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以前の日記で「液晶テレビが故障した件」を書きました。5年前に買った大型液晶テレビ（LCD-37BHR300）の画面に黒ずみが拡がってきたのと、主電源がよく落ちてしまうので、いよいよ修理かなと思って保証書を調べてみたら、たまたま販売店の10年保険に入っていたので、さっそく修理を依頼したという話しです。

 

その後の話しですが、さっそく販売店経由で三菱電機のサービスから連絡があり、修理に来てくれました。普段は夫婦とも平日は仕事でいないのですが、妻が休みをとっている日に合わせて来てもらいました。

その妻には、パネル交換となるとたぶん10万円を超えることになるので、電源スイッチの不具合も含めて15万円以内ならば保険で戻ってくる分との差額で新しく買うよりいいので、その範囲で交渉してくれと頼んでおきました。

 

サービスマンは手慣れたもので、こういった黒ずみはよくあるそうですが、メーカー保証は1年で、その後は年々安くなる液晶テレビのせいもあり、逆に修理代のほうが高くつくことになり、多くの場合パネルの交換はおこなわないようです。

さらに付け加えると、担当者曰くこの5年前の製品の液晶パネルの在庫は既になく、交換修理はできませんとのことです。

 

もう一つの不具合の電源落ちは、その場で事象が発生しなかったので推定ですが、使っているうちに液晶パネルの温度が上がり、本来はそれを冷却するため自動的に内蔵ファンが回り出すそうですが、どうもそれが故障していて、さらに暖まってくると異常高温にならないよう安全装置が働き電源が切れてしまうことではないかと言うことでした。

そうであれば、最初点けたときはしばらく問題ないものの、30分ほど経って暖まってからは、電源が落ちた後に再度点けても5分ぐらいですぐに切れてしまうというのもうなずけます。

 

結局その場では、パネルの交換が無理と言うことで、サービスマンから販売店の10年保険のうち5年経過後の保険料（購入価格の30%＝32万円×30%＝96,000円）の範囲で、新品の液晶テレビに交換しましょうと提案され、妻はすぐにそれに同意しました。

 

ちなみに修理をした場合の内訳としては、部品代：パネル6万円、技術料1万8千円、出張費2千百円　合計8万100円＋税で合計84,105円という計算になり、これならば保険でまかなえる範囲です。

 

同じメーカーの同タイプの製品では、液晶画面サイズが40型しかなく、現在の37型から僅かですがサイズアップすることになります。その他種々この5年間の技術の進歩があり、内蔵スピーカー（ダイヤトーン）もグレードアップしています。その点は焼け太りというかラッキーです。

 

ちなみにカカクコムで調べてみると、その交換されるという製品は2009年11月の発売で、現在最安値が92,000円（＋エコポイント23000点）となっています。

製品レビューを見ると85,000円ぐらいで買った人もいます。やはり液晶テレビはこの5年間で1/3～1/4以下（エコポイントも計算に入れると1/5）に下がっているんですね。恐るべしデフレと海外製造業（この製品は中国製のようです）です。

 

つまりは、5年前に知らずに加入していた（自動的についてきた）10年保険のおかげで、69,000円（92,000-23,000）分の液晶テレビがタダで手に入ったということになります。

しかしこの交換される製品には当然保険には入れません（たぶん1年間のメーカー保証はついている）ので、次に壊れたら即有償修理ということです。今度はせめて10年は壊れないで欲しいものです。

 

わずか5年で故障してそれを修理して長く使うより、新製品を買う方が安上がりという市場経済は、やはりどこかおかしいと感じます。

以前にもパイオニアのDVDレコーダーが故障した際に同じようなことを書いた記憶がありますが、おそらく80年代のバブル期以降から、日本ではそのような使い捨て文化が拡がってしまったような気がします。

 

