1039
過去に糖質制限ダイエットについて何度か書きましたが、極端なダイエットにはいろいろと批判もある中で、かなり浸透してきているなって気がします。

その理由として、定食屋とかレストランでご飯の量を自分で選べたり、抜いたりできるサービスが増えていることや、中には糖質の多いお米や小麦などは使わない「糖質制限メニュー」なるものがあったりもします。

■東京にあるダイエットにぴったりな低糖質メニューのカフェ＆レストラン

どこも店構え料理ともあっさりしていて、B級グルメファンにとっては、いかにも味気なく不味そうに映るのが玉に瑕です

その点、B級グルメファンにも大層ウケがよく、行列が絶えない「いきなりステーキ」とかで、ライスのついたセットメニューではなく、ステーキとサラダだけを頼む人が増えているとか。私もこれなら大満足でしょうね。

なんでも江戸時代には日本人男性は1日でお米を5合、女性で3合を食べていたそうです。もちろん今と違っておかずが少なかったせいで、生きていく上で必要とされるカロリーのほとんどをお米で摂っていたためです。

現在の成人男性ではどうでしょう。年齢や昼間の運動量にもよりますが、一般的なサラリーマンだと1日1.5～2合ってところが平均ではないでしょうか？女性では1～1.5合ぐらい。その代わりに麺類や揚げ物、焼き物、煮物、生ものなど豊富なおかずやお米に代わる主食も豊富にあります。

お米は国内で数少ない100%に近い自給率を続けていますが、TPP発効後はそれも怪しくなってくるでしょう。それにこれほどまで食の多様化が進み、糖質が多いお米を避ける傾向があり、やむを得ない面はあります。

昭和30年代後半、西暦で言うと1960年代には日本人1人当たりの年間米消費量は118kgありました。月平均にすると9.8kg、1日平均320グラム（2合半）ってところです。

米の年間1人あたり消費量の推移（出典：農林水産省「食料需給表」）


それがだんだんと下がってきて平成2年（1990年）には1人当たりの年間消費量は70kg、1ヶ月5,8kg、1日平均190g（1合半ぐらい）です。

平成25年（2013年）には年間57kg、1ヶ月4.75kg、1日平均158グラム（1合と少し）まで下がり、50年前の1960年代の半分にまで下がってきています。

いかにお米を食べなくなってきたかがよくわかります。

今後はどうか？

米の需要量の推移（出典：農林水産省「米穀の需給及び価格の安定に関する基本指針」）


凸凹はありますが、およそ年間8万トンの米の需要が減っていくことになります。8万トンというと多そうに思いますが、平成27年度生産目標750万トンの約1%ってところです。意外と小さい気もします。

食が細くなる一方の高齢者が増えて、少子化が続き、人口総数も減っていきますので、ますますお米の国内消費は下がっていくことになるでしょう。

もちろん海外輸出を視野に入れた高級米やブランド米は、やり方によっては拡大していくでしょうけど、その他の米は国内消費に限って言えばお先真っ暗ってところでしょう。

それに追い討ちを打つように糖質制限ブームです。本当に一過性のブームで終わればいいですが、親がメタボ対策やダイエットのため糖質制限をし、それを子が真似をするようになってくれば、一番身近にあるお米がターゲットにされてしまうでしょう。

私の子供の頃は、それこそご飯と漬け物か梅干しでもあれば、何杯でもお代わりができた貧乏たらしい古臭い世代で、お米を食べなくなった、あるいは食べたくても制限しなければならない今の状態は悲しく思っています。

私も可能であれば昔のように、熱々のご飯を腹一杯食べたいのですが、それを許されない時代というか変な健康ブーム？になってしまっているのを残念に思います。

もちろんお米を腹一杯食べても、それ以上に運動をしてカロリー消費をすればいいわけですが、長時間の肉体労働をする以外、働いている社会人にはそれができるのも限られているので、結局は食事制限をするのが一番手っ取り早いってことになるでしょう。

