料品や飲料水をたっぷりと備蓄している家庭は少数でしょう。コンビニの食料保管庫化ですが、配送車による毎日数回の補充があってはじめて成り立つもので、災害などの非常時にはまったく役に立たないことを知っておくべきです。

もし食糧不足が長く続いた場合には、ネズミが大量発生し、農作物を求めて広域に拡がり次々と田畑を食い荒らしていく西村寿行氏「滅びの笛 」や、イナゴの大量発生から巻き起こる騒動を描いた「蒼茫の大地 滅ぶ 」の小説を思い出しますが、現に起きるのはネズミやイナゴではなく首都圏に暮らす2000万人が、比較的農地が多い茨城、栃木、山梨、長野へと食料を求め、輪を徐々に拡げ、うつろな目をして彷徨っていく姿はみたくないものです。

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