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川崎市営の駐輪場が理不尽な大幅値上げ１では、突然に通告された川崎市営駐輪場の非道過ぎる大幅料金値上げについて恨み辛みを書きました。多額の納税者として、当然まだ怒りはおさまりません。

4月から値上げが決まった安っぽい案内チラシが2月初旬に駐輪場利用者に配られましたが、その案内です。

平成２４年４月１日より、市営駐輪場の利用料金等が変わります 【主な変更点】 (1)駐輪場ごとに料金が設定されます※１ (2)日曜・祝日が有料になります (3)定期の割引率を引き上げます※２ (4)民間事業者の管理運営になります※３ ※１　料金は、駅からの距離、屋根の有無などに応じて駐輪場ごとに設定します。新料金については、駐輪場内に掲示してある料金表をご覧ください。 ※２　1ヶ月定期の場合、料金を一時利用の20日分から17日分に見直し、割引率を高くします。 ※３　民間事業者のノウハウを活用して質の高い公共サービスを提供するために、指定管理者制度を導入します。

実質的に値上げの案内はたったこれだけです。

つまり「大幅値上げする」とはひと言も書いてありません。それどころか「定期の割引率を引き上げます」と一見すると「安くなるのか？」と誤解を与えるような書き方です。もちろん定期の割引率が多少上がっても、計算の元になる日額が大幅値上げですから定期料金も大幅アップとなります。

今まで私を含め定期を買っていた人は、民間の常識では考えられない月20日計算で支払ってきましたので、日額で支払う人より安くないばかりか、正月、ゴールデンウィーク、夏休み、シルバーウィーク、それに雨や雪のため自転車やバイクが利用できなくても、真面目に定期を買ってきた人は日額払いの人より多く支払ってきたことになります。それをようやく民間の標準17日計算にしたからと自慢気に言われても。

今回、市が考えるもうひとつの目玉？である「民間業者への運営委託」ですが、通常ならば「効率が悪い公営事業から、合理的な民営に変わると利用者サービスがよくなり、さらに料金も下がる」と思うのが一般的です。分割民営化された後のJRやNTTなどがいい例でしょう。しかし今回は民間へ委託することで、値段が大きく跳ね上がります。これにも納得がいきません。

民営化して大幅な値上げをすることで一般的に考えられるのは
　(1)川崎市（の役人）と委託業者との利権が絡んでいる
　(2)委託業者やその関係会社が役人の天下りを受け入れている（余計な経費がかかる）
　(3)市民サービスを放棄している（市民の税金は駐輪場なんかに使わず役人のために使う）
などでしょうか。

市営駐輪場は2009年度の収支が9.6億円もの収入がありながら、1億5千万円の赤字ということだけを出して「だから値上げが必要です」と言われて「ハイそうですか」と、とても納得ができません。

その支出の明細は明らかになっていませんが、おそらくその中には意味不明な駐輪場とは関係のない経費がたくさん入っていることでしょう。あるいは駐輪場がくなても、どちらにしてもかかってしまう多額の費用が含まれていると想像できます。

例えば、駐輪場で整理係として数多く働いている高齢者雇用対策関連費用や、放置自転車を回収し保管する費用などです。これらの費用は駐輪場運営如何に関わらず発生するものと考えられます。

百歩譲って1.5億円まるまる実質赤字だというのなら、利益を出す必要がない公営事業だから赤字を埋める分だけの値上げでよく、本来なら平均で15%程度の値上げ（1.5億÷9.6億）でいいはずです。

また施設の老朽化によるメンテナンスが増えてきたという理由も業者との癒着を匂わすとってつけたような理由で、今回新たに土・日曜日も有料化したり民営化によって経費は従来よりずっと抑えられるはずです。それでも不足するようなら、駐輪場壁面や防護柵に有料広告看板などの設置をおこない、収入を増やす努力をすればいいのです。

この大幅料金値上げ後、おそらく駅周辺のスーパーやパチンコ店、商店、マンションの駐輪場や空き地には通勤・通学の駐輪が今まで以上に無断駐輪されることになるでしょう。

その対策はそれぞれの事業者や住民が自費でおこなうことになります。官がバカなことをやるから民はその尻ぬぐいをやらされるという図式です。

本来なら違法駐輪をなくすには、安く手軽で便利な駐輪場を多く作ることにあります。そういう努力を怠り、駐輪禁止区域など規制強化と取締り（監視）を強化し、実質的に独占事業である駅周辺の駐輪場の利用料を突然何十パーセントも上げるのは、社員の財形貯蓄の割り増し利子を電力原価に繰り入れ、利用者に請求している地域独占企業東京電力と同じやり方です。

