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私は普段パソコンで3種類のブラウザを使っています。会社ではMicrosoft Internet Explorer(以下IE)とMozilla Firefox(メイン使用)、自宅ではIEとGoogle Chrome(メイン使用)です。私は使っていませんがその他有名どころでは、SafariOperaと言ったものもあります(Windowsの場合)。

世界でも日本でもOSのWindowsに標準で付いてくるIEのシェアがもっとも高いのですが、標準で付いてくるIEではなく、なぜわざわざ新たにインストールして他のブラウザを使うかと言うと、他のブラウザのほうが使いやすかったり、軽く動作したり、アドインと言って好みで追加できる機能が豊富だったりするものが多く、メリットはそれなりにあるからです。

 ■世界のブラウザのシェア(クリックで拡大)
Ci111205191627.jpg

 ■日本のブラウザのシェア 
Ci111205192414.jpg

上記(StatCounter)のグラフを見ると、IEもFirefoxのシェアは徐々に落ちてきているのに対し、Google Chrome(クローム)が伸ばしてきています。すでにFirefoxを捉えて追い抜いたと先般報道がありましたが、今後もその傾向が続くのかどうかはわかりません。Firefox陣営も黙って見ていないでしょうから。

しかし世界と日本を比較すると、日本でのIEシェアが高いことに驚きます。ヨーロッパではWindowsにIEを最初から付けておくのは不当競争だという論争などもあり、ブラウザへの関心が高いのですが、日本では無料だからいいじゃんということで、特に火種にはなりません。

それぞれのブラウザには使い方やタイミングで一長一短あり、どれが一番かというのは難しいのですが、私の選択基準はできるだけメモリを消費しないで、軽くサクサクと動いてくれることとと、印刷設定が容易であることがポイントです。それで言うとまだ自分の思うような印刷ができるブラウザは少なく、まだ発展途上と言えます。

外国ではWebサイトを印刷することはあまり重要でないらしく、なんでもすぐに紙に印刷して読みたがるのは日本人(特に中高年)の特徴です。ブラウザの基本機能の開発はほとんどが欧米なので、印刷機能に力点が置かれていません。いずれ日本人の強い要望によって印刷設定が細部にまでこだわったブラウザが登場してくるかも知れません(すでにあって知らないだけかも)。

私がなぜ紙に印刷したがるとか言えば、スマートフォンを持っていないので、外出するときに、住所や地図、電話番号。営業時間などをメモするより印刷のほうが手間がかからないので、レストラン、観光地、観光マップ、クーポン券など次々と印刷しておきます。

また面白い記事やコラムを見つけた時、すぐに読めないタイミングなら、ブックマークしておくのではなく、印刷してあとでゆっくりと読むことがよくあります。紙やインクのムダと言われるかもしれませんが、効率を優先しているわけです。

もし今後スマートフォンを買ったとしても、あの小さな画面で苦労して読んだり調べたりすることを考えると、あらかじめPCの大画面で確認して印刷しておくような気もします。それだけに思うように印刷できる機能がとても欲しいのです。

「ブラウザの選び方」としては、「使う目的」によってということでしょう。私の場合、会社である新しいWebメールやWebサービスを使うことになった際、以前のIEだと読み込みや移動の動作があまりにものろく、使用に耐えられないことが発端となりFirefoxをメインに変えました。変更してみてこれほどに変わるのかとものすごく驚きました。

ただ、ブラウザは常に進化しているので1年前には使用に耐えられなくとも、新しいヴァージョンでは改善され問題なかったりしますので、現在はどうなっているか不明です。逆にFirefoxもシェアが落ちてきていることからすると、他のブラウザと比べ動作が遅くなってきているのかもしれません。

一旦メインに使うブラウザを変えてしまうと、ブックマークの引っ越しなど手間を考えると、そう簡単には元へ戻れなくなります。結局は一度変更すると、なにか不具合でもなければずっと使い続けることになります。

しかし一部のサイトでは、IE以外のブラウザではうまく表示されなかったり、Webサービス等が使えない場合があります。FirefoxやChromeを使っていて写真と文字が重なって見えたり、フォームが崩れて表示されることは数年前よりは減りましたが、今でも古いサイトや凝った作りになっているサイトではよく見かけます。

これはサイトやサービスの開発の際、シェアが一番高いIEに最適化された作りになっているからです。特にWindows95やWindowsMeの頃の古いIEでもちゃんと表示され動くようにするため、そのような仕様となっている場合をよく見かけます。そういう非常時のため、今でもIEも残しておく必要があります。

