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例えばスマートフォーンの普及。中高年にどっぷりつかっている私には、たかがネットが見られる携帯電話ごときに毎月8千円も9千円もほぼ永遠に支払い続けるなんてアホらしいことはできません。

しかしいま若者の多くは携帯電話といえばスマホがディフォルトになっていて、家でもスマホ、会社でもスマホ、電車の中でもスマホ、歩いていてもスマホと、自転車に乗りながらもスマホ（危ないからやめなってば）、1日の中でスマホの画面を見ている時間の合計を出すと、おそらくテレビや新聞、読書、人との会話などを押しのけて、堂々トップになると推測ができます。

つまり若者の多くは月々8～9千円するスマホ料金は、それから得られる恩恵からすると、さして気にならないということでしょう。

一方、家族のためにも必死で働く中高年者はというと、

　・この先いつまで働けるのか？
　・今の給料はあと何年維持ができるのか？
　・退職金はちゃんと出るのか？
　・年金はどうなるのか？
　・元気に働けるだけの健康は保てるのか？
　・子供は私立ではなく公立へ行ってくれるのか？
　・子供は正社員として就職ができるのか？
　・親の介護はいつから必要となるのか？
　・介護費用は毎月どのぐらいかかるのか？
　・自宅の修理やリフォームにいくらかかるのか？
　・住宅ローンの返済額が金利上昇で増えはしないか？

などと、切実にまもなく確実にやってくる（すでにやってきている）お金の心配をしなければなりません。

もしスマホに毎月プラス7000円（ガラ携の最低料金との差）の費用を負担することを考えると、躊躇わずにいられません。7千円×12＝8万4千円　8万4千円×5年間＝42万円（5年間の差）です。

働いてきた時期のほとんどが右肩上がりで、その集団と団結力故に政治を自分たちに有利に動かす原動力となってきた団塊世代（現在65歳付近）以上は、退職金や年金は満額を受給することができ、それなりの蓄えがありますが、その世代以降は、そうした恩恵はもうなくなりはじめています。

したがって、この中高年世代（40～60歳）は、決して若者に負けず劣らず貧しい思いをして、さらに近づく将来への危機を募らせています。

今の20代の若者には自分が60歳70歳になったときのことなど、まだ遠すぎて想像もできませんが、今の中高年者には年老いた親の介護のこともあり身近なことです。

一人っ子同士の結婚ならば夫婦二人で4人の介護をしなければならないかも知れません。

可処分所得というものがあります。例えば20代の若者が実家に住み勤めに出て給料を25万円もらっているとします。

実家には5万円を入れても残り20万円＋ボーナスが可処分所得となります。つまり自分が自由にできるお金です。もし1人住まいで家賃8万円（共益費込み）のアパートに住んでいたとすると、17万円＋ボーナスが可処分所得です。

同様に50代の男性の場合、50万円の給料で若者の倍額をもらっているとします。しかし住宅ローン返済に12万円、4人家族の生活費（食糧品、生活用品、水道光熱費など）に25万円、子供の教育費6万円（1名私立高校）、自宅の税金や修繕積み立て金に月平均2万円とすると可処分所得は5万円しか残りません。

その中から家族の携帯電話代や衣料、交際費、医療代などを工面することになります。

さらに上記の条件の中、子供が二人とも同時に私立高校や私立大学へ通ったり、親の介護のために夫婦どちらかが仕事を辞めざるを得なかったり、家族の誰かが大病を患ったりすると、もう家計は破綻寸前でしょう。

それらを比べると若者と中高年、どちらが貧しいか一目瞭然です。

そのような危機に直面している中高年に対し、少し前のNHKの視聴者参加討論番組で「今すぐ年功序列を廃止し、もらいすぎの中高年の給料を下げて若者に回すべき」という若者の発言がありました。すぐさま50代の人が「自分達の若いときには『若いうちは給料は安いけどだんだんと上がっていくから』と言われ、それで今まで我慢してやってきたのに」という反論がありました。それが本音です。

若者の場合、昔であれば、衣食住を除くとレジャー用のマイカーに毎月数万円を散財していたり、国内や世界を見て歩くため、あるいは将来マイホームを買うため、さらに先の結婚資金のため、住宅財形や定期預金をして貯蓄をする人が多かったのですが、現在ではそれらの目的は大幅に減少し、スマホの支払いが最大（2年縛りの契約で計22万円）です。

さらにスキルアップのために自分への投資、その他はスポーツ（観戦含む）など比較的軽いレジャーへの出費へと変わってきています。

そう考えると若者が他の欲しいものを我慢してでもスマホへ投資するという行動が少しは理解ができます。

ただもう少し深く考えてみると、それでなくても昔から独創や変化より社会的に単一志向、保守傾向が強い日本人に、スマホという便利なツールが若者の必須アイテムとなりつつあるのは、なにか危険な香りがしないでもありません。ちょっと大げさかも知れませんが。

太平洋戦争は、当時国民の唯一の情報源だった巨大新聞社が、購読数を伸ばすために国民を煽って政治や軍部に圧力をかけ開戦へ向かわせたことはよく知られています。

その当時の巨大新聞社が果たした役割を、今後はスマホでビジネスをする企業や、販売する携帯キャリア（DoCoMo、au、SoftBank）が握っていくことになります。

さらに国や巨大資本企業が、スマホをうまく利用して、国民に対し一斉に「右向け右！」と号令をかけるようなことが起きないと誰が言えるでしょう。

ま、それはともかく、自動車や若者向け住宅が売れなくなったのも、少子化が進み、結婚しない男女が増えてきたのも、時代の流れというよりも、若者の行動パターン、消費パターン、将来設計が大きく変わってしまったことによるのでしょう。

つまりもっと若者に買って欲しいというトヨタ８６のライバルは、ホンダCR-Zでもなければ、マツダロードスターでもなく、DoCoMoやiPhoneなのです。

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