そのつぶれそうな東電だってさすがに50%もの値上げを言ってくることはありません。

そして従来からも煩雑におこなわれてきた駅前の不法駐輪の取締り（監視）は、これからも強化されることになるでしょう。それによって警察の天下りばかりの違法駐車・駐輪監視委託先業者の活躍の場が拡がり大いに潤うことになるからです。

川崎市建設緑政局と委託業者（駐輪場運営委託、放置自転車回収業者、駐輪設備業者、違法駐輪監視委託先）と神奈川県警（駐車監視員や委託業者の許認可権限）の3者が互いの利益のため結託連携した結果とも考えられます。

最後に言いたいのは、私は身体障害者手帳こそ持っていませんが、脚の状態が悪く長い距離が歩けず、仕方なく駅までバイクに乗っています。同様に高齢者や障害者認定は受けてなくとも歩行が困難で自転車やバイクが必要な方や、小さな子供を連れて駅まで行くのに自転車が必要な方も多いでしょう。

そういう弱者に対して川崎市は自分達の怠慢は棚に上げ「貧乏人はひたすら歩けばいい」「高齢者や障害者は黙って家に引っ込んでろ」という方針なのでしょう。

高齢化社会を迎え、子育てに支援をし、ダイバーシティ社会を拡大していかなければならないはずなのに、川崎市はそれらからまったく逆行する、役人と業者に都合のいい社会を作ろうとしているようです。

川崎市営の駐輪場が理不尽な大幅値上げ１

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川崎市は人口140万人を超える中核的な政令指定都市で、大企業の本社や工場が多く、市の財政状況は政令指定都市の中でもずば抜けて優れています。

しかしどちらかといえば工場など企業を優先し優遇する自治体でもあります。それは市民のための地下鉄など市営の電車が一本も走っていない交通インフラや、生活道路の整備がまったくお粗末で、暮らすのには不便な都市です。

せめて数少ないJRや私鉄の駅の周辺ぐらいは市が積極的に開発し、環境整備をおこない、高い住民税を支払っている市民に貢献して欲しいところですが、このほど駅周辺にある市営の駐輪場（自転車や原付バイクを停めるところ）の一斉大幅値上げをこそっと発表しました。

その値上げですが、デフレで給料や収入が落ち込む中、世の中で騒がれている消費税や年金保険料の引き上げどころの話しではなく、場所によってはいきなり50%、120%（つまり2倍以上）アップということで、従来の利用者に対して「貧乏人は自転車に乗らずに歩け」「値上げが嫌なら自転車もバイクも使うな」と言わんばかりの極端な値上げです。

自転車やバイクを駅近くまで乗り付けて通勤・通学・買い物などをする人から利用料を取るのは、利用者負担ということで理解できます。

しかし元々は市有地の土地や道路だったり、鉄道高架の下など、他には使えないような場所が多く、駅前だからと言って、民間がおこなう事業と違い、それらの設置に巨額のコストがかかるものではありません。

一方、駅前の高い土地代や税金などコストの負担が大きいため民営駐輪場は極端に数が少なく、駅前の駐輪場はいわば川崎市の独占事業と言っていい状態です。

「独占事業だから自由に値段が上げられるし、それは権利だ」というのはどこかで聞いたような話しですが、電力会社以上に阿漕な商売と映ります。

市民の脚となる地下鉄やそれに変わるスマート交通システムを作る気も、考える気すらない川崎市が今するべきは、時間のあてにならないうえに排気ガスをまき散らす市営バスを増やすことではなく、せめて環境にいい自転車や、比較的エネルギー効率がいい原付バイクを市民が気軽に活用できるよう支援することのはずです。

ちなみに全国に19ある政令指定都市で市民の脚となる地下鉄や市電のない都市は、川崎市、相模原市、静岡市、浜松市、新潟市、北九州市だけで、川崎市以外は割と最近政令指定都市に昇格した都市です。

