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501
朝起きてから出掛けるまでの短い間に時計代わりにテレビを点けるとほとんどの局は、代わり映えもなくワイドショーをやっています。また土・日曜日にも平日とはちょっと違った感じでワイドショーっぽい報道番組を各局でやっています。
 
ま、料理番組やクイズバラエティよりもそちらを見ることが多いのですが、ここ数年のあいだにしっかり地位を固めてきたのがメインキャスターではなくコメンテーターというのが、面白いところです。
 
キャスターのほとんどはフリーとなった人気だった元局アナで占められていますので、新陳代謝はほとんど起きませんが、ワイドショーに欠かせないらしいコメンテーターという人種は、1.人気(知名度) 2.話術 3.知識や学識 などで選ばれているようですが(未確認)、このコメンテーターの人選によって番組に人気が出るかどうか左右されるまでになってきました。
 
平日の昼間の番組は見ないので詳しいことは不明ですが、私の知る限りでは、芸能人、元警察官僚、元検事、弁護士、元政治家、学者、漫画家、作家、評論家、医者、元スポーツ選手、映画監督、ジャーナリスト(自称含む)などから比較的バランスよく選ばれています。
 
なぜかわかりませんが、学生とか専業主婦とか美容師とか町工場経営者とか漁師とか障がい者とかフリーターとかリストラ失業中の人とか出稼ぎ労働者とか毎日暇で死にそうなリタイアした高齢者とかフルタイム働いて年収2百万円の派遣社員とかホームレスの人とかはレギュラーにはなれません。農業でも林業でも漁業でも年中ずっと仕事があるわけではないので、暇な時期だけでも呼んであげればいいと思うのですが。
 
そしてコメンテーターとして人気が出ると、ひとつの番組だけでなく、複数の番組でレギュラーを持っている人もいますから、そうなると番組の特徴というのはなきに等しく、キャスターよりもコメンテーターのほうが目立っているという番組もありますね。「番組名は知らないけど、ほれあの人が日曜朝に出ている番組」とか言えばだいたいわかります。
 
これらのレギュラーを掴むことができる人気コメンテーターの特徴は、
 
 1.どれほどお金持ちであっても「私は庶民の味方です」というポーズを崩さない
 2.とにかく発言がユニークで面白くそこそこ的を射ている
 3.人の知らない情報を持っている
 4.反感を覚えない程度に綺麗または格好いい
 5.おそらくギャラにうるさくない(安くても気軽に応じる)
 
最近よく聞く言葉に「ポピュリズム」というのがありますが、いわゆる大衆迎合のことで、自分の信念よりも、一般大衆の意見に敏感で、それに準じた発言や考え方を披露することです。特に政治家は選挙で大衆に選ばれてなんぼの世界ですから、少なくとも選挙前はポピュリズムを大切にします。
 
しかし芸能人や評論家、学者、弁護士というのは本来は自分の個性や才能、信念で勝負をする職業なので、本来ポピュリズムとは相容れない部分が多いはずですが、なぜだかテレビのコメンテーターとなると、みなポピュリズムの権化となってしまいます。つまり自分の意見を殺し、人気を得て長く出演できるようにと気をつかっているのがわかります。
 
では、大衆とはなんぞや?と言えば、テレビなんかではすぐに「世論調査」や「街角インタビュー」を引き合いに出しますが、そんなものはまったく信用できません。今でもなお、大手マスメディアの人達は「世論は我々が作るもの」と思っていて、実際にそうなっています。

ネットが普及したと言っても、それを言うのは発言力の極めて弱い若者を中心とした一部であって、今の日本を動かしているのは紛れもなく60歳以上の高齢者達です。つまり大衆とはマスメディアが作り続けている高齢者とスポンサー企業と国(監督官庁)ににとって都合のよい仮想イメージなのです。
 
したがって、テレビでも新聞でも誰を対象に番組を作っているかと言えば、明らかに中高年以上の特に高齢者達です。そうしないと視聴率や部数が稼げないから仕方がありません。

一見すると若者向けのバラエティクイズ番組も、実はあれは高齢者が見て「出演している芸能人より自分のほうが頭がいい」と喜ばすためのものだと言われています。そう言われると確かに昭和中期以前の生まれだと知っていそうな問題が多いと思いませんか?
 