あと、表向きは日本メーカーの家電を買うことになっても、作っているのは中国をはじめとする海外の工場だったり、メイン部品である液晶パネルが外国製であったりする場合が多く、その性能や仕上がりの優劣はともかく、不況にあえぐ日本国内の製造業の一助にはならず、心苦しく感じます。

もちろん一部の高級・高機能モデルを中心として純国産品もありますが、価格は当然割高です。

 

ユニクロやH＆Mの服などはもちろん、大手スーパーで売られている野菜・食肉・冷凍食品・加工食品や100円ショップにあるほとんどの商品、スマートフォン、パソコン、その他多くの家電は今や海外での製造で、身の回りにあるものでMade in JAPANは珍しくなっています。

これで日本人は本当に豊かになったと喜んでいていいのか、考えさせられてしまいます。

 

もし雇用を増やしたり、非正規雇用を減らして正社員雇用を増やそう、国債の発行を抑えて国の借金を減らそうと思うのなら、そういった海外製品を国民は買ってはいけないというのが極論です。

いくらユニクロの規模が拡大しようが、スマートフォンが何百万台売れようが、雇用という点でその恩恵に与れる人は、ユニクロや携帯ショップの非正規のアルバイト店員が数百人程度増えるぐらいでかなり限定的です。

 

もしユニクロの製品やスマートフォンがすべて国内の工場で製造され、しかもそれらが世界中に輸出がされたとしたら、それだけで数万～数十万人の新たな雇用が生まれていたでしょう。

ただ製品の価格は他のアジア各国と比べて人件費が高いので、現在のそれと同等というわけにはいかず、国内外で売れるかどうかはわかりません。

 

我々日本人は「雇用を守れ」「非正規社員を減らせ」と叫びながら、一方では高価な国産品を見限って安い海外製品を求め、雇用を減らし、正社員を減らし、さらに収入を減らして、より安い製品を求めるという矛盾したことをバブル崩壊後の20年間ずっとやってきているのです。

 

さてテレビ修理・交換についてですが、話しはこれだけで終わりませんでした。
 

以下、怒濤の激動編（その３）へ続く

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「ジャンボ宝くじで1等に当たる」確率は、「自分が1年以内に交通事故に遭って死ぬ」確率よりもずっとずっと低くて「あり得ないこと」と同義語なのですが、それでもついつい派手な宣伝に煽られ、3億円に目がくらんで買ってしまうのは、悲しい庶民（私のことです）の性というべきものです。

 

私は「ここの売り場はよく当たる」と評判の売り場にわざわざ並んでまで買いに行くことはしませんが、朝早くから並んで買う人には、もうなにを言っても聞く耳は持たないのでしょうけど「日本で一番当たりの多い店」＝「日本で一番ハズレの多い店」ということなのですけどね。

 

過去の日記で書いたことがありますが、宝くじの売上から当選金に回される割合（還元率）はおよそ46%です。競馬や競艇などの公営ギャンブルの還元率がおよそ75%なのに対してあまりにも少なく、テレビや新聞で有名人を使った大量の広告を見るたびにムカムカと腹が立っていました。

 

しかし上には上があって、パチンコやスロットの還元率は80%ぐらい（運だけでは無理と思われますが）、ラスベガスなどの公営カジノのルーレットではおよそ95%の還元率（高額当選の場合、他に州税とかとか取られますが）です。

時々摘発されている違法な博打（私設カジノやノミ行為）でもおよそ90%の還元率ということですから、いかに宝くじの還元率が低いかがわかります。

 

それでもまだ宝くじを買いますか？

 

そして追い打ちをかけるがごとく、宝くじの当選金を差し引いた分を収益金、別の言葉で言えばテラ銭と呼びますが、宝くじの収益金の使われ方のニュースを見て完全にとさかに来ました。

 

＃「鶏冠（とさか）に来る」という言い回しは「頭にくる。怒りでかっとなる」という意味で、昔はよく使ったのですが、なぜか最近ではまず見かけなくなりましたので、奇をてらって今回のタイトルに使ってみました。