お先真っ暗という話しだけで終わるのはアレなので、お米で頑張っている会社も紹介しておきます。

時々お昼のランチでお世話になっている「おむすび権兵衛」を展開する株式会社イワイの業績は現在のところ右肩上がりです。

平成25年度（2013年度）の売上高は20億46百万円だったのが平成27年度（2015年度）は27億35百万円と順調に伸ばしてきています。確かにお米が美味しくてくせになります。

お米離れがブームになっている中で、お米を中心に提供しているこの会社にとってはアゲンストの風が吹いているとも言える現状ですが、よき日本人の米食の伝統を守り続けてもらいたいものです。

私も美味い米を食べたくなったときには買いに走ります。

【関連リンク】
1015　丼飯を日本の文化として育てていきたい
1002　その後の糖質制限ダイエット効果
786　緑茶うんちく話
759　糖質ダイエットについての備忘録その１

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1029
先日「ラブホテル業界は大改革の真っ最中」を書きましたが、後になってから週刊朝日（4.22号）に掲載されていた「高齢者の憩いの場 ラブホの最新事情」という特集記事が載っていましたので、それを買って読みましたので補足的にそちらの概要も。

20年ぐらい前の30代の頃、新幹線で出張するときは時間つぶしにと、いつも週刊新潮（あるいは週刊文春）と週刊朝日（あるいはサンデー毎日）の週刊誌2誌をキオスクで買って読み比べしていましたが、最近出張することがないうえに、ネット情報の氾濫であえて週刊誌を買うことはなくなっています。

今回新聞広告をみてコンビニに立ち寄り、さて支払いをしようと、20年前の感覚で小銭入れから300円を出していたらそれでは全然足りなく、いまはなんと410円もするのですね、いや～驚きました。調べると1991年の週刊朝日は250円、1998年は300円でした。その頃から週刊誌を買っていないってことでしょう。

やはりこうした週刊誌の読者は、長らく団塊世代より上の世代に多くを頼っていたことから、団塊世代がビジネスの第1線から身を引くようになってから急速に販売数減に陥っているものと思われます。

週刊朝日は1922年創刊、1958年には150万部を越す時もあったそうで、現在は16万部と最盛期の1/10に落ち込んでいます。

若いビジネスマンは出張中もスマホやタブレットがあれば移動中の時間はつぶせるでしょうし、週刊誌文化があと何年持つのか心配なところです。

週刊誌が生き延びるためには、今年の初めから「甘利大臣の収賄疑惑」「SMAP解散騒動」「ベッキー不倫」「宮崎議員不倫」「舛添都知事の公費家族旅行」など、強烈なスクープを連発しているセンテンススプリングのようなスクープ情報戦か、キワもの？趣味に走るのが一番の得策かもしれませんが、もうひとつこの新聞社系週刊誌のように、あくまで団塊以上の世代向けに役立つ話題を提供し続けるところもあります。

だって団塊世代はデジタルよりも紙のほうが相性がいいのと、フルで年金がもらえる最後の世代でもあり、週刊誌ぐらいの出費は負担でも何でもありません。

その週刊朝日の特集を見ても、「介護現場が直面する新たな問題－高齢者の自慰」とか「健康寿命を延ばすコツ」など高齢者向けの記事が満載です。

で、本題の「高齢者の憩いの場 ラブホの最新事情」も高齢者向けのサービスや利用法が書かれていて、あれこれ危機的なラブホ利用者減に苦しむ経営者の苦労が忍ばれます。

　・GG割り：55歳以上割引
　・24時間卵かけご飯無料
　・ビデオ・オン・デマンド（VOD）で1千タイトルの映画

など。

GG（爺爺）割りとか、エッチよりもゆっくりと懐かしい卵かけご飯でも食いながら古い映画でも見ようかという高齢者向けのサービスが人気なのだとか。よく考えるなぁ（笑）

ただ、週刊誌にしても、ラブホにしても高齢者を対象としていては、あと数年は大丈夫にしてもその先がありません。また同じ高齢者相手でも、男性と女性では寿命年齢は6歳以上違います。

