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中学生になった時に、親に買ってもらった初めての腕時計SEIKO 5ACTUS（1970年）から、数本の腕時計を経て、現在は四半世紀ほど前のまだ中国に返還される前の香港で買ったHEUER（ホイヤー）の時計を長く愛用しています。

このスイス製のホイヤー（2000 Professional）は1985年にTAGグループに買収（現在は1999年にルイ・ヴィトンで有名なLVMHに再買収されその傘下）される前の製品で、余計な機能や飾りはなにもついてない質素な廉価版のダイバーズウォッチですが、小振りで頑丈で、今まで本体の故障や、時間の狂いがなく、電池は長持ち（約5年）し、ダイバーズウォッチという特性からもちろん防水機能も確かで、私の過去の腕時計遍歴の中では最高の相棒となっています。

唯一の悩みは電池交換や分解掃除の時、防水機能のチェックと品質保証のため、代理店かメーカー直営店へ持っていかなければならないのと、その際は結構な値が張ることでしょうか（確か電池交換だけで5千円程度）。

なんどか電池切れを起こしそうな時（秒針が3秒おきに刻み知らせてくれる）、普通の「電池交換やります」と書いてある時計店へ持っていき電池を交換してくれないかと頼んでみたところ、この時計は防水機能の保証があるので、正式なところでないとできないと断られました。

そういうこともあり、私の場合はいつも表参道にある高級ブティックのような直営店へ持ち込むのですが、店の人に渡すとTAGのついていない頃のHEUER製品が珍しいのか、「お！」と注目されるのがちょっとだけ嬉しかったりします。

あ、もうひとつ、これは仕方ないのですが、アナログ式のカレンダーがついていて、小の月のあとは、その都度修正をしなくちゃいけません。デジタル式なら数百年分のカレンダーが内蔵されていて、いちいち修正の必要もないでしょうけど、これはそういうわけにはいきません。

腕時計はおそらく40代以上の人なら、仕事中は概ね持っていて腕に巻いていると思いますが、20代より下の年代では逆に持っていない人のほうが多いような感じです。

それは今の20代の人が高校生だった頃には携帯電話やスマホを持っているのが当たり前になっていて、そしてそれには必ず時計が組み込まれているので、あらためて時間を知るためだけの腕時計を持つ習慣がなかったというのが理由だと思われます。

現に私の子供達から、時計を買って欲しいと言われたことはなく、ごくまれに「今度試験を受けるので腕時計を貸して」と言われることがあります。

つまり携帯やスマホが持込禁止で時間を知る必要がある時だけ腕時計が必要になるということです。次男坊に「私が仕事を引退したら、このホイヤーを形見として先に渡しておく」と言ったら興味なさそうな顔をされました。

そういう状況だから、さぞかし国内の時計会社の売上は携帯やスマホの普及に伴い、年々苦戦を強いられているだろうと思いきや、いやいやどうして、なかなか健闘しているので驚きました。
。

社団法人日本時計協会の「2013年日本の時計産業の概況」から引用してみます。

図１　日本のウオッチ完成品総出荷（輸出＋国内出荷）数量の推移 [機種別]


図２　日本のウオッチ完成品総出荷（輸出＋国内出荷）金額の推移 [機種別]　


2009年から2013年までの推移を見ると、出荷数量はほぼ横ばいですが、出荷金額は順調に伸ばしています（国内企業の海外生産品を含む）。

但し、2007年まではもっと売上も本数も多かったのですが、リーマンショックの影響か、2008年から大きく落ち込んで2009年が底となったようです。

携帯やスマホが急速に普及してきた中で、それと比例してここ10年間腕時計の売り上げは大きく減っているものと思っていましたが、どうもその見立ては間違っていたようです。

海外生産と輸出も含めてですが、日本の時計メーカーは2013年で腕時計を6,720万本も出荷し、その売上は2,145億円にのぼります。4年前の2009年と比べると本数で1,050万本増え、金額では633億円増加しています。

この5年間の売上高の右肩上がりは時計会社の並々ならぬ努力の結果でしょうけど、若い人の腕時計離れと今まで最大需要だった団塊世代が腕時計を必要とするビジネスから引退していくアゲンストの風の中で、この数字は立派としか言いようがありません。

本数や金額の増加は、輸出分が多いのでは？と疑問に思う人もいるでしょうから、国内出荷の推移をあげておきます。

図３　日本のウオッチ完成品国内出荷の推移[機種別]


国内出荷もまずまず順調に伸ばしています。2013年で国内出荷数740万本、金額にして897億円（1本平均12,000円）となっています。

そりゃそうです、なにも携帯やスマホが流行しているのは日本だけではありませんから、日本だけがそれを原因として売上が落ち込むわけではないでしょう。

しかしこれから先を見ると、スマホの影響は少ないとしても、少子化で労働人口が減り、ビジネスの現場で活躍してきた団塊世代も順次引退して、腕時計の国内需要自体は急速に減っていきそうです。私も仕事以外では腕時計の必要性は感じず、家に置きっぱなしの時が多いです。

また海外市場でもブランドイメージが高いスイスのメーカーや、格安のアジアン製品とのあいだで闘いを強いられることとなり、そのあたり、腕時計メーカーは生き残りのため今後どのようなマーケティング戦略を立てているのでしょうか、気になるところです。


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