 

5月17日3時22分配信 毎日新聞

年間１兆円を超す宝くじの売り上げのうち３６０億円余りが、総務省所管の日本宝くじ協会や全国市町村振興協会など少なくとも１２５の公益法人に、複数年にわたって助成金などの名目で流れていることが、総務省の資料で分かった。１２５法人への天下りは常勤役員だけで１３３人（０８年１２月時点）に上り、天下りが５代以上続く法人も１７ある。地方の財源確保が目的の売り上げが、天下りの人件費など公益法人の運営に転用されている構図が浮かんだ。

 

イザ！ニュース

 

Press Net Japan

４３人全員が総務省天下り　宝くじ関連の６公益法人　

 

■天下り天国で、宝くじの収益金が配られている関係団体と配付金（抜粋）

　財団法人日本宝くじ協会　183億円

　財団法人自治体衛星通信機構　グリーンジャンボの収益約12億7千万円

　財団法人全国市町村振興協会　サマージャンボの収益金の一部

　財団法人全国市町村研修財団　サマージャンボの収益金の一部

　財団法人自治総合センター　約98億円

　財団法人自治体国際化協会　年末ジャンボの収益18億4700万円＋約8200万円

　財団法人消防科学総合センター　約1億4千万円

　財団法人地域活性化センター　約2億7千万円

　財団法人地方債協会　4600万円

 

競馬や競輪、競艇などの「公営ギャンブル利権に群がる政治家」というのが、一昔前に問題になったことがありましたが、今や宝くじの利権は総務省の官僚OBにとって最高に美味しい再就職先となっているようです。

おそらく宝くじ以外にも、文科省管轄のスポーツ振興くじ（サッカーのtoto）や、競輪（経産省）、競馬（農水省）、競艇（国交省）、オートレース（経産省）、パチンコ（警察庁）でも多かれ少なかれギャンブルの巨大な利権に群がる官僚OBはいるのでしょう。

 

なにかで読んだのですが、一番優れた官僚というのは「天下り先を新たに作る人」のことだそうです。なので、自分達の権限で次々と所管する財団法人や社団法人を作り、そこにお金が落ちる仕組みを作りあげていきます。さらにその下に随意契約でお金が流れるファミリー会社を作っていくという寸法です。

 

しかもそれを各省庁同士が競っていて、○○省がこの新しい分野をとるなら、今度はうちにこの分野を渡せというような省同士で綱引きが行われるそうです。

そのためには同じ学校（東大）で同級生や先輩後輩だったりしないと、あうんの呼吸でうまく調整ができないはずです。地方自治体もだいたいそれに準じた形で同じような事をやっています。

 

地方分権を声高にいう人もいますが、地方の上級役人は所詮ミニ官僚ですから、行動パターンや求められる資質（天下り先を作る）は同じです。

それなら地方分権してもなんの意味もなくなってしまう危険性があることを知っておくべきでしょう。

明治時代から大きなことは国が決めたことを指示通りになにも頭も使わずやっておけばよかったのが、地方分権になっていきなりお前が使い道を考えろと言われてすぐにできる役人はいないでしょう。

 

好きか嫌いで言えば、ものすごく嫌いですが石原都知事や橋下知事のような官僚あがりではないリーダーシップのある政治家が地方自治のトップにいれば、まだ救われると思いますが、実際の知事の多くは中央または地方の官僚あがりで、国からの指示待ち、慣例第一、事なかれ主義、最後のあがりのポジションという位置づけですから、まずうまくいきっこないでしょう。

 

まだまだそういった一般国民からすると不可解な仕組みが多く存在する限り、軽々しく各種の税金や社会保険、介護保険、雇用保険などを上げてもらいたくないのですが、昨年政権が変わることによってその一部が露見し始めたものの、50年以上の長きに渡って前政権時代に築かれた巧妙な仕組みは、そうそう半年や1年でクリアにできるとは思いません。