つまり高齢者で多いのは当然女性ということなんですね。それ故に高齢者向けのサービスを考えるなら女性高齢者向けを考えないと手遅れになります。

私なら、若い男性整体師やイケメンマッサージ師、美容師などと組んで、「ラブホで整体、マッサージ、美容」サービスなんてものを考えちゃいます。

もちろん基本的にはエッチなサービスはなく、「お風呂でリラックス＆マッサージ（整体）や美容の送迎付きサービス」って、きっと（裕福な）高齢者女性には回春効果もあって喜ばれると思いますけどね。

あとは当然ですけど、若い人や、外国人観光客にもっとスポットをあてた戦略が必要でしょう。

今は若い人ならスマホを持っていない人はいなくぐらいの勢いですから、スマホで簡単予約、さらには英語や中国語で予約も可能となれば、若い人や観光客カップルを呼び込むこともできるでしょう。

当然若い人向けにはシンプルで安い部屋、観光客や高齢者向けには露天風呂付きなど豪華な部屋と二分化する必要はあります。

もうひとつ地方の改革の中心となる「道の駅」とラブホがうまくコラボして、宿泊や休憩できる道の駅構想もいいかも知れませんね。

ラブホに入るのに勇気がいる人でも道の駅には簡単に入れ、そこからレストランにでも入るようにラブホに入れたりと。ラブホは災害時の重要な宿泊所としても使えたり、公共性もあるので、道の駅を運営する公的機関と組んでも悪いことではないでしょう。

いずれにしても、ラブホテルという日本独特の産業というか風俗が、今後どのように変化していくのか、下世話ながらもちょっと興味があります。


【関連リンク】
1023　ラブホテル業界は大改革の真っ最中
1019　老人ホームについて調べてみた（１）
820　高齢者ビジネス（第2部 趣味編）
687　旺盛な高齢者の労働意欲は善か悪か

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1025
4月にシャープが台湾の鴻海精密工業に買収されて子会社化されました。多くの独自の特許を持ち、子会社含めると4万人を越す従業員を抱える大企業の海外企業の買収は複雑に思う日本人も多いと思いますが、グローバルビジネスや巨額の設備投資を見誤った経営陣にその責任の多くはあるとは言え、これも人口減少で衰退していく日本の国力の象徴なのかなと思ってしまいます。

シャープは昭和10年（1935年）の設立で、創業者の早川徳次氏が発明したシャープペンシルが社名の由来というのは有名ですが、戦後の貧しい日本の中から、国民生活の上昇と共に伸びてきた老舗の家電企業です。

ちなみにソニーの創業はシャープ創業から11年後の昭和21年（1946年）、東証への上場もシャープより2年後の1958年です。

家電業界と言えば、高度成長期には、西の松下電器産業（現パナソニック）と東のソニー、それと財閥系の日立、三菱電気、東芝、その他通信系の日本電気、富士通などが覇権を競ってきましたが、シャープも安価に独自のユニークな製品を次々と出して一定のファンがいました。

個人的にはシャープが圧倒的なシェアを独占していたNEC PC8801やPC9801に対抗して、パソコンのMZシリーズやX68000シリーズなどを出していたときは、巨人IBMに対抗するAppleのようなイメージを持っていました。

その後、パソコンでは敗れてしまいますが、携帯PDAのザウルスは現在のタブレット型PCの原型とも言える製品で、そうした新しい分野へ果敢にチャレンジする姿勢は多くのファンを獲得しました。

しかし一般家電分野においては、知名度が低く、販売網の弱さから松下や東芝、日立など大手の後塵を拝し、安さで勝負的な製品が多かったのは残念です。

1982年、私が転勤で初めてのひとり暮らしのため引越しをするとき、その時に買ったエアコン、洗濯機、冷蔵庫は値段にひかれてみなシャープ製でした。

その他では、海外出張の時に役立つと思って買った電子辞書と英会話レッスン用の携帯カセットプレーヤー、1990年代後半には出張時に便利だったモバイルのWindowsCE搭載メビウスなどを買いました。そして現在我が家には価格ではなく性能重視で購入したシャープの液晶テレビと空気清浄機があります。

シャープは1956年に東証に上場し、その後半世紀以上順調に経営をしてきましたが、特に2001年以降に国内のテレビが地上波デジタル移行にともなう爆発的な買い換え需要が起き、バカ売れしました。