さらに言うと人口100万人以上が暮らす都市は全国に12ありますが、その中で地下鉄が走っていないのは川崎市だけです。

つまり川崎市民はこの規模であれば、当然にその恩恵を受けられるはずの公共交通機関すら持つことができず、遠くの駅まで歩いたりその他の手段を強いられているわけです。

川崎市長や市会議員、川崎市職員は自分達の努力不足、先見性のなさ、企画・実行力の欠如を大いに恥じ、市民に不便と迷惑をかけていることを何度でも謝るべきです。

せめて市民に迷惑をかけている分、駅前駐輪場ぐらい川崎市が市民サービスとして地下鉄のある他の都市と比べてずっと安く提供できるように最善を尽くすべきなのです。

その川崎市にあるJR南武線と東急田園都市線の交わる溝の口駅周辺と、小田急電鉄向ヶ丘遊園駅周辺の駐輪場の料金新旧比較表を作ってみました。

驚きますよ。このような料金の新旧比較表は川崎市は一切出しません。

それは明示的に出すと反感を買うことが明らかだと知っているからに他なりません。（ブランクになっている箇所は調べたのですがわからなかったためで故意ではありません）

溝の口　（画像クリックで拡大）




向ヶ丘遊園　（画像クリックで拡大）




川崎市建設緑政局は、この値上げについて、利用者への告知は極めて消極的で、最初に出された資料には料金がなく、ギリギリ間際になってから、こそっと新料金だけを出してきました。そういう姑息な態度に悪意すら感じます。

上記の表を見ると、確かにごく一部に現行より安くなっている場所（アップ率がマイナスのところ）がありますが、それは駅から相当離れていて、普通であれば健脚な人でないとまず利用しないという立派な理由があります。

せっかくお金を支払って自転車を駐輪しても、さらにそこから市営バスに乗って駅まで行こうとは思いません（それだけの距離を歩きたくありません）。現在よりも安くなっているところはややオーバーに言えばそれほど駅から離れているのです。

あと、この「市営駐輪場の大幅値上げ＆民営委託」を強引に推進する「川崎市建設緑政局」という伏魔殿？、2010年4月に建設局と緑政部門が統合されてできた局ですが、そこの初代局長についた勤続34年のエリートが、就任後わずか7カ月後に不可思議な謎の死をとげました。

メールの遺書なんてワープロで書かれた遺書よりも信憑性のないものでしょう。いったいなにが起きたのでしょう。亡くなられた方のご冥福をお祈りします。

川崎市の局長、自殺か？駅で電車にはねられる 2010年11月1日午前7時5分ごろ、川崎市川崎区のJR東海道線川崎駅で、川崎市の栗林栄建設緑政局長(57)＝横浜市中区＝が東京発小田原行き普通電車にはねられ、死亡した。 川崎署によると、ホームから線路に飛び込んだとの目撃情報があり、自殺とみている。直前に妻に「ありがとう」などとメールをしていた。 川崎市によると、栗林局長は1976年、市に入り、今年4月から現職。市人事課は「建設関係の技術畑が長かった。非常にまじめな性格で、動機などは分からない」としている。

「川崎市営の駐輪場が理不尽な大幅値上げ２」に続く

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584
Ｇｏｏｇｌｅ+の衝撃　山崎秀夫・村井亮・小石裕介

「○○の衝撃」というタイトルは、NHKの煽り特集番組か週刊誌のタイトルでもうすっかりお馴染みとなっていて、もはや誰もそれをいちいち衝撃だとは思わないけれど、少し気になるなと、騙された気持ちになって読んでみました。しかし編集者の責任でもあるのでしょうけれど、こんなベタなタイトルを臆面なくつけているようでは、せっかくいい中身でも陳腐な印象を受けてしまいます。

それはさておき、この本読んでみてわかったのですが、Google＋のことが中心に書かれているのかと思いきや、そうではなくWebサービスやSNS全般について過去のからの歴史も含め、あっちへ飛び、こっちへ飛びしながら進んでいきます。その点は3人の共著ということもあってのことか、書かれている内容が散らかりすぎているのが気にかかります。3人ともそれぞれがテーマを少しずつ変えて別々に書けばよかったろうに、ごった煮状態です。

あれこれ話しが飛ぶのは、Google＋のことだけを書くには、今はまだ情報や優位性が見つからないというのもあるのでしょうけれど、twitter、mixi、Facebook、LinkedInなど、今ときめくSNSの特徴や優位点、少しばかりの弱点などの話しが充実していて、Google＋に絞って使い方や有効な利用法を考えるための本ではなさそうです。

三人の著者のうちどなたの意見なのかは不明ですが、「SNSはソーシャルゲームで普及した」「ソーシャルゲームが今後もSNSを支えていく」のような意見（正確ではなく要約）が繰り返し出てくるのですが、それに対して果たして現在SNSを使っている人の中にソーシャルゲームを経験した人がいったいどれだけいるのか？と反論したくなります。

