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以前の日記で「液晶テレビが故障した件」を書きました。5年前に買った大型液晶テレビ（LCD-37BHR300）の画面に黒ずみが拡がってきたのと、主電源がよく落ちてしまうので、いよいよ修理かなと思って保証書を調べてみたら、たまたま販売店の10年保険に入っていたので、さっそく修理を依頼したという話しです。

 

その後の話しですが、さっそく販売店経由で三菱電機のサービスから連絡があり、修理に来てくれました。普段は夫婦とも平日は仕事でいないのですが、妻が休みをとっている日に合わせて来てもらいました。

その妻には、パネル交換となるとたぶん10万円を超えることになるので、電源スイッチの不具合も含めて15万円以内ならば保険で戻ってくる分との差額で新しく買うよりいいので、その範囲で交渉してくれと頼んでおきました。

 

サービスマンは手慣れたもので、こういった黒ずみはよくあるそうですが、メーカー保証は1年で、その後は年々安くなる液晶テレビのせいもあり、逆に修理代のほうが高くつくことになり、多くの場合パネルの交換はおこなわないようです。

さらに付け加えると、担当者曰くこの5年前の製品の液晶パネルの在庫は既になく、交換修理はできませんとのことです。

 

もう一つの不具合の電源落ちは、その場で事象が発生しなかったので推定ですが、使っているうちに液晶パネルの温度が上がり、本来はそれを冷却するため自動的に内蔵ファンが回り出すそうですが、どうもそれが故障していて、さらに暖まってくると異常高温にならないよう安全装置が働き電源が切れてしまうことではないかと言うことでした。

そうであれば、最初点けたときはしばらく問題ないものの、30分ほど経って暖まってからは、電源が落ちた後に再度点けても5分ぐらいですぐに切れてしまうというのもうなずけます。

 

結局その場では、パネルの交換が無理と言うことで、サービスマンから販売店の10年保険のうち5年経過後の保険料（購入価格の30%＝32万円×30%＝96,000円）の範囲で、新品の液晶テレビに交換しましょうと提案され、妻はすぐにそれに同意しました。

 

ちなみに修理をした場合の内訳としては、部品代：パネル6万円、技術料1万8千円、出張費2千百円　合計8万100円＋税で合計84,105円という計算になり、これならば保険でまかなえる範囲です。

 

同じメーカーの同タイプの製品では、液晶画面サイズが40型しかなく、現在の37型から僅かですがサイズアップすることになります。その他種々この5年間の技術の進歩があり、内蔵スピーカー（ダイヤトーン）もグレードアップしています。その点は焼け太りというかラッキーです。

 

ちなみにカカクコムで調べてみると、その交換されるという製品は2009年11月の発売で、現在最安値が92,000円（＋エコポイント23000点）となっています。

製品レビューを見ると85,000円ぐらいで買った人もいます。やはり液晶テレビはこの5年間で1/3～1/4以下（エコポイントも計算に入れると1/5）に下がっているんですね。恐るべしデフレと海外製造業（この製品は中国製のようです）です。

 

つまりは、5年前に知らずに加入していた（自動的についてきた）10年保険のおかげで、69,000円（92,000-23,000）分の液晶テレビがタダで手に入ったということになります。

しかしこの交換される製品には当然保険には入れません（たぶん1年間のメーカー保証はついている）ので、次に壊れたら即有償修理ということです。今度はせめて10年は壊れないで欲しいものです。

 

わずか5年で故障してそれを修理して長く使うより、新製品を買う方が安上がりという市場経済は、やはりどこかおかしいと感じます。

以前にもパイオニアのDVDレコーダーが故障した際に同じようなことを書いた記憶がありますが、おそらく80年代のバブル期以降から、日本ではそのような使い捨て文化が拡がってしまったような気がします。

 

あと、表向きは日本メーカーの家電を買うことになっても、作っているのは中国をはじめとする海外の工場だったり、メイン部品である液晶パネルが外国製であったりする場合が多く、その性能や仕上がりの優劣はともかく、不況にあえぐ日本国内の製造業の一助にはならず、心苦しく感じます。

もちろん一部の高級・高機能モデルを中心として純国産品もありますが、価格は当然割高です。

 

ユニクロやH＆Mの服などはもちろん、大手スーパーで売られている野菜・食肉・冷凍食品・加工食品や100円ショップにあるほとんどの商品、スマートフォン、パソコン、その他多くの家電は今や海外での製造で、身の回りにあるものでMade in JAPANは珍しくなっています。

これで日本人は本当に豊かになったと喜んでいていいのか、考えさせられてしまいます。

 

もし雇用を増やしたり、非正規雇用を減らして正社員雇用を増やそう、国債の発行を抑えて国の借金を減らそうと思うのなら、そういった海外製品を国民は買ってはいけないというのが極論です。

いくらユニクロの規模が拡大しようが、スマートフォンが何百万台売れようが、雇用という点でその恩恵に与れる人は、ユニクロや携帯ショップの非正規のアルバイト店員が数百人程度増えるぐらいでかなり限定的です。

 

もしユニクロの製品やスマートフォンがすべて国内の工場で製造され、しかもそれらが世界中に輸出がされたとしたら、それだけで数万～数十万人の新たな雇用が生まれていたでしょう。

ただ製品の価格は他のアジア各国と比べて人件費が高いので、現在のそれと同等というわけにはいかず、国内外で売れるかどうかはわかりません。

 

我々日本人は「雇用を守れ」「非正規社員を減らせ」と叫びながら、一方では高価な国産品を見限って安い海外製品を求め、雇用を減らし、正社員を減らし、さらに収入を減らして、より安い製品を求めるという矛盾したことをバブル崩壊後の20年間ずっとやってきているのです。

 

さてテレビ修理・交換についてですが、話しはこれだけで終わりませんでした。
 

以下、怒濤の激動編（その３）へ続く