自宅ではGoogleのサービス(Gmailやスケジュールなど)を頻繁に利用し、TwitterにはHootSuiteを使うことで、それらとの相性が抜群によいChromeをメインで利用するようになりました。

しかしこれもよく使うyahoo!のサービスの中には未だChromeに対応していないものがあり「お使いのブラウザではうまく表示できない場合があります」と注意が出ます。無視して使用していると確かに不具合が起きることがあります。開発者側の大変さもわかりますが、これには困ったものです。したがって自宅でもChromeとIEの二本立てです。

さてこれら無料で得られるブラウザという製品、当たり前のように自由に使っていますが、いったいこの開発コストはどうなっているのでしょう?

おそらくはブラウザの占有率を高め、自社の他のWebサービスへ誘導したり、広告を表示したりするためだと思いますが、タダほど怖いものはないの教えの通り、ブラウザを通じ個人情報を含め様々な検索や行動履歴などの情報が、知らないうちに収集され、その人にあった広告が選ばれて掲載され(既に実施済み)、いずれはそれらの情報が国家管理となり、犯罪捜査や思想調査などにも使われるようになっていくのかも知れません(某国ではおこなわれているという噂)。

ま、それはともかく、このような使い勝手がよい様々なブラウザを自由に選んで無料で使えるというのは、ありがたく、「ソフトウェア=有料」が当たり前の中で育ってきた私にとっては驚異的でもあります。

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560
再来年4月入社予定の大学生の就職活動がスタートしました。裏ではすでに選考が終わっているところも多いと聞きますので、いつもながらセレモニーとしてのスタートです。

NHKニュースでもその他多くの大手マスメディアが口を揃えて言うのが、新卒内定率の低下とその原因として「大企業に入りたがる人が多く競争率が高い。逆に中小企業は人手不足で定員割れをしている」ということです。つまり学生の志向にミスマッチが起きていて、それが内定率の低下につながっていると断言しています。

せっかく大学を出て就職するからには親も安心するし、同級生にもいい顔ができるので、待遇など多くの面で安定している大企業へ入りたいという学生の気持ちはよくわかります。

それに対して少しでも学校のPRにつながる就職率を上げたい大学側や、納税額の少ない低所得のフリーターや失業者を出したくない国は、「いまある大会社の中でも10数年前には誰もその名前を知らなかったり、まだ設立もされていなかった会社が数多くある。いま規模が小さいとか、名前が通っていないからというだけで避けるのは間違っている」ともっともらしいことを大マスコミを通じて学生や親に訴えかけています。卒業即起業というのも「失敗すること=ダメなヤツ」の烙印が押されるからと学校も国も推奨はしません。

マスメディアがこぞってこのような同じ事を繰り返すのは、中小零細企業に目を向けさせて、フリーターや就職浪人を減らそうとする国策を頼まれてPRしているだけのような気がしてきました。

本来ならどこへ就職を希望するかは本人達の自由であり、浪人したりフリーターでチャンスを待つのもまったく勝手です。誰かにお前は大企業へ行く器じゃないから、中小企業へ行けと指示されるのは大きなお世話であり、古びた社会主義国家そのものです。

もし大学を出てから中小企業へ入ったり起業することが、もっと魅力的であるならば、そういう余計なことを言わなくてもそれを目指す人が増えていきバランスが取れるはずです。そうならないのは、今の日本で中小企業へ入社したり起業することは損をしたり得策とは言えないからなのです。

入社後すぐに高給がもらえ、長期間給料をもらいながら研修(大手企業では新入社員一人に100万円以上教育の投資をすると言われています)を受けさせてもらい、福利厚生施設も充実し、土・日曜日はしっかりと休み、面倒な仕事は子会社や下請けに丸投げし、有給休暇の取得を会社から指示され、1年目からボーナスをたんまりもらい、社内に健康管理室や社員食堂や育児施設まで備わっている大企業と、概ねその正反対の中小企業と比べると、普通の人なら10年先のことよりもずっと現実的にならざるを得ません。

もし、中小企業が、大企業社員の平均年収の2倍もらえるとか、勤務時間が残業はなく完全週休3日制であるとか、卒業と同時に起業をする場合、数千万円の事業資金が無利子の出世払いで無条件で貸してもらえるとか、条件や待遇面で大企業に就職するより大きく優っていれば、このようなアンバランスは起きません。