躓いたきっかけが、そのバカ売れした液晶パネルにすべての経営資源を集中させ、巨額の借金をしてまで新たな工場を建設するという戦略に出たことでしょう。

それまでの他社が出さないニッチな製品と安さで勝負する普及品をうまくミックスして激しい競争の中で闘ってきたのが、液晶という大ヒットに恵まれたゆえ、それが慢心というかおごりにつながっていくことになります。

次々と最新鋭の工場が完成していく中、リーマンショックが起きて、世界的に景気が一気に冷え込みます。

そして中国や韓国などのアジアン家電製造業者の勢力が力をつけてきて、液晶ディスプレイやシャープがもう一つ得意としていた太陽光発電パネルの価格が暴落、シャープの国内工場への投資はほとんどが無駄になってしまったというのが実際の所でしょう。

1980年代から現在までの株価の推移です。



実は個人的には1990年代後半頃に、仕事でシャープ本社の中堅社員の人と話しをする機会がしばしばあり、話しをしていると、夢があって、生き生きと仕事をされていて将来性がありそうだなぁ～という感じがして、少数ですが株を900円（×1000株）ぐらいで買ったことがあります。別になにか企業秘密を教えてもらったりしたわけではなく、インサイダー取引ではありません。

買ったときの会社の土地や工場などの総資産よりも、株価の時価総額が大幅に低かったこともあり、当時はお買い得感があったのです。

そうすると、1年ぐらいの間に、2～3割株価が上がり、その時に売ってしまいましたが、バブル後でも右肩上がりの雰囲気を持っている会社でした。

ただシャープの幾人かと話しをしていて思ったのは、「技術力があればなにもしなくても売れる」的な社風が感じられたのと、1990年代には自社ビルがあり、「危機感のない大企業のサラリーマンっぽい人も多そう」ということで、独創性はあっても、たぶん創業当時にはあったであろう泥臭い販売力、汗臭い営業力、消費者に向いた企画力には欠けているのが少し気になっていました。

2000年以降の株価は1500円を行ったり来たりしていましたが、高品質で高収益の液晶テレビがバカ売れして2007年には2000円を越えることもありました。そこでリーマンショックが起き、その後は一気に奈落の底へ転落ということです。

2016年5月13日で133円、リーマンショック以前の株価2300円の17分の1まで落ちてしまい、その後復活するかどうかは鴻海精密工業の資金力とオーナー郭台銘氏の手腕に頼るしかないのでしょう。

シャープと言えば「目の付けどころがシャープでしょ。」のCMが大ヒットしたことが印象深いです。

つまりは独創性、ユニークさが持ち味だってことを象徴的に表していたのですが、一等地に自社ビルを構え、大企業病に陥ってしまい、部長以上の幹部達は社内政治や権力者へのゴマすりに奔走し、おそらく消費者の前に立って声を枯らせて宣伝したり、取引先や下請け会社に頭を下げて回るようなこともなかったでしょう。

今回の買収には様々な要因が複層的にあるでしょうけど、端的に言えば、創業者が経営理念に掲げた「いたずらに規模のみを追わず、誠意と独自の技術をもって広く世界の文化と福祉の向上に貢献する。」を忘れた欲深い経営者達が、長期政権体制を敷いた結果とも言えるのではないでしょうか。

ユニークな家電や工業製品を持っていた三洋電機もそうですが、マニアックで好きだった企業だけに今回の件は返す返す残念です。


【関連リンク】
803　リサイクル料金は時代の徒花か
683　退職勧奨・強要にあった場合の対処法
657　ニッポンの家電業界は生き残れるのか
639　前からだけど日本の大手製造業はやっぱり変だぞ
611　海外移転で製造業の労働者はどこへいったのか？
521　三洋電機は弱肉強食の餌食か
336　製造業の行く末は、、、

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1023
世間的に「ラブホテル」と呼ばれているカップル専用で休憩利用ができるホテルは、その本来の役割を終えて、大きく変わり始めています。

ラブホテルが隆盛を誇ったのは、団塊世代が社会人となり、人の目や耳が気にかかる狭い家を飛び出して、また同時に若い人のマイカーブームがやってきた時代、つまり1970年代から80年代にかけてです。