別にSNSを使うのにソーシャルゲームを知る必要もなければ、普及のために必要なものとも思えません。よほど筆者の方の中にはソーシャルゲームにはまった方がいらっしゃるのか、その方の子供が無邪気に遊ぶ姿を見てその印象でそう思われているだけなのでしょう。少なくともビジネスパーソンがSNSを活用するときには、ソーシャルゲームを特に意識することは今後もなさそうです。

以前からそのようなゲームがニッチな世界で普及してきていることは雑誌やネットの情報では知っていましたが、この本を読んで、そういう使い方をしている人もやっぱり世間にはいるんだとあらためて知ったぐらいマイナーなことだと思っています。

なんだったら一番有名なソーシャルゲームの名前をあげて、パワーユーザーでなく普通にSNSを利用している1000人に「知っているか？」「使ったことがあるか？」を調査すると、それがいかにマイナーなことかわかるはずです。

で、結局そのGoogle＋はどうなのよ？という結論は「たぶん土台はいいので、そこそこいいところまではいくんじゃないの？」（かなり要約）と言ったところでした。しかし果たしてFacebookなどからGoogle＋への「巣移りの儀式」が近々おこなわれるかどうかは、神のみぞ知るってところで、現在のところ著者達を含め、誰にも予測がつかないようです。個人的県会で言えば、Facebookがとんでもなく大きなミスでも犯さない限り、難しそうな気もしますが。

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六枚のとんかつ (講談社文庫)　蘇部健一

著者の蘇部健一（そぶ けんいち）氏はこの「六枚のとんかつ」で1997年にデビューしたミステリー作家で、同氏の作品を読むのはこれが最初です（最後になるかも）。

内容は、保険調査員が主人公の短編連作集で、タイトルの通り、ちょっと変わっているというか、ふざけているというか、いやいや、お気楽に推理小説が楽しめるというか、推理小説のトリックが簡単に味わえるというか、自分の中でも評価は分かれてしまいます。

本のタイトルにもなった「六枚のとんかつ」や、それと同じトリックを使った「五枚のトンカツ」の短編では、事前に「島田荘司氏の『占星術殺人事件』のトリックがネタバレするので、そちらを先に読むように」と注意書されていますが、それで「おっそうか、じゃこの本はいったん置いて『占星術殺人事件』をさっそく買ってきて、そちらを先に読むとするか」と行動する人が、いったいどれほどいるんじゃ！と、突っ込みたくなるのは自然なことです。

逆に言えば、この本でそのトリックを知ってしまったら、「占星術殺人事件」を新たに買って読んでみようとは思わなくなります。

Amazonで確認したところ、古い文庫は次々と廃版になり、5年ほど前の文庫本の在庫ですら切れていることが多い中で、10年前の「六枚のとんかつ」（文庫2002年）や、もう25年も前の「占星術殺人事件」（文庫1987年）が、いずれもちゃんと「在庫あり」となっているのはすごいことです。

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しゃべれどもしゃべれども (新潮文庫)　佐藤多佳子

佐藤多佳子氏の小説は先日読んだ「一瞬の風になれ」（2006年）に続いて2作目になりますが、この作品は1997年なのでそれよりずっと前のものになります。

「一瞬の風になれ」は非常に面白いいい小説でしたが、そのノリでこの本を買ったのではなく、テレビの深夜映画で国分太一主演映画「しゃべれども しゃべれども」（2007年作品）を見て、ぜひその原作も読んでみたいなと思ったら、佐藤多佳子氏の作品だったというわけです。余談ですがこの映画は2007年キネマ旬報ベストテンで3位でした。

ストーリーは、落語家の卵である主人公が、あることがきっかけで、恋人にふられ人間不信に陥っている女性や、関西弁丸出しで転校してきた東京の学校でいじめにあっている小学生、ハンサムでテニスが上手いのに、内向的性格かつ緊張するとどもってしまうことを悩んでいる従兄弟などに、落語を教えることになります。

しかし主人公も人に話し方を教える以前に、自分の本職である落語に悩みがあり自己葛藤しています。それらの問題にそれぞれが落語を通じて自分と向き合っていくという青春ドラマと言っていいでしょう。

