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以前、「道の駅は次の段階へ進めるか」というブログを書きました。そして日曜日に私がよく見ている「ザ！鉄腕！DASH！！」というテレビ番組の「0円食堂」というコーナーで各地の「道の駅」がいつも登場するのをみて、再びこの「道の駅」について書いてみようと思いました。

番組では料理が作れるキッチンカー（NHKの「キッチンが走る」のパクリとも言える）が全国各地を走り、その土地で獲れる野菜や名産品を無料（捨てるものが前提）でゲットし、料理に仕上げるというたわいのないものですが、その地方の名産品がなにかを調べるためにTOKIOのメンバーがまず道の駅へ向かい、そこで陳列されている地元の食材から生産者を訪ねるというのが定型パターンとなっています。

1988年から始まった道の駅の最初の頃はと言うと、広い駐車場とトイレと自販機だけで、誰も人がいなく観光案内のパンフレットが机の上に置かれた寒々としたインフォメーションコーナーぐらいしかなかったものですが、やがて売店やレストランが併設されるところが増え、今ではその地域で摂れる野菜や名産品、お土産を売るスペースがかなり拡がっています。

私が以前書いたブログでは、高齢化で限界集落など寒村化していく地方の町や村の物流拠点として道の駅をうまく活用すれば、少しは過疎化した村や町の延命の役に立つのでは？という趣旨のものですが、番組でもその地域の情報を調べるのに重宝しているようで、道の駅がその地域にある地場産業の見本市、アンテナショップの機能を果たしていることがよくわかります。

いま道の駅は全国に約1000箇所ありますが、クルマに乗って旅行する時に感じるのは、もっと増やせばいいのにという思いがあります。

交通量の多い道では走行している車線の反対側に道の駅があると、そこへ入るのも、そして出る時にも不便なので、道の両側（上り線と下り線）に別々の道の駅があって競い合うのもいいのになと思うぐらいです。

各47都道府県の単純平均では1都道府県当たり21箇所になります。これが仮に倍に増えたとしても、道の駅がある地元の住民や旅行者が困ると言うことはないでしょう。

ただ道の駅は一般的に土地や建物の基盤を市や町が作り、中で営業をおこなうのが民間で家賃を市や町に支払うということで、一部に税金を使っての民業圧迫を言う人も確かにいます。

確かに都会の中や商業エリアに堂々と開設すればそれもわかりますが、ほとんどの道の駅は周囲に店の少ない郊外地域や地方の国道にポツリとありますからそう目くじらをたてなくともいいのではないでしょうか。

それよりも旅行者や職業ドライバーが地域の観光案内を調べたり、気持ちよく休憩し、トイレを安全に借りられるメリットのほうがずっと大きいように思います。

特に過疎地はもちろんのこと、都会の中でも高齢者ばかりになってきた古い団地周辺ではそれまで細々営業していたスーパーや商店が次々と閉店しています。地方都市では大きなショッピングセンターが撤退したケースもよく聞きます。

そうしたスーパー撤退の跡地やバブルの頃の開発が止まったままで余っている土地や建物に、道の駅の認定基準を満たす施設を自治体や市町村が支援して作ることで、遠くのスーパーや商店まで買い物にいかなくても地元住人にも役立つし、もちろん旅行者やクルマを使って働いている人に役立つでしょう。

国交省から道の駅の認定を受けるには、

　・24時間利用可能な一定数の駐車スペース
　・24時間利用可能で、断水時でも使用可能なトイレ
　・24時間利用可能な電話
　・情報提供施設を備えた施設
　・非常食・飲料水の備蓄
　・停電時の非常用電源の確保等

などで、これらの設備や備蓄品は非常時や災害時に役立つことは明白なので、その多くは税金でまかなうことも許されるでしょう。

例えば大雪災害や、近年増えている巨大台風や竜巻が来ても、こうした道の駅が要所要所にあり、地元の人も通りすがりの人もそこへ逃げ込めば助かるという防災拠点になります。

それに最近流行の共同販売所では、JAに出荷するような専業農家ではなく、少量しか生産していないような兼業農家や高齢の農業従事者でも、自家消費しない野菜や果物、水産物などを地元の道の駅へ持込んで委託販売すれば、農家の新たな収入源となり、そのために新たな地元の雇用が生まれ、行政にとっても商取引が増えれば税収も期待できます。

地元名産品以外でも、例えばフリーマーケットのような委託販売もやろうと思えばすぐに可能です。

あと道の駅の付帯設備や機能としてあったらいいなと思うのは、その地元の名物や名産品が安くて手軽に食べられるファストフード店、ドラッグストア、コンビニ、住民票発行などの公共サービス、金融機関のATM、郵便局（分室でも可）、ガソリンスタンド（災害時に役立つので町営や村営でも可）、宅急便等の共同物流窓口、簡易診療所、銭湯、コインランドリー、ネットカフェ、仮眠室、図書館、レンタルビデオ店、学習塾、公衆Wi-Fi設備、観光・宿泊案内所などでしょうか（一部についてはすでに完備されているところもあり）。

しかもそれらの店の営業時間が10時～17時みたいな昔の公営事業みたいな定形ではなく、早朝から深夜まで開いていると、旅行者だけでなく地元の人達にもすごくありがたいでしょうね。

広い地域にまたがっている場合は、公営バスが各集落と鉄道駅のあいだを結ぶだけでなく、この道の駅にも立ち寄るようにすれば、クルマを持たない地元民の集会所、公民館的な施設の使い方も可能でしょう。

そうすれば地域住民同士の交流の場となり、そこから生まれる地域活性化策につながるかもしれません。

個人的には全国の道の駅をくまなく調べ、もっと活用してもらえる工夫やアイデアを出して、雇用や収入を拡大（税収も拡大する）させて出来高払い（増益した分の何割かを成功報酬としてもらう）の「道の駅コンサルタント」的な仕事が成り立ちそうだなぁと前から思っているぐらいです。国交省や自治体にかけ合ってみるかな。

仕事はしたくないクセに、引退後にはあれもやりたいこれもやってみたいということがいっぱいあって困ります。


【関連リンク】
780　あらためて高齢社会白書を概観してみる
733　高齢者の地方移住はこれからも進むか
719　道の駅は次の段階へ進めるか
715　人口減少と鉄道路線廃止
711　地方が限界集落化していく
706　高齢化社会の行方
583　人口が減るのもいいんじゃない

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