それまではラブホテルと言えば薄暗い路地にある「連れ込み宿」というイメージだったのが、国道沿いや、レジャー施設周辺、高速道路のインターチェンジ周辺に雨後の竹の子のごとく次々と作られました。

そのようにして急増してきた郊外型ラブホテルは、現在は少子化と、若者の草食化と、趣味の多様化、クルマを持たない生活など様々な理由から、ピーク時からすれば半減以下（体感値）というありさまです。

直木賞に輝いた、桜木紫乃著の小説「ホテルローヤル」では短編のひとつですが、廃墟になったラブホテルが描かれていましたし、宮部みゆき著の「模倣犯」に出てくる山の中の廃墟も廃業したラブホテルというイメージでした。

また、ラブホの建物をそのまま使って、賃貸アパートに改装するのが流行っているというニュースも見かけました。本来の目的で流行らないラブホはどんどん駆逐されていっているわけです。

そう言えば最近のラブホはギンギラギンのネオンで飾るのを避けるようになり、入り口の看板さえなければ、周辺のマンションや雑居ビルと変わらないようなシックで抑え気味の建物が増えているような感じが増えているような気がします。

　◇　◇　◇　◇　◇

実はひと言でラブホテルと言っても、風営法に規定される「店舗型性風俗特殊営業の4号」の建物だけでなく、一般の旅館業法で規定されるホテルとの区分が曖昧で、その実態の数というのが把握できません。

実質的なラブホは、風俗特殊営業で届け出されているラブホのおよそ3～4倍の数はあるのではないかと言われています。

下記グラフは店舗型性風俗特殊営業の4号届け出のラブホテル数推移です。旅館業法で届け出された分は含まれていません。2011年に急増しているのは2006年の法改正によるものと思われます。



風営法の届け出だと立地上の様々な制限があり、それをクリアできない場合は、旅館業法で届け出するとかが当たり前に行われていました。

最近は普通のビジネスホテルや観光旅館でも、休憩利用歓迎をうたっているところもあり、どこまでがラブホテルで、どこから違うかという明確な区分は難しいとも言えます。

しかし、2006年に風営法が改正され、従来なら旅館業法で届け出していたホテルでも、主としてカップル専用だったり、休憩利用を常時案内しているなどの場合は、風営法で届け出が義務づけられるようになりました。

そうするとそれまでの約倍近くの6千軒を超えるホテルが風営法で届け出をしたということですが、それがイコールラブホテルの数とは思えなく、やはり立地上旅館業法で届け出をしている実質的なラブホも多く、専門家によると、およそ全国には2万軒の実質的なラブホテルがあると見られています。

全国で2万軒と言うと、47都道府県で割ると平均で各都道府県にそれぞれ425軒ずつのラブホがある勘定ですが、当然ながら、周辺人口とほぼ比例しているでしょうから、都市部においてはそれよりずっと多い数になるのでしょう。

そのラブホテルですが、最近では「レジャーホテル」「ブティックホテル」「アミューズメントホテル」「デザイナーズホテル」などと勝手に名乗って、本来のウフフな目的とは違う利用を推進してきています。

　例えば、老若男女のカラオケルームとして。
　例えば、職場やサークルの宴会やパーティ会場として。
　例えば、外国観光客用宿泊施設として。
　例えば、グラビア写真やコスプレ撮影スタジオとして。
　例えば、豪華なリゾートホテル風の長期滞在型ホテルとして。

その他にもひとり（シングル）利用歓迎のラブホとか、深夜トラックドライバーのための仮眠＆入浴施設としてとか、様々な使われ方ができるようになってきているようです。

屋外のジャグジーやプールを備えたり、チェックイン後の外出OK、グループでの利用OKなど、もうカップル専用のイメージはなくなってきています。

そうなると、もう風俗施設とは言い難くなってきますね。

いずれにしてもメーン客だった団塊世代が高齢化してしまい、さらに悪いことには若者の草食化とクルマ離れが進行し、業界もあれやこれやの挽回策を試しながら模索しているというのが現実でしょう。

当然、こうしたラブホ改革のコンサルタントという人がいて、その立地条件や地域性、人口構成などを調べてどういう施設に変えると客が呼べるかなど専門にアドバイスしているようです。