いい味を出しているのが、その落語教室に途中から加わるプロ野球の代打専門だった元選手で、引退後はラジオで解説の仕事するものの、ほとんどうまく喋れず、逆にアナウンサーの邪魔をしています。それに悩み、この落語教室を話し方教室かなにかと勘違いしてやってきますが、内面は弱いくせにプライドは人一倍高い人物です。

ここ何年も漫才ブームが続いていますが、多くの若手漫才コンビは、私に言わせるとギャーギャーとわめいているだけで、まったく面白くもなく、子供だましの芸に過ぎないとあきらめています。

一方若手の落語家というのも、なかなか弟子入り後の修行や、生活が厳しそうで、二世三世など係累以外に新たな大型新人が育っていない気がします。

小説とは直接関係がありませんが、江戸時代の西鶴以来、営々と庶民の笑いをリードしてきた日本の文化とも言える落語の行く末がちょっと心配になってきました。この本を読んで、あらためて桂枝雀や笑福亭松鶴、桂春団治の噺をもう一度じっくりと聞いてみたくなりました。

◇著者別読書感想（佐藤多佳子）

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海馬を馴らす (ハヤカワ・ミステリ文庫)　ロバート・B・パーカー

私立探偵スペンサーシリーズの13作目（日本版1987年）にあたり、9作目「儀式」（日本版1984年）の続編という位置づけです。「儀式」では通りで身を売るしか救いがなかった少女エイプリルを、比較的まともな高級娼館の女主人へ引き渡してどうにかどん底から救い出したものの、そこで新たに知り合った男に騙され、飛び出したまま行方不明になります。

そのエイプリル・カイルを救うためにスペンサーが活躍をするわけですが、エイプリルを引き抜いたポン引き男を見つけて情報を引き出し、さらにその同じ男に使われている娼婦のジンジャーへも接触をします。そこで彼女から12歳の時に父親に性的暴力を受け、その父親に16歳で娼館へ売られた過去の身の上話を聞くことになります。

その後その娼婦は誰かに殺されてしまい、スペンサーの怒りに火がつきます。なぜジンジャーが殺されなければならなかったのか？誰が殺したのか？そして飛び出していったエイプリルは今どこにいるのか？黒幕は誰か？という謎だらけの追跡が始まります。

それらの事情を調べるため、まず手始めに殺されたジンジャーの故郷へ出向き、そこで父親にジンジャーの仇とばかりに、わざと喧嘩をふっかけ、殴り合いをするあたり、まさにスペンサー流の調査といったところです。

タイトルの「海馬」は「タツノオトシゴ」や「セイウチの別名」という意味と、最近脳科学などでよく聞く「本能的な行動や記憶に関与する大脳辺縁系の一部」という意味があります。

最初は、深く考えずにただ本能だけで行動するエイプリルのことを指しているのかと思いましたが、作品が書かれた1982年頃と、原題の「Taming a Sea Horse」からするとやっぱり「タツノオトシゴ」で、エイプリルのことを、海流などの流れに逆らわず、外洋を漂い、擬態を用いて隠れ住むその特性に重ねているのしょう。全然違ってたりするかも。

◇著者別読書感想（ロバート・B・パーカー）

■スペンサーシリーズ関連過去記事
スペンサーシリーズの読み方（初級者編）
さらばスペンサー！さらばロバート・B・パーカー
ハードボイルド的男臭さ満点小説

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姫椿 (徳間文庫)　浅田次郎

2003年に文藝春秋から発刊された短編を集めた小説で、発刊後まもなく買って読んでいましたが、今年の2月に別の出版社（徳間書店）から中身は同じこの文庫が新たに発売され、徳間書店としては新刊本扱いなので、当然のように書店の新刊書コーナーに並べてありました。で、深く考えずに手に取り買ってしまい、見事に騙されてしまいました。ハイハイ買った私がバカなだけです、わかってますハイハイ。

このような出版社を違えて同じ小説が発行されることは、人気作家の場合、ままあることですが、せめて先に出した文庫が廃刊または絶版、在庫切れになってからにしてもらたいものです。

Amazonを見るとまだ文藝春秋の文庫も新品が普通に売られていてしかもそちらのほうが値段が安く、なんか枯れ葉も山の賑わいで目立つ新刊本コーナーに置くための一種の詐欺商法みたいな感じさえ受けてしまいます。

徳間書店といえばギャビン・ライアルの「深夜プラス1 （ハヤカワ書房）」のまるごとパクリの志水辰夫氏「深夜ふたたび」（徳間文庫）を、そのことにまったく触れずにシラっと販売していました。せめてそういうことは最低限裏表紙のあらすじや中の解説などで触れておくべきで、まったく人を騙すことに抵抗のない、誠意の感じられない会社です。