そういう配慮もなしに、若者に対して「もっと夢を持て!」「ホンダやパナソニックも昔は零細企業だった」と何万分の一かの確率でたまたま成功した会社を引き合いに出され、失敗したり成功していても大手企業や官公庁から虐げられることの多い中小企業へ目を向かせようとするのは、国策PRメディアに成り下がっています。

過去を振り返っても、国が積極的に進め、マスコミも追随して絶賛した南米への移民政策や北朝鮮への帰国事業がどうなったかをみればわかります。国の政策とマスコミが一致したときは必ず裏があるので、それには決して乗らないというのが正しいおこないと言えるでしょう。

そして決定的なことは、せっかく夢を持って入社した先が10年先まで存在するかどうかという問題です。

早稲田大学ファイナンス研究所の調査によると、1985年から2000年にかけて実際に起きた事例を元にした統計では、上場企業が倒産する確率は5.85%、非上場企業大企業で10.11%、中小企業は18.45%となっています。中小企業は上場企業と比べると3倍以上も倒産リスクがあります。倒産までいかなくても大手企業や外資系企業に吸収されたりする可能性も高く、いくら大きな夢があっても職場や仕事が消えてしまえばどうしろと言うのでしょう。

さらに日航の例を見るまでもなく、大企業だと例え倒産するようなことがあっても政府が助けてくれる場合があります。中小企業はそういうわけにもいきません。オリンパスと同じ事をもしベンチャー中小企業がおこなえば、間違いなく幹部は全員逮捕され実刑判決、経理責任者は行方不明か自殺、もし新興市場に上場していれば上場廃止、その後会社はよくて身売り、普通は消滅することになります。

大企業だったマスメディアや官公庁に入社、入庁し、のほほんと日々勤務している大マスコミや絶対に倒産しない官公庁の安全地帯で働いている人達は、どの面下げて若者の大企業や官公庁志向に懸念を表明したり批判を浴びせることができるのでしょうか。



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559
11月下旬の日経新聞(夕刊)に下記のような記事が掲載されました。
40代惑いの10年「自分がここまで無価値とは」、転職で想定外の苦戦
2011/11/28 日本経済新聞

この記事では、1980年代後半のバブル期に新卒入社した現在40代の人達が、業績悪化などにより会社を追われたり、退職を決意せざるを得なくなったりし、その後の厳しい雇用環境の中で転職に苦労をしているという内容の記事です。

そう、87年頃から91年まで続いたバブル景気は今から考えると異常な社会現象でしたが、その頃はこのまま日本経済は世界に君臨し続け不滅であるとほとんどの人は信じて疑いませんでした。名だたる経済評論家でさえ「株や土地を買わないのはバカだ」とまで言っていた時代です。

そのバブル時期に新卒が企業から内定をもらうと、内定者拘束と言って内定式の日の前後には他社へ行かせないため海外旅行へ連れていくところも数多くありました。内定してロサンゼルスへ拘束の豪遊旅行させてもらっておきながら、結局卒業できずに入社を辞退し、翌年別の企業へ入社した人も直接知っています。そう言うことがあっても学生、企業とも笑い話にできる異常さでもありました。

その頃入社した人は、一部の超人気企業を除き就職に苦労ということはなく、ある一定の大学出身者であれば、希望さえすればどこへでも就職が可能でした(もちろん大学によってランクは付きましたが)。

それから20年。いま40代になったバブル入社組の人達は、その頃大量に新卒採用されたということもあって、企業の中では先輩後輩達から冷ややかに見られてしまう立場になってしまったようです。

記事の中にも「業績が急速に悪化した会社が昨年、40歳以上の正社員を対象にリストラを断行し、自身も上司から退職を促された。」とあります。しかしリストラされるのは決して40代が多いというわけではなく、総務省の「労働力調査」では「会社倒産・事業所閉鎖」「人員整理・勧奨退職」によって離職した数は、30代16万人、40代18万人、50代18万人(2010年調査)と各年代層で大きくは違いません。

じゃぁなぜ40代が特に転職で苦戦をするのかと言うと記事には「この年代は同期生が多く管理職ポストの不足もあり経験が不足している」ということのようです。確かに一般的に40代の転職で企業から一番求められるのは、管理職としてのマネジメント能力と経験でしょう。

それに女性の場合、中小企業には女性管理職が少なく、受け入れに抵抗感のある中小零細企業がその年代での転職は非常に不利であると言うことです。日経の小見出しには「他世代に比べかすむ魅力」とまで書かれています。