 

もし昨年の政権交代がなければ、その中で大きな犯罪でも起きない限り、こういった利権構造は永遠に遡上に上がることはなく、自民党は人の揚げ足ばかりやっているのではなく、大いに自己反省と、今まで国民を騙し続けてきた謝罪を行うべきではないかと思うのです。

 

と、ちょっと、興奮気味で話しがだいぶんとずれてしまいましたが、宝くじの収益金に群がる意味のない関係団体をすべてなくし、当選金配分をせめて公営ギャンブル並みの75%ぐらいに引き上げ、同時に観るたびにムカムカする広告宣伝も大幅に削って、収益金は官僚OBの高額な給料や退職金ではなく、本当の社会福祉だけに使ってもらいたいものです。

 

広告を減らせば売上が落ちて当選金が減ってしまうと心配するかも知れませんが、問題なのは配分率であって、売上高ではありません。売上が落ちれば（購入者が減れば）それだけ当選する確率は上がりますので、それで1等の本数が減ったとしても配分率さえ上がっていれば、購入者にとっては必ずメリットは多くなるのです。

 

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1996年に日本で刊行される（英国では1995年）やベストセラーになったこの本のことはよく覚えている人も多いと思います。私もその頃に「世界不思議発見」でも取り上げられたことをよく覚えています。

しかし現在はもっぱら「トンデモ本」として「事実の歪曲」、「事実誤認」、「無茶苦茶な推論」などとされまったくその信頼性はないと言われています。

 

実はこの本は文庫になってまもなく購入したのですが、最初のうちは結構難解で小説のようにストーリーがあるわけではなく、南米の古代文明の歴史と遺跡の分析が淡々と続きます。なので、途中で苦しくなり読むのを断念して10年以上も放置していました。

 

ま、それはともかく、内容は古代マヤ文明、インカ帝国、エジプト文明など、現在の技術でも難しい土木工事や進んだ航海術、太陽の惑星運動や星座の位置の観測能力などを見ると、それらの文明よりも遙か昔、およそ紀元前1万年に、非常に高度な文明があり、その文明が何かにより滅びるときが来て、その技術の一部が各地に伝わったものではないかという推測を順番に証明していきます。

 

先日DVDで観た映画2012やノウイングに出てきましたが、それは古代マヤ文明では星座の動きや地球が太陽を周回していることを理解しており、独自のカレンダーを持っていて、そのカレンダーには2012年12月までしか日付がないことから、地球に大災害が起きてほとんどの人類が死滅するのではと言われています。本書ではそのことにも触れています。

 

つまり地球は何万年という単位で過去に3回壊滅状態に陥ったが、その都度初期化された新たな文明が起き、次に壊滅を迎えるのが2012年12月だということです。

もし人類がまもなく死滅するともしわかったとしたら、残された期間でなにをするかと言えば、昔ここには進んだ文明があったことを証明する遺跡を残してなにかを伝えようとするだろうということで、南米やエジプトに現代の建築工学でも不可能に思える大建築物を残したと推定しています。

 

結局は、その高度な文明があったのは、現在の分厚い氷の下にある南極大陸で、元々は温暖な緯度にあった大陸が、およそ1万数千年前に大きな地殻変動で南極の位置へ移動してしまい、同時に地球規模での大洪水で文明は滅びてしまったが、一部の生き延びた文明人が、地中海周辺や南米大陸へ流れ着き（あるいは自らの意志で海を渡り）、その高度な知識と文明を伝え残したのではないかというのが結論になります。

 

作者はジャーナリストですが、そもそも考古学というのは、そのほとんどが推論で、目の前にある数少ない遺跡などの証拠は、その目的も建造方法も謎だらけというのが実際のところのようです。

なので、どのように推論するかは学者であれ、ジャーナリストであれ勝手なのですが、読者はそう言った推論に使われる様々な証拠やデータを直接に見たり分析することはできないので、こうだと言い切られると信じざるを得なかったりします。