「舞台をアメリカを日本に置き換えただけで、出てくるジョークまでまったく同じ内容の小説なら買うわけないだろ！」と思うのですが。はがきでクレームを入れましたが当然反応なしでした。その後志水氏の小説を一切読まなくなったのは言うまでもありません。徳間書店の本を買うときには今後注意が必要です。って言うかできれば買いたくない。

それと似た手法としては出版社は同じで、カバーや帯を変えて置かれることがありますが、その場合は新刊本コーナーには置かれないので、納得して購入できるので問題ありません。カバーを変えただけで埋もれて消えていく小説がバカ売れすることがありますので、それはいいことだとです。

浅田次郎ファンは多いので、私と同様に新刊本コーナーに置かれた文庫をタイトルなどロクに見ず、すぐ買ってしまた人も多いのではないでしょうか。お気の毒さまです。

一応しゃくだから最初からすべてを読み直しました。半分以上ストーリーを忘れてしまっていましたが、そいうことも含め、正直言って浅田次郎氏の作品にしては珍しく、ほとんど印象に残らない平凡な、悪く言えばつまらないストーリーだなと感じました。同じ小説を二度買いしてしまった不満と恨みがそこには込められているので話半分にしてください。

◇著者別読書感想（浅田次郎）

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583
まずは人口推移実績と予測グラフを見ていただきましょう。


2010年までの実績値は「国勢調査」「人口推計」、2011年以降の推計値は国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口（H18年12月）」の中位推計

このグラフの未来予測は「国立社会保障・人口問題研究所」のものですが、今年発表された最新のデータでは「2060年の日本の人口は8674万人と2010年比32％、4132万人減少すると試算。65歳以上が5人に2人を占めるほか、生涯未婚の比率が5人に1人に高まり、少子高齢化が加速する。」とのことでした。

5年前の推計（上記グラフ）より今回の推計のほうがさらに人口減少は悪化（人口減）しているようです。

話半分以下にしても、ある週刊誌では『人口減少社会「消える会社」』と銘打って、識者や企業人が50年後の日本の社会を推測していました。

　・日本のGDBは2025年に16%、2050年には42%減少。
　・都心部でも廃線が始まり、小田急線は成城学園前止まり
　・デパート、新聞社、テレビ局は存亡の危機
　・多くの銀行、生保は消え、病院・大学も次々と閉鎖
　・多くの人は住宅ローンが組めない
　・宅配便は自宅まで届かない
　・プロ野球もJリーグもなくなる

でもね、人口が減るとは言っても50年後にまだ8600万人もいるのですよ。

現在のドイツ8200万人、フランス6500万人、英国6200万人、イタリア6000万人などの先進国と比べるとまだまだずっと多く、老人ばかりというハンデはあるものの、老人だから生産や消費になにも貢献しないというわけではありません。

真面目な人が多い日本には「身体が動くうちは働きたい」と思う人は多く、そしていよいよ身体の自由が効かなくなってきたときの保障さえしてくれれば、高齢者だってレジャーや生活に普通にお金を使うはずです。

大規模な老人ホームの中には病院はもちろん、コンビニやゲームセンターはもちろん、旅行会社のカウンターや結婚式会場が普通に併設されるようになるかも知れません。

プロ野球やJリーグなどのスポーツを見て楽しむ人は年齢には関係がなく、また選手もすでに40代の現役選手が年々増えてきているように、いずれは50代現役選手とかが出てくることで裾野が拡がり、消滅することなんか考えられません。今年の大リーグではスタートはマイナー契約ですが49歳のモイヤー投手がまだ現役続行です。

自分でも楽しむスポーツで言えば、若い人が中心のスポーツから、高齢者でも楽しめるものが増えていくことが予想されます。例えばパターゴルフやビリヤード、太極拳なんてものがもっと盛んになっても不思議ではありません。

私はもちろん50年後には生きていませんが、実はこの人口8600万人の日本の社会にものすごくあこがれています。もっと言えば、江戸幕末の頃の人口3千万人ぐらいの日本に惹かれます。