さらに記事では英語が堪能な40歳代が、外資系企業ならどこかすぐ決まるだろうとタカをくくっていたら、3カ国語を使う30代の求職者も最近は珍しくはないと知り愕然としたという話しが出ています。絶えず厳しい競争にさらされてキャリアアップをしてきた30代と比較し、40代は今までぬるま湯につかってきたいうことのようです。

企業としては本当は若くて健康で将来有望な人が欲しいのですが、中小企業やベンチャー企業は長期間かけて社員を育てていくだけの余裕がないので、組織や事業を拡大していく際にはやむを得ず経験豊富な40代の人材を中途で採用する傾向があります。

そのため一般的に30半ばを過ぎてからの転職は、それまで勤めていた企業より小規模の企業へ行くことになります。ところが40代になっても管理職でなかったり、マネジメント経験が短かったりすると、書類の段階で除かれてしまいます。

また大手企業ではかなり女性活用と男女平等が進んだと言っても、中小零細ではまだ性差別は歴然と残っています。社内に女性管理職がいないのに、いくら有能であっても女性管理職を新たに外部から採用しようと思わないでしょう。それに単に補助的な事務やアシスタントであれば、なにも40代以上の人を採用はしません。

さらに、一般的な40代というのは子供が少し大きくなり、住宅の取得や、子供の教育費がかなりかかってくる時期と重なります。同時に健康的にも無理がきかなくなり、環境適応力や体力が落ちていくので、経験以外で20代30代と勝負しようとするのは無理があります。つまり本来ならば余程の特殊技能があるとか、自信がなければ軽々しく転職をする年代ではないのです。

でも実際にリストラや倒産に遭い、転職せざるを得なくなった場合どうすればいいんだ?

これは記事には書かれていませんが、私が言えるのは、とにかく見栄やプライドを捨て、できるだけ長く会社にしがみつき、会社に在籍したまま転職活動を始め、次の仕事が決まってから辞表を出すぐらいの厚かましさが絶対に必要です。

ましてしばらく雇用保険(最大なら300日給料の5~7割ほどがもらえますが、国民年金や健康保険料、転職活動の出費など予想以上に経費がかかり、それに1年以内に転職先が決まる保証はどこにもありません)をもらい、しばらくゆっくりしてから再就職活動しようなんてのんきな事を考えていると破滅しかねません。

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558
自由死刑 (集英社文庫) 島田雅彦

主人公は30過ぎの独身男性。わずかばかりの貯金を引き出して、1週間後に自殺をするため、残された日々を(主人公なりに)有意義に過ごそうとしています。その1週間の物語です。

なぜ自殺をするのか?世を儚んでというわけでもなく、ただ思いつきでとしか言いようがない流れですが、毎日平均で80人以上の自殺者(はっきりと自殺と判明しているものだけなので、実態はもっと多いはず)が出ているの、たいした理由がなくとも自殺する人がいても全然不思議ではありません。

島田雅彦氏の小説は過去に読んだことあったかなぁと思って調べてみると、島田一男氏、島田荘司氏の小説は読んでいましたが、島田雅彦氏の小説はこれが初めてでした。

最後はどうなるのか?とドキドキしながら読み進んでいきますが、途中であこがれの元アイドルとの逢瀬や元カノとの出会いなど、退屈することのない濃縮された1週間があっという間に過ぎていきます。最後は、読んでのお楽しみです。

島田氏は今年50歳、多くの小説やエッセイ等を出しておられますが、いまいち書店で見た記憶に残っているものはなく、地味と言えば地味、ツウ好みと言えばそうなのでしょう。

この自由自殺を原作にしてテレビドラマが作られたことがありますが、一気に有名になるためにはやはり著名タレントを使って映画化がされ、大掛かりな本と映画の同時キャンペーンでもおこなわないと厳しいのでしょう。言うは易くで有力なプロデューサーや監督の目にとまらなければなりませんからたいへんです。

著者別読書感想(島田雅彦)

  ◇   ◇   ◇   ◇   ◇

一瞬の風になれ 第一部 -イチニツイテ- (講談社文庫) 佐藤多佳子
一瞬の風になれ 第二部 -ヨウイ- (講談社文庫) 佐藤多佳子
一瞬の風になれ 第三部 -ドン- (講談社文庫) 佐藤多佳子


2007年本屋大賞を受賞したベストセラー本でもあります。先月読んだ三浦しおん氏「風が強く吹いている」が大学陸上部の物語だったのに対して、こちらは高校の陸上部が舞台です。