 

特に学者の場合、通常は権威のある先輩学者に逆らえなかったり、派閥によって他の派閥の推論を絶対に認めなかったりして、新しい理論や研究が阻害されてしまうということがよくあります。

学者がこのような発表をすれば、まず学会にはいられなくなるでしょうし、それこそ精神異常者扱いでしょう。

 

今後さらに新たな遺跡が発見されたり、残された意味が解析できたり、それこそ南極大陸の地表が詳細に分析できるようになれば、もっといろいろな発見があるのかも知れません。

 

もし今後エジプトや南米のペルーやメキシコへ行く機会があれば、事前にこの本を読んでおくことで、いろいろと事前の勉強にはなるでしょう。

しかし謎だらけのイエス・キリストの話しは今からたった2000年前の話ですが、エジプトの大ピラミッドやスフィンクスが建設されたのが、本書で書かれているように今から12000年以上前だとすると、やはりトンデモない話しに思えますが、本書を読むと妙に説得力があります。

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著者の紹介欄を見て、同じ年齢だということがわかりました。道理で書かれているテーマと意見が私の思いを綴ってきた日記と近いはずです。

もちろん本書はプロが書いていますので、読みやすく説得力のある文章でしかもよくまとめられています。

 

ただ、同年齢と言っても楡氏は小学校の時からずっと弁当持参だったと書いてますが、当時は全国的に公立小学校は給食だったはずです。

地域によって多少の違いはあるでしょうけど、まずくて臭う脱脂粉乳や三角形の牛乳パック（その前は牛乳瓶）、鯨肉の甘露煮、唯一好きだったカレー風味シチュー、味気ないマーガリン、いつも代わり映えがしないカスカスの食パンなど覚えています。もしかすると楡氏はリッチな私立の小学校だったのでしょうかね？

 

しかし読んでいるとどうも私と同世代の不満不平を並べあげつらっているだけという気がしてなりません。

もちろん不満とともに筆者なりの解決法やアイデアも提案されていますが、練りに練られたものと言うよりはジャストアイデアとしか思えないのが残念です。

いや、それでもなにも解決策を考えないで文句ばかり言っている最近の軽薄な評論家やジャーナリストよりはずっといいのですが。

 

楡氏の著作を知ったのは友人に勧められて読んだデビュー作の「Cの福音 」（1996年刊）からです。この本は単行本で、後は文庫本になってからほとんどすべて買って読んでいます。

「Cの福音」では当時はインターネットメールが普及する直前の時期で、パソコン通信を使っての犯罪ネットワークがポイントとなっていました。

1996年当時私はすでにインターネットメールアカウントを持っていましたが、それまでは私もNiftyサーブを使ってメールやBBSに参加していましたので、さっそくそれらを使った犯罪小説ができたと驚いたものです。それからするとこの今の世界は万感の思いがします。

◇著者別読書感想（楡周平）

 
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陰陽師・土御門典明が活躍する妖怪退治の小説です。って書いたらそれで終わっちゃってしまうので、もう少し感想を書くと、文庫本は1997年に発売された少し古いもので、この本も長く本棚にしまい込んでいた途中で断念した本です。

なぜ断念したかは記憶にないのですが、240ページの比較的短い小説で、別に難解ではなく、読みづらいわけでもなく、ただ荒唐無稽なだけです。

 

陰陽師と言うと平安時代に活躍した安倍晴明が有名で小説や映画にもよく出てきますし、京都には安倍晴明を奉っている清明神社まであります。

土御門家はその安倍晴明の末裔ですが、この小説の登場人物は実在の人物ではなく架空の人物のようです。

 

主人公の祖父が語った羅城門に住む鬼の退治など所々に京都らしさが出てきますが、土御門（つちみかど）家と言えば応仁の乱を避けて、とっとと若狭へ逃げだしていた、ちょっと根性なしのようで、京都ではイマイチ人気がありません。