原発問題などを含め、大衆の意見は必ず一致はせず、必ず「賛成半分、反対半分」と本来認識すべきです。しかしコメンテーターはそのうちどちらかを選んだ発言をする必要があり、その場合は、番組の流れを汲んだ発言をすることを求められます。

それができないでキャスターと対立するような意見を述べたりすると、翌週からコメンテーターが代わってしまうということが、たまーに起きるから面白いですね。
 
今の芸能人含めワイドショーに出ている自称文化人にとって、そういった番組のレギュラーコメンテーターの地位を得ることで、一気にブレークする傾向がありますから、半年に一度の番組改編期には、そのラインに近い人達はドキドキしながらお呼びのかかるのをひたすら待ち望んでいるのでしょう。
 
なにか、売れない新人歌手が地方周りの営業をするかのごとく、お高くとまっていると思われている文化人と思いきや、普段からテレビ局や制作プロダクションを必死にまわり、頭を下げまくっている単なる一個人事業主かと思うとなんだか切なく哀れに見えてもきます。 

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500
長引く不況とデフレに加え、東日本大震災の影響もあり、この半年の雇用情勢がどのように変化するのか気になるところです。

5月末現在ではまだ3月までの集計しかわかっていませんが、3月の完全失業数は2万人増えて304万人、完全失業率は4.6%と前月と横ばいです。

また私が雇用情勢にもっとも役立つと思っている有効求人倍率はわずかに上昇し0.63倍となっています。そして季節調整値では、就業者数は5983万人と前月と比べて46万人減少しています。(数値は総務省統計局より)。

この統計では、有効求人倍率以外は集計が間に合わなかったということで、震災被害の大きかった岩手、宮城、福島の東北3県を含まない数値です。

労働人口のうち15~65歳で就業中または就職活動もおこなっている人を除いた、例えば学生や専業主婦、家事手伝いなどの非労働力人口は前月から46万人も増え4278万人となりました。

この増加した46万人は、本当は職に就きたいものの一旦就職活動を控えている人ではないのかと恐れています。

完全失業者は2万人増にとどまったが、就業者数は46万人も減少した。これをどうみるか?

 1)長期失業状態で仕事探しをあきらめた・・・○
 2)高齢や病気のため職探しをやめてリタイヤまたは療養中・・・△
 3)仕事を辞めて学校へ通うようになった・・・×
 4)完全失業中だが、職安がそれを認めてくれなくなった・・・◎
  ※◎大いにあり ○ありそう △少しは ×ない

つまり長期間失業したままで、失業保険の給付も終了してしまった人に対して、全国の職安が「あなたは本気で仕事を探していないので完全失業者と認められない」と決めつけると、完全失業者から除外されてしまいまい、非労働力人口に入ってしまうことになります。

このようにして職安、厚生労働省側の意向により完全失業者の数はいくらでも意図的に調整することができます。

同様に本来は正社員での就労を希望していても、なかなか就職先が決まらず、仕方なく日々の生活費を得るために、パート労働をしながら就職先を探すことになっても、この人は統計上は失業者ではなく就業者とカウントされてしまうのも変な話しです。

国や政治家の意向としては「失業者の増加」という景気動向にとって影響のある都合が悪い数字を出すことは極力避けたいでしょうし、上意下達が原則のお役所では、上(国や県)からの指示があれば、下(県や市町村)は成績を競うように数字を作っていく(民間では粉飾とも言う)ことに邁進するということはよく知られています。

これが非労働力人口が実態として46万人も増えているのに、完全失業者は2万人しか増えていないというカラクリではないかと思われます。

もし仮に46万人全員が本当は失業者だとすれば、失業率は5.8%と一気に跳ね上がってしまいます。事実は統計よりももっと厳しいと思っておいたほうがよさそうです。

失業すると一時的には多くの場合失業保険がもらえますが、それだけでは不足だったり、失業期間が長引くと貯金を取り崩し、または借金をして生活費をまかなうことになります。

同時に住宅ローンの返済が滞り、やむなく売却しても借金だけが残ってしまったり、子供の学費や生活費そのものに不足したりしてしまう人が出てきます。

4人家族で子供は公立中学生と私立高校生で、妻は専業主婦とした場合、世帯主が失業した後いったいどのぐらいのお金が必要かシミュレーションしてみます。

10年以上勤務した先を会社都合で退職した年収(手取り)650万円の46歳サラリーマン。
家族は妻(専業主婦)、私立高校生、公立中学生各1名。
自宅(30年ローン)、自動車保有。

■収入
失業保険:日額7700円×330日=2,541,000円(ほぼ上限で1年間もらい続けられた場合)
早期退職金:3,000,000円(会社によってさらに多い場合も逆に少ない場合もあります)
合計:5,541,000円

■支出(年間)
生活費(水道光熱費、保険、通信費含む):月25万円×12カ月=3,000,000円
住宅ローン(均等払い):14万円×12カ月=1,680,000円
教育費(公立中1、私立高1の授業料その他):600,000円
社会保険料(国民年金、国民健保):55,000円×12カ月=660,000円
住民税:100,000円
その他税金(固定資産税等):60,000円
自動車維持費(燃料、保険、税金、整備と車検の1/2含む):240,000円
再就職活動費:60,000円
自宅保守、修繕費:100,000円
その他雑費:100,000円
合計:6,600,000円


退職金を含め、また失業保険のほぼ最高額を満額1年間もらったとしても、収支は1年間で約106万円のマイナスです。もし1年以内に再就職ができないと、失業保険が終了後は収入ゼロとなり、節約してもこれだけの費用(月平均55万円)がのしかかってくることになります。