なにがって？そりゃ、いくつもあります。

・不動産、特に住宅が安くなる 人口が減りさらに世帯数も減れば住宅用不動産はさっぱり売れなくなります。都内でも大きな1戸建てが、今の貨幣価値で数百万円（いまの1/10以下）で買えるようになるかもしれません。これだと高度成長・終身雇用時代の遺産でもある35年ローンのようなバカなことをしなくても済みますよね。 ・激烈極める満員電車に乗らなくて済む 私は20代前半から平日は毎日満員電車に乗って通勤をしています。朝も夜も新聞はおろか文庫本ですら読めない混雑ですが、人が減ればそのような非人間的な生活ともおさらばできます。できれば勤務先へはバイクか自転車で通いたいものです。 ・ゴールデンウィークやお盆の帰省ラッシュや渋滞がなくなる（かも） 自然渋滞は平常の交通量からわずか数パーセント通行するクルマが増えるだけで発生すると言われています。人口が3割減ると道路の渋滞も相当減るでしょう。現在の交通渋滞による経済損失は年間でおよそ10兆円と言われています。そのロスがなくなれば企業も個人もとてもハッピーなことです。 ・病院や役所での待ち時間がなくなる 大病院では5分間の診察のため2時間待ちというのは現在では普通の光景です。また役所で各種の手続をおこなうのにも長く待たされます。役所の場合、仕事の効率の問題もありますが、その頃には人手不足解消のため、今よりずっと機械化や電子化されていて、ほとんどの手続は自宅でおこなえ、待ち時間はなくなるでしょう。病院も特別な時以外は在宅したまま診察がおこなえるでしょう。 ・地産地消が進む 今は都会にいれば世界中の食べ物が旬であるかどうかに関わらずいつでも買うことができますが、燃料費が高騰し、さらに物流に人手をかけられなくなると、基本的には地元産の農作物（地元工場で計画的に生産された農作物）を消費するようになるでしょう。なにも東京や大阪へ遠隔地から高い輸送コストをかけて、野菜や魚、冷凍肉を運んでくる必要はありません。地元の旬なものをありがたくいただくというのが本来の生活です。 ・医療レベルが上がり、老人にとって住みやすい環境に 高齢者が多くなると、需要と供給の関係で医療レベルやシステムが確実に向上し、また街の設計は移動距離を減らすためコンパクトに集約され、高齢者に便利な環境が整えられます。一方では郊外に出ると人が少なくなった分、広い公園や趣味の農園などが充実するようになります。 ・IT＆高齢者ビジネス先進国に躍り出る 世界に先駆けてITを高度に利用した医療、教育、研究、政治、社会インフラ、メディア、コミュニティ、エンタティメントなどが発達し、それらを今後次々と高齢化を迎える国々に輸出をすることができる。

逆に不便になることもあるでしょう。

・スーパーやコンビニではすべてセルフレジが当たり前 ・公共工事が減り主要道路以外の道はボコボコでも改修工事がおこなわれない ・ゴミの収集は月2回で有料制 ・宅配便は最寄り営業所かコンビニ留まりで、自宅配達は別料金 ・救急車は民間委託となり有料 ・介護や医療、サービス業、建設業などに勤務する人は日本語が怪しい外国人労働者が多数を占める ・警察官が削減され、多くの交番も廃止され地域によっては治安が悪化 ・乗客数が減り、また運転手が減らされ、公共交通の電車やバスの本数が減少 ・消費税は北欧並みの25%程度

でも、そこれらのデメリットを補っても余りあるほどメリットは大きいなと想像しています。

元々この生活できるエリアが狭い日本列島に1億人は多すぎたと考え直してもいいでしょう。

人口8千万余と言えば太平洋戦争の前後の人口です。

その前後、国民が増えすぎたと言って、国が率先して海外移民を進めた歴史があります。当時は産業や経済が現在とはかなり違うといっても、8千万人で多いと思っていたわけです。



人口が減り、GNPが下がることを容認したことをいうと「江戸時代の暮らしに戻るのか？」と極端なことをいう人がいますが、世界中で人口爆発、食糧危機が叫ばれる中、GNPを上げるために人口を増やそうという考えも本末転倒ではないでしょうか。

8倍の人口のお隣中国にGNPで抜かれるのは当たり前のことで、それを悔しがるのもまた馬鹿げています。

そろそろGNP至上主義から脱し、身の丈にあった経済と社会システム、世界中の高齢者から羨ましがられる整った環境とシステムを作り上げれば、もうそれだけで、世界の中の日本の地位は築けるのではないでしょうか。

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「新聞に想うこと　その１」では、私の新聞人生の半生を語りましたが、世間では今でも新聞は数多く読まれているのか？という購読者推移を調べてみました。