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twitterなどでいま「光の道」に関する議論が賑やかにされています。

昨晩には「光の道」推進派で総務省の検討会で独自のアイデアを披露したソフトバンクの孫正義社長（51歳）と、財政が厳しい中もっと他にやることがあるから「光の道」には反対と論じるジャーナリストの佐々木俊尚氏（49歳）が、twitter上での話し合いから今度実際に会って公開の場で対談しましょうということになり、それがUstreamで動画生中継されるという前代未聞の面白い展開をみせています。

 

20代でゲームソフトの卸業からスタートし、現在では携帯電話会社、プロ野球球団、Yahoo!Japanなど数百社の会社を経営する孫社長については知らない人はいないと思いますが、佐々木俊尚氏について簡単に説明すると、毎日新聞社、アスキーを経て現在はフリージャーナリストで、「2011年新聞・テレビ消滅」が大ベストセラーとなり、一躍有名人の仲間入り。最近も「仕事するのにオフィスはいらない」や「電子書籍の衝撃」などが大ヒット中で、いまもっとも旬な論陣の一人です。

 

ＵＳＴアーカイブ
（動画）

（テキスト）

（時間のない人やブロードバンドが入っていない人はこちらならサクサク読めます）

全部で5時間ありますが、低俗なテレビやDVDを観るぐらいならお金を払ってでも見る価値があります。もちろんタダです。
 

論点は、孫社長は20世紀の道路、電気、ガス、水道などに対して、21世紀は光高速通信こそが早急に取り組むべきインフラで、特に100年間使い続けているメタル回線をすべて光ファイバーに置き換え、しかも全家庭にまで無料で届けようという話しに対して、佐々木氏は「2011年新聞・テレビ消滅」で言い続けているコンテナの部分、つまりコンベア（流通やインフラ）とコンテンツ（動画や情報そのもの）の間に入る例えばAmazonの仕組みやGoogleのような「知的で人が使いこなせる仕組み」こそ今すぐに必要と主張します。

 

例えば孫社長が言う光通信網で使える電子カルテについても、佐々木氏は光が全世帯に導入されたからといって普及するのではなく、そもそも電子カルテが病院によってバラバラの規格であったり、医師や医師会の強い抵抗感をまずは払拭できる強力な仕組みを作ることこそ一番最初にやるべきことだと言っています。

 

また孫社長が全世帯に無料でしかも国費投入ゼロで光ファイバー線を引くことができるというシナリオに対して、佐々木氏はその計算根拠は公開されたばかりでまだ信憑性がなく、次のステップとして第三者がちゃんと検証してからでないと、その通りなのかどうかの議論はできない。さらに既得権益者や旧主派達の抵抗勢力、税金で潤っている大手ITベンダーなどが多い中で、それらアイデアだけをぶちあげても一歩も前進しないと述べています。

 

両者の言い分は、聞いていてそれぞれに納得もできるし、またちょっと違和感を感じる部分もありますが、こういった国の将来に関わるビジョンが、政治家や学者や官僚ではなく、企業家とジャーナリストのたった2名で論じられ、それを14万名以上がネットで生中継を観る（中継動画や書き起こし文章はいつでも読めるようになっているので、最終的には数十万名が目にすることになるでしょう）ということが、驚きと同時に今まさに時代が動いているのかと感じました。

 

話しの節々に、国民の声を聞いてとか、有識者が集まってとか、の話しが双方から出ていましたが、こういったパラダイムシフトをおこなう時というのは、例え誰も損はないとしても「賛成半分、反対半分」になることは世の常なので、孫社長が繰り返し言っているように「政治家が腹をくくって法案を作る」しか進まないだろうなと思います。

ただその政治家も様々な業界団体や組合などの圧力団体を敵に回すことはできず、結局はその法案は骨抜きにされてしまう可能性があり、まだまだ先の長い話しになりそうです。

 