もちろんそれまでには専業主婦だった妻がパートに出たり、前年収入がなければ翌年の住民税が減額されたり、確定申告により支払ってき税金の還付があることになりますが、それらですべて埋められるようなものではありません。

年収(手取り)650万円で働いていた時に生活が赤字にならなかったのは、会社と折半で天引きされていた社会保険料と、月々按分されて天引きされていた住民税が、いきなり夫婦の2名分の国民年金・国民健保を毎月支払うことになり、さらに住民税は一括で請求がやってきます。

また再就職活動にかかる費用(何度も通う職安や面接に行く交通費などは、それまで通勤定期で麻痺しているので、この費用はバカになりません)などが新たに増えることになりますから要注意です。

このサンプルの場合、貯蓄がどれほどあるか、生命保険を途中で解約して現金化できるか、自動車を手放すことができるか(地域によっては車がないと生活や就職活動ができないところもあります)、子供が私立から公立へ転校させられるか、最悪は自宅を手放してローンを全額返済できるかという選択肢があります。

現状では完全失業者のうち約4割の人(121万人)が1年以上の長期失業者となっています(2010年労働力調査)。つまり、比較的再就職が容易な特殊技能者や若年層以外は、いったん失業すると1年以上長期失業となる覚悟が必要なのです。

話は変わり「生活保護制度」というのは誰でもが知っている通り、一定の生活困窮者に対して憲法25条に定められている「最低限度の文化的生活が送れるよう」に自治体が税金から支給されるものです。

各自治体によってその資格要件が少し違っていたりもしますが、人や家族構成によっては年金生活者よりも、あるいは安いパート労働をするよりも多額のお金が受けとれ、中には感心できませんが「このままずっと働けない病気でいよう」と考える人もいるようです。

と言っても、支給されるのは元は税金ですから、受給の資格審査のハードルはそこそこ高そうです。しかし脅しや相手(役人側)のちょっとしたミスや弱みにつけ込み、強硬な態度で交渉に臨むと、意外とスムーズに支払われたりするところも、いかにもお役所仕事っぽいところがあるようです。

支払うお役人様にとっては自分のお金ではないので「弱者に対しては徹底して高圧的な態度で」、逆に「面倒そうな相手には円満な態度で」と、ちゃんとした小役人の行動基本原則が決まっています。

「将来は生活保護で生活できるので、いま年金なんか支払わなくてもいいや」と考えるフリーターや個人事業主が多いと聞きますが、もしそうなれば、自動的に天引きされてしまい選択の余地がないサラリーマンを含む、真面目に年金を毎月払い続けている人達はまったくバカをみることになります。

それじゃいけないと言うことで、政治の世界では年金改革が急がれていますが、どうも政治家の議論の方向性を見ていると「年金は今後引き上げる消費税でまかない、今まで支払ってきた年金は基本チャラにしてしまおう」という支払ってこなかった人を救済していこうという流れです。

その年金改革の理由は「少子化と高齢化が同時に進み、もらう人が多すぎて、従来の若い人が高齢者を支えるとする年金制度は完全に破綻、年金をもらう高齢者にも、消費税として年金財源を支払ってもらう」ということです。

そのようなまったく不公正な仕組みであっても、羊のようにおとなしく飼い慣らされたサラリーマンや元サラリーマンは、決して文句を言わないし過激な行動にも出ないという確信があるからでしょう。

次に、生活保護とは別に、失業して借金(住宅ローンなど)が返せなくなってしまった時に考える手段として「自己破産」があります。

ま、あまり格好いいことではないので、最終的な手段となりますが、少なくとも「博打や遊興費のためサラ金で借りまくり」とかではない限り(博打癖、浪費癖のある人は認められないケースあり)、弁護士に相談すれば費用はかかりますが、誰でも申請可能で、決定されれば借金はほとんど消えてなくなります。

自己破産したからと言っても、納税徴収の強制執行とは違い、テレビやパソコンなどすべての私物が押収されてしまうわけではなく、不動産など数百万円以上する高級品でない限り、通常は家電製品、家具などはそのままで生活には影響はありません。

ただお金がなくて自己破産するというのに、代理人(弁護士)への報酬支払いのために約50万円ほど費用がかかるというのは、なんとも奇妙なな仕組みです。

つまり自己破産したけりゃ必死でお金を貯めろということですが、住宅ローンの借金ともなれば借金残高が何千万円というケースもありますから、ま、仕方がないでしょう。

住宅ローンを抱えたまま自己破産をすると、裁判所が競売にかけ、成立すればその住宅からは出て行かなくてはいけません。自己破産してから住宅を競売にかけられると、思わぬ低価格で落札されてしまうことがあるのと、不動産を持ったまま破産手続をおこなうと余計に数十万円の予納金が発生します。

なので、できれば破産する前に「任意売却」をしてしまい(通常の不動産売却と同じ)、少しでも高く売り、破産する前に賃貸住宅への引っ越しを済ませておくというのが望ましいようです。