2007年頃をピークに日本の人口は減り始め、現在はまだ伸びている世帯数も、やがて下がることは間違いなく、いずれ自然減で新聞購読者は減っていきます。

しかし新聞は家電製品や自動車、食料品、学生数などと違い、人口減になってもそれが直ちには影響を受けにくい理由があります。

それは新聞の購読者の層は、進学や就職・結婚で必要となる家電製品や、生活に必要だったり、趣味で買ったりする自動車とは違い、比較的年齢の高いところにあり、人口減の影響をまともに受けるようになるにはまだ数年から十数年先のことだからです。

つまり今65歳前後の団塊世代が寿命の尽きる頃、あるいは子供の頃からPCや携帯が身近にあり、新聞を必要とせず育ってきた人達が社会人になる頃です。

それでも発行部数が減ってくるのは、

１）我が家のように経費削減のため2紙とっていたのを1紙に減らした
２）テレビやネットで情報を得るようになり新聞が不要となった
３）１人住まいを始めたが、新聞は不要（または無駄）と考える
４）会社や団体で経費節減のため購読紙を減らしたりやめた
５）スマートフォンやモバイルPCがあるので、駅で新聞を買わなくなった

などが考えられます。

それでは発行部数がどのぐらい減ってきたのか、グラフで見てみましょう。

　新聞の発行部数の20年間推移（新聞協会経営業務部調べ）


このグラフでは、朝刊・夕刊セット販売（新聞販売店の配達）を見ると、20年前の1992年が19,752千部だったのが2011年では13,236部へと6,517千部（33%）も落ちていることがわかります。

同期間新聞全体では3,593千部（7%）のダウンですので、特にセット売りの新聞配達所経由のダウンが大きく目立ちます。

合計部数だけを抜き出してもう少し詳しく見ると、下のグラフになります。


1996年から2001年にかけてはバブル後遺症もなんのその、新聞社は我が世の春を謳歌していましたが、1997年をピークにジワジワと下げ続け、2004年にいったん下げは止まったかと思いきや、翌年から昨年まで7年連続して下がり続けます。

今年（2012年）も、今のところ伸びる要素は見当たらないので発行部数は確実に落ちるでしょう。

紙の新聞の発行部数が減っても、日経や朝日が始めている携帯やスマートフォン、PCなどへ配信する電子版が増えていけば、ある程度の穴埋めができますが、まだスタートして間がなく、本格的に普及するとしてもまだ先のようです。

次に日本の世帯数と新聞発行部数を比較してみます。2011年現在世帯数はまだ緩やかな上昇傾向にあります。

これは仕事や学校のために都会へ出て行く子供と核家族化、シングルライフの増加、子供と離れて過ごす高齢者など様々な理由があるでしょう。

世帯数は増えているのに新聞発行部数は下がり、当然1世帯当たりの新聞発行部数は大きく下がります。



このグラフを見ると、1世帯当たりの新聞発行部数が1を切ったのが2008年です。1992年以前のデータが手元にはないのですが、おそらく統計以来初のことでしょう。それでも1世帯平均1紙を購読している国は世界中探してもそうはないでしょう。

新聞は各世帯に配達されるものばかりではなく、駅売りもあれば、企業や商店などへ配達されるものも相当数あります。また1世帯で二紙以上購読している家も少なくないでしょう。

したがって、実際のところとっくの昔に1世帯平均1部の購読はきっていたことになります。

私の子供の頃（1970年代）、自宅に新聞をとっていない家はまずなく、下宿や寮住まい、単身赴任者でもなければ新聞を購読しないことは考えられなかったことからすると、あらためてその変化に驚かされます。

新聞社は新聞の発行数や販売数だけで売上が決まるわけではなく、広告や関連事業（書籍出版やネット収入、カルチャースクール、物品通販など）もあり、販売店も購読契約戸数以外に広告チラシ収入や新聞以外の宅配事業などをおこなっていますので、必ずしも「発行部数減＝売上減」ではないでしょう。またここ数年は電子版の有料配信に大きく期待する向きもあります。

しかしいずれの対策もあまりにも巨大化した新聞社にとっては焼け石に水で、販売部数の減少はいずれ命取りになるはずです。ここ数年の傾向を見る限りでは、系列のテレビ局も巻き込んだ「巨大メディア崩壊」というX-DAYが近づいてきているのは間違いないでしょう。

果たしてその時に、日本航空や東電のように政府が全面的に支援をしてくれるか？と言うと、それはほとんど期待できないでしょう。



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