孫社長にしてみれば企業経営者として即断即決を絵に描いたような人ですから、このような政治に関係する問題が、自分なら1日で決められるようなことでも、1年、2年とかかってしまうことに、おそらく途中で嫌気がさしてしまうような気もします。

坂本龍馬のように、しぶとく粘りながら説得と根回しとハッタリとをうまく使って根負けさえしなければ、当初の考え通りとはいかないまでも、その折衷案ぐらいまでは進むのかも知れません。

 

あと、テレビ中継だと、やれコマーシャルだの、やれ放送時間の関係でとか、尻切れトンボになったり、生放送でなければ、放送局に都合よく編集されたものだけが放送されることになりますが、こうしたUstreamLIVE中継だとそういったことはありません。ただいつ終わるかわからないまま、5時間も見続けるには相当な体力と集中力がいります。

 

私は5時間のうち2時間ほどLIVEで見ましたが、あとは書き起こしの文章を読みました。文章だけでいいと思うかも知れませんが、中継では両者が用意したプレゼン資料を見ながら説明されますので、その理解度は、はるかに上です。

また今回対談終了後の質問時間？に孫社長が感極まって涙を流す場面があったそうですが、そういうことも文章だけではわからないことですね。

 

今回は孫vs佐々木の対談がメインですので司会者等も入れず、時間制限なく徹底的に持論を本音でぶつけ合うという面白い内容でもありました。

 

こうして、従来のマスメディアが一切関与しない（会場へ取材は来ていたようですが）、情報伝達をみるとNTTデータなど大手ITベンダーや官僚、学者などの旧主派への非難が相次いだ対談の内容もそうですが、「国民が知るべき情報は我々が選んで伝える」と無茶苦茶な使命感を持っている最大の旧主派であるマスメディアの役目も終わりかけているのだなと強く思った次第です。

 

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以前からテレビ・新聞などマスメディアの偏向報道や意図的な情報操作について書いてきましたが、最近また大きなスキャンダルが出てきました。

しかしなぜか一部マスコミ以外ではほとんど取り上げることなく収束してしまった感があります。

 

そのスキャンダルとは、一部のマスコミ（テレビ、新聞）で取り上げられたものですが、2003年に政治家を引退した野中広務氏が、小渕総理の時代に官房長官だった際、官房機密費を使って毎月5千万から7千万円を与野党議員や政治評論家に配っていたことを自ら告白したというニュースです。

その告白した理由を「私ももう年。いつあの世に行くか分からんから。やっぱり国民の税金だから、改めて議論して欲しいと思った」とのことです。

 

中には、政治家から評論家になった人（そう、あの月曜日夜の番組によく出てくるバンカラな人らしい）で「家を新築したから３千万円、祝いをくれ」と無心してくる人や、「北朝鮮に行くから」と言って要求してくる野党議員もいたそうです。

そしてそれらのお金を受け取らなかったのは田原総一朗氏ただひとりだったというからすごい話しですね。

 

野中広務氏は表面上は策士で強面で旧主派的に見られがちですが、京都府船井郡園部町長や京都府副知事時代から社会福祉活動に熱心で、ハト派（もちろん鳩山派という意味ではなく、戦争反対で、改憲反対の穏健派という意味ですが）と言われており、国会議員としての人気や資質はともかく、地元では絶大な人気とカリスマを持っている人です。

 

これらは野中氏が官房長官だった時代だけではなく、前任者から官房機密費を配るリストの引継ぎを受けたそうで、自民党時代には脈々と続いてきた悪弊のようです。

また選挙に大敗して麻生政権から鳩山政権に変わる直前に官房機密費が2億5千万円引き出されていたそうですが、そのお金はおそらく今まで継続して配っていたところへの手切れ金のようなものだったのでしょう。

 