これも時代なのでしょう、任意売却を専門にしている不動産会社が急速に増えています。よくない例えですが「腐臭あるところにはハイエナが集まる」といいますから、もし任意売却をおこなうときは、甘い誘いに簡単に乗らず、債権を持つ銀行などとよく相談し、信頼できる不動産会社を選ぶのがよさそうです。

ただ、もし借金が住宅ローンだけであれば、すぐには自己破産を考えず、まずはローンを組んでいる銀行に相談するのが一番いいでしょう。

銀行も自己破産されて住宅ローンが不良債権化するより、少し譲歩しても確実に返済してもらうほうがいいに決まっています。

交渉次第ではローン期間を延長して月々の返済額を下げたり、一時的に利子分を免除して元金返済だけ(それだけで毎月の返済額は半減したりする場合あり)で済ませたりと、特別に融通を利かせてくれる場合があります。中にはビジネスライクで交渉に応じない銀行もあるでしょうけれど、相談してみるのはタダですから。

自己破産のデメリットは、しばらくのあいだ「新たなローンが組めない」「クレジットカードが作れない」などがあります。

ネット社会、クレジット社会の中でクレジットカードが作れないというのは、ちょっと痛いかもしれませんが、破産はクレジットカード会社のブラックリストに載るのと同じ事ですから自業自得で仕方がありません。

その他では一部の仕事(職業)や資格の一時停止や、郵便物の検閲等がありますが、ほとんどの人の場合は、さほど影響はないでしょう。

その他は自己破産したからといってあまり変わることはなく、就職の際に履歴書にわざわざ書く必要もなければ、勤務先に伝える必要さえありませんので、通常は他人や会社に破産したことが知られることはありません。

ただし官報には記載されますので、意識して調査された場合や、有名人の場合は、バレることがあります。

有名人が自己破産をする場合、その多くは事業の失敗か、家族や知人の連帯保証人になったことによるものです。その後も活躍されている方や、既に故人となられた方も含めて例を挙げると小林繁(元プロ野球選手)、加藤哲郎(元プロ野球選手)、香川伸行(元プロ野球選手)、岸部シロー(俳優)、大場久美子(女優)、藤田まこと(俳優)、TOSHI(歌手)、畠山みどり(歌手)、林葉直子(元棋士)、浜田幸一(元国会議員)、ジャンボ尾崎(プロゴルファー)などです。

自己破産は別に犯罪ではありませんので(債権者に損害や迷惑をかけることは事実ですが)、別にそのこと自体を気にする必要はありません。

私も経験したことのあるリストラによる失業ですが(幸い半年程度で再就職できたので自宅の売却や自己破産しなくて済みました)、当時のITバブル崩壊後の2002年と比べても、今の雇用環境はずっと厳しいと思います。

もし住宅ローンなどの借金があり、失業する可能性があるのなら、万一のことを考えて、できるだけ多くの預金をしておくのは最低限必要なことでしょう。一度贅沢な暮らしに慣れてしまうと、なかなかそれから抜け出せません。

日頃から「身の丈にあった、身の丈以下の」生活を心掛け、衝動買いをなくすため、現金は持ち歩かず、年会費の高いカードは整理し、外食や外での飲酒、付き合いも極力控えるという生活パターンを作っておくのをお勧めします。そのことによって家族との会話が増えていいこともあります。

また「自分は大丈夫」と思い込む(信じ込む)のではなく「もし会社が突然倒産したら」、「どこかに買収されたら」、「もし震災で操業不能になったら」と考えて、普段から突然失業してしまう想定をしておくことも必要だろうと思います。もはや終身雇用はあり得ないというのが最近のトレンドです。

ちまたのリストラ本には「自分の価値を高めよう」「資格をとって転職や再就職を有利に」とか書かれていますが、それらが世の中の人全部に当てはまるとは到底思えません。もし突然失業してもすぐにお誘いが来て再就職できる人や、家業の一員として加わることができる人であればなんの心配もありません。

しかし今の世の中を見ると、そうでない人のほうが絶対に多いと思われるのです。また付け焼き刃的に資格をとっても、それには年齢相応の実務経験がなければ、買い手市場の企業はなかなかそれを認めてくれません。

もし突然失業した場合、会社都合なら1カ月後から失業保険がもらえますが、それを含めて、最低でも1年間は、無職のまま住宅ローンや子供の教育費、各種税金、社会保険料、生活費等を支払い続けていくことができる計画は必要でしょう。今では上述の通り1年以内に再就職ができる可能性は決して高くはありません。

私自身、今では50代半ばに入り、転職は相当に難しく考えてもいませんが、「もし」「万一」のケースをいくつか考えておくことで、少しは気が楽になります。あと数年で子供達全員が学校から巣立ち、成人しますので、そこまではなんとか、持ちこたえて、親としての役目をしっかりと果たしていこうと思っています。 

※この日記は2002年3月にスタートし、その間何度か中断もありましたが、お陰様で500回に達しました。継続は力なりと言いますが、自分の日記としてただ思いついたことや読後感想などをつらつらと書いてきました。いつまで続くかわかりませんが、金も力も名声もない、一庶民の声なき声を発信し続けられれば、自己満足ではありますが、いつかなにかのお役に立てるのではと思っています。お読みいただいた方には深く御礼申し上げます。
 