大学陸上の目標が箱根駅伝に対して、高校陸上部はインターハイという違いはありますが、この二つの陸上部の小説にはよく似た類似点があり、それは主人公とその主人公があこがれる理想的な最強の仲間と、しのぎを削る強力なライバルがいるということです。

また陸上競技ということで言えばその前年の2006年には堂場瞬一氏のマラソンランナーのドーピングを扱った「標なき道」、翌年の2008年には黒木亮氏のやはり箱根駅伝をテーマにした「冬の喝采」が文庫化されてました。この頃は小説の世界では陸上競技ブームだったようです。

さて、単行本で3冊に及ぶ長編小説ですが、話のテンポはよく、スラスラと読めていきます。なぜ3冊に分かれているかと言うと結果的にそうなったというのでしょうけど、ちょうど高校3年間を各1年ずつで3年間分という形です。特に最後の第3部のクライマックスではもう手の汗を握るドキドキの連続です。すべてはこの最後に向かって長い長い第一部と第二部、それと第三部の前半があったと言って過言ではありません。

昔のスポ根ドラマのように1年生の時のしごきとかはなく、新人戦レースや夏合宿、夏休み中の自主トレ、それに家族愛や恋愛など、盛りだくさんで飽きさせません。そして1年生、2年生の時に悔しい思いをしたことをバネにして、最後の3年生で目標を達成していくというストーリーは鉄板です。

上手いなぁと思ったのは、女性作家さんでありながら、男子高校生の日常と陸上部という特殊な環境の中のことが詳細に、しかも違和感なく書いてあることです。ただ現実はと言えばもっと汗と泥だらけの不潔が歩いているようなもので、さらに親や兄弟を疎ましく思える年代であり、一方では性欲はもっとギラギラしていてもおかしくはないと思うのですが。

おそらくこの本を推薦するのは多くは女性ではないかなと思います。女性から見た魅力ある理想の男子高校生を描くとこうなるんだろうなぁと思ったりします。

著者別読書感想(佐藤多佳子)

  ◇   ◇   ◇   ◇   ◇

わかりやすく〈伝える〉技術 池上彰

執筆活動に力を入れたいからと最近ブラウン管では時々しか見かけなくなった池上彰氏ですが、元々はキャスターも務めたNHK記者ということもあり、その頃から身に付けてきた人に「わかりやすく伝える技術」をまとめたものです。

新聞記者とテレビ記者の大きな違いはおそらく新聞記者が書く力(読ませる技術)であるのに対して、テレビ記者は伝える力(表現力)に主眼が置かれます。

それは新聞の場合は、記者が書いた原稿がそのまま活字となり新聞に掲載される(当然編集者の手は入るにしても)のに対し、テレビの場合は、アナウンサーが原稿を読む場合でも、記者が現地から生中継するときでも、主役は映像であり、言葉はサブ的なものとなります。したがって主役の映像を元にしていかにわかりやすく言葉や文字で伝えるかに主眼がおかれるというわけです。

そしてある程度は購読層が限られる新聞に対し、テレビの場合は老若男女様々な相手を対象とします。そこでも必要になってくるのは、どんな相手にもわかりやすく伝える技術でしょう。

ただそのテレビでの経験だけではこの本を読むであろう学生やビジネスマンに応用できる範囲は限られるので、企業や学校の場で、会議やプレゼンテーションに使える有効な技術がいくつか紹介されています。

例えば「プレゼン原稿を作ってから図を描くのではなく、まず自分で図解をしてから原稿を作る」とか「プレゼン画面は大項目を3つだけ描いておき、その詳細は資料には書かず口頭で述べる」「聴衆の予想を裏切ることで引きつける」などなど。

テレビの報道番組ではみのもんた氏のちょい見せプレゼンや間の取り方、久米宏氏の口に出さずともテレビに映ることで意志を表現する手法などを絶賛し、テレビに出るときのお手本となったとベタ褒めです。逆に「政府には早急な対策を望みたいですね」などと言っているキャスターに対しては怒りさえ覚えると、ゴールデンタイムの某報道番組キャスターを名指しこそしていませんが、バッサリと切り捨てているのは痛快です。

著者別読書感想(池上彰)

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557
日本の人口増加は2006年にピークを迎え、これから数十年間は減っていく傾向にありますが、一方自動車運転免許証を取得した人の数(累計)はまだわずかですが毎年増加しています。人口が減っているのになぜ増加?と言えば取得率がごくわずかながら上昇しているということでしょう。