さすがに民社党に変わってから、このような官房機密費の使われ方がそのまま続けられているとは思いたくないですが、相変わらず非公表の官房機密費は毎月5～6千万円程度が支出されているそうで、似たようなことになっている可能性はあります。

 

機密費というからにはオープンにできない支出は当然あるでしょうが、重要度に応じて10年～50年後には公金の使い道をすべてオープンにするとか公開基準を設けておけば、官僚が白々しく言う「保管期間が過ぎたので、すべて廃棄した」などとふざけた事を言うのを防げます。

 

このように政治評論家や与野党議員は、国民の血税を領収書なしに無税で受け取っており、これを国民に対する裏切りと言わないでなんなのでしょうか。

少なくとも何十年後にでも公開するという決まりがあれば、おいそれとそういう公金に手を出す人はなくなると思うのですが。

 

また本来ならば税務当局もそのような事実が発覚すれば、もらった評論家や政治家に対して、追徴課税をしなくてはいけないはずです。

生活困窮者や天下りを受け入れない中小企業から搾り取るのは熱心なくせに、これに関してはそういう動きが全然ないのもまた不可思議なことです。「強い者には巻かれろ」が税務当局のポリシィなのでしょうか。

 

そしてもっと不可解なのは、野中氏が暴露したTBSの報道番組と、その後の講演会以降、マスコミで大きく取り上げられることもなく、また受け取った人の実名が公表されたり、自ら受け取ったことを釈明する人もなく、一気に沈静化してしまいました。

 

その理由として考えられるのは、政治家とマスコミ関係者の双方にかなりの大物（元首相経験者には盆と暮れにはそれぞれ数百万円が毎年渡っていたという話しがあります）が関わっていて、これ以上マスコミが追求することが許されなくなっているとしか思えません。

 

マスコミというのは常に「長いものに巻かれろ」が信条で、しかも最近ポッと出のにわか評論家やジャーナリスト達は「弱い者の味方のフリをして政治家や企業に責任をなすりつければ受けがいい」と言うことをよく知っているので、毅然とした信念も信条もなく何かにつけ難癖をつけるのが流行ります。

 

普天間の基地移転問題にしろ、高速道路料金問題にしろ、まともな代替え案や資金調達方法を提案できる評論家やマスコミはなく、無責任発言と批判ばかりで、まったく見るに堪えません。

 

一見すると立派なことを言う政治評論家でも当たり前のように公費を受け取っているということは、その他の影響力のある評論家やジャーナリストの多くも、官房機密費ではなくても、例えばスポンサーや関係機関からなにがしの便宜を図ってもらい、中には謝礼を受け取っているのは間違いないでしょう。

 

そのような素人評論家やエセジャーナリストが先生と崇め奉られ跋扈し、その人気に頼るマスコミの報道が、まともなわけがありません。

真実は様々な情報を自分で組み立てて、信頼がおけるものとおけないものを判断し、自分の頭で考えるということが必須になっています。

 

私自身もそうなのですが、日本人は昔から偉い人や学者先生が言うことはなんでも無条件に信じ込んでしまう傾向があり、偉い人＝政治家であったり、官僚であったり、学者、マスコミ（新聞社やテレビ局）であったりしますが、もうそういう考えは捨て置かねばなりません。

 

視聴者の負担で運営されているNHKの場合は、スポンサー収入に依存する民放各社と違い、まだ露骨にスポンサーの気を遣う情報操作は少ないと思われますが、政府や国会議員に対しては予算の承認を得なくてはいけないため、現政権に楯突く放送ができないというジレンマと限界があります。

 

少しでも自分の頭で判断をするためには、特定の情報だけに頼ることなく、テレビ、新聞、ネット、雑誌、書籍等からできるだけまんべんなく得ていくという必要がありそうです。

少なくとも大手マスコミがよく言う「ネットの情報は信頼が置けない」というのはその言葉自体に信用置けないと思わなくてはいけません。