      

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高年齢者雇用安定法(高齢法)」というのを知っているのは、50代終盤~60代前半の、しかもそれが身近に関係する可能性がある人ぐらいでしょう。実際にほとんど報道されることはありませんし、すでに65歳を迎え逃げ切った団塊世代はもちろん、まだ当分先のことで関係ないという団塊ジュニア層もさほど興味はありません。
 
この高齢法は60歳以降の雇用促進を目的とした法律ですが、できた当初は「政府は国民にいったい何歳までこき使って働かせるつもりか!」という声もあがりましたが、今では逆に、60歳定年で仕事を失ってしまうと「住宅ローンが支払えない」「子供がまだ学生で教育費がかかりお金が必要」「貯金もなく年金が支給されないと生活が出来ない」という声が出てきています。
 
それもそのはずで、団塊世代までならば、退職金もフルに出て、それで残った住宅ローンや子供の教育費をまかない、さらに60歳から年金が支給され、逆に働いて収入があると、年金が減らされるので、それに影響しないよう、小遣い稼ぎ程度ができればいいやという状況でした。
 
しかしすでに支給開始年齢が引き上げられている定額部分の年金に加えて、2013年からは報酬比例部分の支給開始年齢が段階的に引き上げられますので、大企業や役所勤めで60歳の定年時に退職金が何千万円ともらえる人以外は「60歳定年お疲れさま!」と簡単に言ってしまうわけにはいきません。
 
つまり60歳の定年から、年金がもらえる年齢までの期間は働かなければ無収入となってしまうからです。無収入なのに、家賃や住宅ローン、子供の教育費を支払うことになると、社会に出た子供の稼ぎに頼るか、貯金を使うしかありませんが、元々不景気が続いた20年のあいだに、虎の子の貯金は使い果たし、子供も正社員で働けずに貧乏フリーターしていたり、就職はしたけれど、とても親達を扶養できる給料ではないという状態です。
 
そのような「定年=年金なしの無職」にならないようにと作られたのが、「高齢法」なのですが、それには高齢者にとってありがたくない抜け穴がいくつもあります。
 
まず、企業は労働協約上「継続雇用」「定年延長」「定年廃止」のどれかを選択しなければなりません。そしてなんでも横並びの日本企業は、ほとんどが「継続雇用」を選んでいます。この「継続雇用」が企業のほとんどに選ばれている理由は下記の通りです。
 
「継続雇用」なら実質的に「定年延長と同じ?」と思いがちですが、そうではなく、継続雇用を希望する人を企業が一定の条件の下に選ぶことができるのです。つまり会社が望む人でなければ、打ち切りも可能という信じられないザル法なのです。
 
特にリーマンショック後、急激に収支が悪化した企業では、その制度を利用した定年即雇い止めが大流行していますし、今回の東日本大震災でも、それに輪をかけた高齢者排除が進むと予想されています。高齢者ではない若い世代のリストラ解雇や新規採用中止が頻発している中、定年後も高齢者を雇い続けられる会社というのは一部の大企業か、赤字であろうと自分達には関係がないと思っている役所以外にはないでしょう。
 
この「高齢法」の改正も議論がなされていますが、政治家は人気取りと寄付やパーティー券などお金のため、官僚は天下りポスト確保のため、経営者団体を敵に回したくないはずで、改正が企業防衛上骨抜きにされるのはあきらかです。
 
中には、定年後に「継続雇用」でいったん再雇用されたものの、その後まもなく「未曾有の不況」を理由に雇い止めされてしまい、その元社員が会社を相手に提訴したことがあります。中には「定年後も継続雇用されるという期待」を労働者に認めた「期待権」で勝訴した「ヤマトマネキン子会社の判例」もありますが、なかなかこのような裁判をおこなって決着させるというのも、時間や費用がかかり、難しいのが現状でしょう。
 
例えば、定年時に、雇用継続する代わりに、喉から手が出るほど欲しい退職金(一時金)を餌にして、本人から「継続雇用を希望しない」という証明書を取得すれば、その企業にはその人を5年に渡って継続雇用する義務は発生しません。人間心理の話しでよく出てくる例え話で「明日10万円もらうのと、5年後に20万円もらうのとどちらがいい?」と聞くようなものです。約9割の人は明日10万円を選ぶそうですが、5年先に自分も会社もどうなっているかわからない不安定な契約よりも、半額であっても確実に明日もらう方がいいと考える人は多いと思います。
 
その変形バージョンで「継続雇用なら5年間賃金として毎年200万円すつ支払おう。しかしもし継続雇用を希望しなければ、いますぐ500万円を支払おう」と言われると、ついついそれに乗ってしまい(私もたぶん釣られると思います)そうです。なぜそう思うかと言うと、今すぐ500万円をもらっておいて、5年間のあいだにうまく別の仕事に就くことができれば、トータルで継続雇用したときの1千万円は楽に超えると思ってしまうからです。
 