その運転免許証を取得した人の数を1966年(昭和41年)からグラフにすると下記のようになります。取得者数とともに、総人口に占める割合も出しています。

  画像クリックすると多少拡大します
Picture0079s.jpg

自動車販売会社は、クルマが売れない売れないと嘆いていますが、毎年着実に運転免許証の取得者数は増えていっているのに不思議なことです。もちろん免許を取ったからと言って新車を購入するわけではありませんから、その因果関係はわかりません。

明らかなのは、(1)若い人の人口が減りその取得者数も減っている(2)若い人は概ね貧乏なので新車を買えない(3)高齢者は新車を買う資金はあるが若い人のように頻繁に乗り換えをしないで1台に長く乗ると言ったところでしょうか。

ただ2005年ぐらいからは免許証取得者数の伸びはほぼ横ばいになってきていますので、国内の自動車販売関連に勤務する人は不安になってくるのもわかります。

次に、乗用車の新車販売台数のグラフを作ろうとしたのですが、なぜか、直近10年ぐらいのデータしか見つけられず、それではバブルの頃の状況がわからないので、仕方なく乗用車の保有台数と、保有台数の前年増加率を合わせたグラフを作ってみました。

 Picture0082s.jpg

保有台数というのは、「前年保有台数+新車登録+中古車登録-廃車」なので、その年の新車販売台数の傾向はハッキリとつかめませんが仕方がありません。

このグラフでは主に前年からの伸び率を見ると、クルマが売れる、売れていないの傾向が見て取れます。

1970年代中盤までは前年比で二桁以上の伸びですから新車も中古車も売れて売れてという状態だったのでしょう。1980年代のバブルの頃はもっと売れたように思っていましたが、意外に売れ出したのはバブルも終焉に近い1989年頃からです。ちょうどバブルカーの典型と言われた初代シーマが登場した頃ですね。

1989年から1991年頃の3年間ぐらい増加率は一桁ですがまずまずの伸びを示し、バブルが弾けた1992年以降、20年間はひたすら保有増加率は下がり続け、2000年中盤頃からは増加はしなくなりました。

上記2つのグラフを合わせてみると下記のようになります。保有増加率と比較するため、運転免許証取得者の前年増加率を加えてみました。

 Picture0078s.jpg

こうして見ると、免許証取得者数の増加率も、乗用車保有数の増加率も仲良く限りなく0に近いところまで落ちてきています。これが需要の飽和状態ということなのか、それとも不況による買い控えなのか、それとも脱クルマ社会の始まりなのか、いろいろと議論があるところだと思います。

しかし免許証の取得増加が増えないというのは不況のせいとは思えません。逆に不況になると少しでも手に職を付けるために運転免許ぐらいは取得しようと思うからです。明らかに人口減と取得率の頭打ちによるものでしょう。

駐車場代、ガソリン代、保険料、各種税金などクルマの維持経費の高騰による、クルマ離れが進んでいることもよく言われます。身近なところでも空きになった月極駐車場が目立ったり、ガソリンスタンドが廃業するのをよく目にします。

ライフスタイルを変えて、住居費用は高くはなるけれど今までより都会に近い便利な場所に住み、電車やバス、自転車をメインに利用して、その代わりにクルマを手放す人が増えているとも聞きます。クルマが必要なときはレンタカーやカーシェアリングを使えばいいという割り切った考え方です。これも都会ではあるでしょう。

しかし私が一番感じるのは、そう言った外因による販売減ではなく、自動車メーカーや販売会社の内因にこそ大きな原因があるのではないかと思っています。

確かにいまは国内で販売する台数よりも圧倒的に海外へ輸出して(あるいは現地生産して)販売する台数のほうが多く、国内市場に向いたマーケティングでニーズを満たすよりも、いかに外国で大量に売れるかを追及するほうがメリットが大きいでしょう。

そしてエコブームと言えばそればかりに技術やリソースをシフトしてしまい、国内の需要を掘り起こすようなニッチな需要を無視をしてきました。以前なら国内需要に向けた専用の乗用車がたくさんあり、その中で厳しい競争もしてきましたが、いまは海外輸出モデルが中心にあり、それを国内でも少数販売するという逆転現象が起きています。

これではとても国内のユーザーが満足できるはずもなく、クルマの性能が上がって耐久性が増したこともあり、軽自動車を除き新車の販売が止まってしまったのではないかと思っています。


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紆余曲折の人生を歩む、しがないオヤヂです。
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