でも実際には60過ぎた高齢者を、お金を出して雇ってくれるところなどそうそうありません。現役時代にいろいろと仕事を助けてあげた人の顔がふっと思い浮かび、まったく根拠もなく「きっと親しい知人が、気遣って雇ってくれるんじゃないかな」と錯覚しちゃうんですよね。が、しかし、こと固定コストが増える雇用に関してはそういう甘いことは絶対にないと思っていて間違いありません。役人の天下りだって、利権などのメリットがなければ、どこも受け入れるわけがありません。
 
結局、高齢者は、年金が満額支給されるまでは、自分で自分の生活を守っていくしか今のところ方法はないのですが、特に住宅ローンが60歳までに完済しない人(ハイ私です)や、子供の教育費がまだかかる人にとっては、基本的に今の勤め先から継続雇用されない場合、どうするかということを常に考えて準備をしておく必要がありそうです。
 




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デフレの正体 経済は「人口の波」で動くで、GDP前年比や人口構成率など比率や平均でみる経済はおかしな事になるということで、失業者についても実数で見てみることにしました。
 
一般的にいう失業者と、総務省「労働力調査」に出てくる完全失業者の定義は少し違っていて、完全失業者というのは、15歳以上で、①仕事に就いていない ②仕事があればすぐに就くことができる ③仕事を探しているの3点が同時に必須となります。例えば月末に1時間だけアルバイトして給料をもらった場合や、無給でも家業を手伝っていたという場合は、完全失業者にカウントされません。
 
その他にも学生や主婦(主夫)、家事手伝い(家業ではなく)、引退した高齢者、ニート、引きこもりなども完全失業者ではありませんが、実際には本当は仕事がしたいけど、なかなか仕事が見つからず、仕方なく家事手伝いや引退した人、ボランティア活動をしている人などもいると思われますので、実際には「完全失業者」<「一般的に言う失業者」となります。
 
そして完全失業者に認定されている人の中には、退職金や同居人の収入で当分(あるいはずっと)働かなくてもいいのだけれど、失業保険がもらえるので、一応働く気があり職を探しているフリをしている人も含まれますし、逆に、正社員で働きたくてずっと探しているけれど決まらず、やむにやまれず時々パートタイムの仕事に行く人は失業者としては認定してもらえないことになるわけです。
 
もうひとつ突き詰めて考えると一般論となりますが、世帯主や単身で暮らしている人の失業と、世帯主のところに同居(普通の家族)や居候している人の失業とでは、その重みは違います。つまり一家の世帯主が失業すると、一般的にその扶養者である同居人(家族)にも大きな影響を及ぼすこととなりますし、同居人が世帯主よりより多く稼いでいるというケースは比較的稀(もしそうであれば世帯主を変更する)でしょう。
 
下のグラフは1968年からの完全失業者数(毎年1月の実数)ですが、①世帯主+単身者 ②その他(同居家屋等)で分けています。①は青か赤 ②は茶色です。ここで特に大事なのは①です。緑の折れ線グラフは完全失業者率です。
(グラフはクリックで拡大)
shitsugyousya2.jpg
 
これでなにがわかるかと言うと、世帯主(+単身者)と、その他(同居人)の完全失業者数の推移(動き)はほぼ同様に見えますが必ずしも一致していないことと、完全失業者率(折れ線グラフ)とも同様に動きが一致していないことです。
 
まず世帯主(+単身者)(青か赤)の失業者が一番少なかったのは1970年、高度成長期まっただ中で大阪万博の開催された年です。つまり生産年齢人口は毎年増加しつつ、さらに失業者は少なく、企業は人手不足だったでしょうけれど、国民の所得は増える一方で国としては最高の時代だったと思われます。
 
そしてバブルが弾けた1990年代前半、いったんは下がった失業者数ですが、1994年から急激に増加していきます。この頃にバブル崩壊以外になにが起きたかと言えば、生産年齢人口(15歳~64歳人口)の減少が始まったわけですが、それは前年比プラス成長が当たり前だった日本の国内消費量が、反転し前年比マイナスへと転換しはじめる時期と重なります。
 
そして世帯主(+単身者)の完全失業者数が2002年(赤色)にピークの150万人を超えることになります。この年の数年前から企業ではリストラの嵐が吹き荒れた時期でした。しかし2007年~2008年頃に向けて今度は世帯主(+単身者)の失業者数が一気に減っていきます。これは中国を筆頭とし東南アジア向けの輸出が絶好調となり、国内需要の恩恵はないものの、大きな仕事は順調に増えてきていた時期と重なります。
 
しかしその輸出に頼っていた景気浮上も2008年9月に起きたリーマンショックが、日本に少し遅れて波及することで、再び2009年以降世帯主の失業者数が増えていきます。2011年1月では136万人の世帯主(+単身者)の失業者数となりますが、過去最高を記録した2002年の153万人には及びません。しかしこの9年間のあいだに生産年齢人口はおよそ500万人ぐらい減っている中での失業者数の増加ですから、根はかなり深いと思われます。
 
1986年のように完全失業者は増えているのに失業率が下がっているのは、団塊ジュニアと思われる新たな労働人口が急増したためで、2010年の完全失業者数は減っているのに完全失業率は前年と変わらない5.1%となったのは新たな労働人口より、はるかに多くのリタイヤ(退職者等)が出たことによります。つまり完全失業率の分母の労働者人口に大きな変化が起きたときにこの差が現れます。
 
生産年齢人口が増えていく中での失業者の増加は、いずれ生産年齢人口が増える購買力によって、景気がよくなり、それによって失業者が減っていくことが考えられますが、逆に生産年齢人口が減っていく中での失業者増は、さらに景気を冷やしていく結果となります。それは否応なく国内需要が減っていく中で、世帯主が失業することで、その世帯では極限まで出費を押さえるようになりますから当然です。
 
さらに、この東日本大震災です。
 
この震災により被災地復興のため多額の国家財政の出動が必要となります。ただそれに使われるのは特定の地域のインフラなどの公共工事であったり、住宅整備であったりするので、特定の企業とその従業員には恩恵がありますが、その他多くの国民にはほとんど恩恵は及びません。
 
しかも使われるのは国中から集めた税金と国債という借金ですので、被災者と同様に多くの国民は、失われた20年と言われてきた今まで以上の窮乏と雇用危機を堪え忍ばなくてはなりません。
 
すでに震災を理由としたリストラや採用取り消しが増えていると報道がありましたが、新たな復興のための労働力需要と、全国的な景気低迷による失業者数とを比べると後者が断然多くなるのは明らかです。もし現在求職中であれば、数カ月後にやってくる大不況が襲ってくる前に、えり好みはせず、1日でも早く仕事に就くことが大切だと思います。
 



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ドキュメンタリー小説「深海の使者」吉村昭著を読み終えて、過去に潜水艦を題材にしていたり、主要な場面に潜水艦が登場したりした小説や映画、コミックやアニメで読んだり見たものはどれほどあったかなと思って調べてみました。

割と最近に「終戦のローレライ」福井晴敏著と、その映画版「ローレライ」があります。ドイツがフランスから接収した連装の主砲を持つ架空の潜水艦を日本が譲り受け、さらにそれに人間特殊兵器を積み、終戦近く、撃沈されるのを覚悟の上で浮上し、広島長崎の後さらに東京へ原爆投下をするためにテニアン飛行場を飛び立つB-29爆撃機を潜水艦の主砲で撃ち落とすという奇想天外なストーリーでそこそこ楽しめました。

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またそれとほぼ同時期に映画で「出口のない海」、テレビドラマで「僕たちの戦争」において、同じ回天という魚雷を改造した特攻兵器を扱ったものです。

この2つは人気作家の横山秀夫氏と荻原浩氏の各小説で、映画やテレビで見る前に先に読んでいて、あとで映画化やドラマ化を知りました。

回天の実物は靖国神社の遊就館(博物館)に展示されていますが、そのすぐ横に置いてある魚雷とほぼ同じ大きさで、まさに鋼鉄の棺桶です。

2009年公開の映画「真夏のオリオン」の原作は、池上司著「雷撃深度一九・五」という実話を元にした小説で、内容はだいぶんと変えられていますが、終戦近く劣勢に立たされながらも伊号潜水艦がアメリカ駆逐艦と激しい攻防を描いたものです。

古い映画や小説では、ソ連が開発した新型推進装置を持つ最新鋭原子力潜水艦レッド・オクトーバーとともに艦長がアメリカへ亡命しようとするトム・クランシーの小説「レッド・オクトーバーを追え」が、小説・映画とも秀作です。

ちなみにこの映画では、潜水艦では当たり前にある迫力ある海中での戦闘シーンがありますが、撮影は水は一滴も使わなかったという、特殊効果だけで制作されています。

他の小説では池上司著の「無音潜航」は、自衛隊が誇る静かなディーゼル潜水艦対中国の艦船が一発触発の状態になるという内容で、尖閣諸島問題でお互いに譲れない緊張状態を早くから警告し、さらに今後このような事態がいつ起きても不思議ではないと思いました。

映画になるといっぱいありすぎて、もうすっかり内容も忘れてしまっているものも多いのですが、その中では、ドイツの誇るUボートとアメリカの駆逐艦との心理戦や駆け引きが見ものだった「眼下の敵」や、日本の駆逐艦対アメリカ潜水艦の闘いを描く「深く静かに潜航せよ」も、後者は日本がやられてしまう側なので複雑な思いながら緊張する場面の多いいい映画でした。

最近に見た「渚にて」は古い白黒映画ですが、核戦争によって放射能に汚染された地球において、南半球のオーストラリアとアメリカの潜水艦のみが生き残っているという設定で、東西冷戦下の核兵器開発競争時代を皮肉った秀作でした。

やがてオーストラリアへも放射能が忍び寄ってくることがわかり、アメリカ原潜が選んだ道は、どうせ放射能にやられて死ぬなら故郷に帰ってという、重い選択がなされます。

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「Uボート」は西ドイツ(当時)が制作した大作映画で、アカデミー賞6部門にノミネートされる実績を残しました。

この映画では、多くの武勲をあげたことでなにかと英雄視されがちなUボートですが、乗組員にとっては海に浮かぶ棺桶と同じで、非情で過酷でとても厳しいものであったことを訴えかけ、しかも最後はあっけなく悲しい結末となるものです。

日本でも英雄や特攻隊員を賞賛するものではなく、そういった一乗組員の目線で潜水艦映画を作ってもらいたいものです。

「1941」は若き頃のスピルバーグ監督の映画で、太平洋戦争初期(1941年)、真珠湾を攻撃したあとアメリカ本土にも日本が攻めてくるという危機感をコミカルに描いたものですが、その中に三船敏郎が艦長役で潜水艦に乗ってアメリカまでやってきて、サンタモニカにある有名な桟橋を攻撃し、観覧車を破壊するシーンが笑えました。

「K19」はソ連の原子力潜水艦の原子炉が火災に遭い、それを消火するために、多量の放射能を浴びながらも必死で格闘する実話を元にした潜水艦映画です。

消火活動中の乗組員の姿は、見るに忍びない悲惨極まりない状態ですが、どうにか消火でき、無事に帰港することができます。

そして数年後に艦長の下に乗組員が集まった時には、その多くは無事元気な姿で再会を喜び合うという最後にホッと安心できた映画でした。

この映画を思い浮かべると、福島で必死に放射能漏れを食い止めようとしている人達とダブってしまいます。

下記に映画の潜水艦艦長役の一覧を書きましたが、潜水艦の艦長というのは、当然主役でもありますが、それにしても日米ともトップクラスの役者が演じているのには驚きます。

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コミックの「あかつき戦闘隊」は、故園田光慶氏が少年サンデーに連載していた漫画ですが、戦時中の人間関係の描写もリアルで、絵もうまく楽しめました。

主人公は戦闘機パイロットですが、決してヒーローではなく、次々と仲間が死んでいき、最後には主人公も撃墜され亡くなります。

物語の終盤では潜水艦(伊号)との関わりが増え、その中に格納していた戦闘機(水上機ではなく)を飛び立たせるなど、今思うとあり得ない設定もありましたが、小学生当時(1969年)はワクワクして読んでいたことを思い出します。

潜水艦を扱ったものでまだ読んでいない小説や、見ていない映画もありますが、小学生の頃はいくつもの潜水艦のプラモデルを作ってお風呂で遊んでいました。

なぜそれほどに潜水艦が好きかというと、その理由は自分でも不明です。

ちなみに会社のパソコンでは、スケジュールされた会議などの時間が来たときに画面のPOPアップと音声で知らせる機能を付けていますが、その時の音声にはソナーの発信音(本物)を採用しています。


■潜水艦を扱った小説で読んだ一覧
レッド・オクトーバーを追え トム・クランシー

無音潜航 池上司

雷撃深度一九・五 池上司

終戦のローレライ 福井晴敏

新紺碧の艦隊 超潜出撃須佐之男号・風雲南東太平洋 荒巻義雄

深海の使者 吉村昭

出口のない海 横山秀夫

僕たちの戦争 荻原浩


■潜水艦を扱った映画、DVD、TVで観た一覧
眼下の敵 1957年米 駆逐艦艦長役:ロバート・ミッチャム

深く静かに潜航せよ 1958年米 潜水艦艦長役:クラーク・ゲーブル

渚にて 1959年 米 潜水艦艦長役役:グレゴリー・ペック

海底大戦争 スティングレイ 1964年英 人形劇

原子力潜水艦浮上せず 1978年米 潜水艦艦長役:チャールトン・ヘストン

1941 1979年米 潜水艦艦長役:三船敏郎

復活の日 1980年東宝 潜水艦艦長役:チャック・コナーズ

Uボート 1981年独 潜水艦艦長役:ユルゲン・プロホノフ

レッド・オクトーバーを追え 1990年米 潜水艦艦長役:ショーン・コネリー

クリムゾン・タイド 1995年 米 潜水艦艦長役:ジーン・ハックマン

K19 2002年米・英・独・加 潜水艦艦長役:ハリソン・フォード

Uボート最後の決断 2003年米 潜水艦艦長役:ウィリアム・H・メイシー

ローレライ 2005年東宝 潜水艦艦長役:役所広司

出口のない海 2006年松竹 潜水艦艦長役:香川照之

僕たちの戦争 2006年TBS 回天乗組員:森山未來

真夏のオリオン 2009年東宝 潜水艦艦長役:玉木宏


■潜水艦を扱ったコミック・アニメで読んだ一覧
沈黙の艦隊 かわぐちかいじ

サブマリン707 小澤さとる

あかつき戦闘隊 園田光慶



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