その一環として、ホテルをあきらめお洒落な賃貸マンションに改装したり、ひとりでも多人数でも利用できるカラオケボックス風にしたりと涙ぐましい努力をしています。

確かに30～40年前のように、作れば次々と列をなして客がやってくる時代は遠くに過ぎ去り、同時に当時建てた建物も古くなり、経営者も代替わりしてしまい、変化せざるを得ない業界なのかも知れませんね。

ラブホテル業界は大改革の真っ最中２　2016/5/28（土）


【関連リンク】
1005　泉質による温泉健康法
846　みちのく急ぎ旅　前編
802　観光後進国日本の現実
746　直木賞作家の前職は？
485　マイカーで東京から京都まで旅行する場合　その１

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1018
少し前の日経ビジネスに「凄い売り方」と題する特集がありました。ま、ビジネス誌では繰り返しよくあがるテーマで、別に珍しくもないのですが、その中の「大衆の消費を刺激する10の戦略」について少し触れておきます。

その「大衆の消費を刺激する10の戦略」はヴァンス・パッカード著の「浪費をつくり出す人々」（1961年刊）を元ネタにしていますが、中身を見ると50年以上経った今でも消費活動理論がほとんど変わっていないということに驚きです。

で、日経ビジネスの「大衆の消費を刺激する10の戦略」とは、

（１）使い切りにさせる（100円ライターや紙コップのような使い捨て商品）
（２）セカンドとして持たせる（小型掃除機、セカンドカー、セカンドハウスなど）
（３）単能化にする（総合感冒薬ではなく、鼻炎用かぜ薬とか咳止め薬とか）
（４）贈り物にさせる（クリスマスやバレンタインデーの贈り物需要）
（５）抱き合わせにする（スマホと有料アプリ、パソコンとプリンター、デジカメとメモリーなど）
（６）ためさせる（買ったり使うとポイントがたまる）
（７）旧式にさせる（クルマやテレビ、省エネエアコンなどのモデルチェンジ）
（８）予備を持たせる（電池や電球、調味料など）
（９）多く使わせる（食用塩やマヨネーズの口を拡げて一度にたくさん出るようにするとか）
（10）きっかけを与える（イベントやセール、キャンペーン）

だそうです。

現代版で付け加えるとしたら、ジレットのひげそりやプリンターのカートリッジのように、「消耗品を高く買わせる」という戦略や、「美男美女が白衣を着てコンタクトレンズや高価な医薬品を売る」などを加えるべきではないかなと思います。

なんと言ってもモノによれば電気シェーバーやプリンター本体よりも、替え刃やインクカートリッジのほうが高いというビジネスですし、頭はパーでも美女やハンサムで白衣を着た人のいうことにはコロッと騙されてしまい言うがままになってしまうという習性が消費者にはあります。

美人やイケメンはそれだけで雇う価値があり、世の中って不公平にできています。

それはともかく、今回はその中から、2番目にあがっている「セカンドとして持たせる」という売り方について少し焦点をあてて考えてみました。

この「セカンドとして持たせる」とは「同じ役割、機能を持つ商品を2台目として買わせる」という意味ですが、大きなものではセカンドハウス（別荘）、セカンドカー、小さなものでは旅行用コンパクトカメラとか、ロボット掃除機や、冷蔵庫とは別にワイン用クーラーといったようなものまで、確かに様々なセカンド需要があります。

我が家でも見事にその戦略？にはまって、掃除機（普通のサイクロン式掃除機と、充電式タイプの小型掃除機）、冷蔵庫（大型の3扉冷蔵庫と子供用の飲み物専用で1扉冷蔵庫）、ミラーレスとコンパクトカメラ、デスクトップPCとノートPCなど、セカンド（2台目）を購入している製品がいくつもあります。

余分な買い物をしないもっとシンプルな生活を送りたいとは思っていますが、家族が増えていくと、なかなかそういうわけにはいきません。

・・・ん？

と言うことは、家族の人数が増えないと、この「セカンドとして持たせる」は通用しなくなり、需要が減ってくる可能性もあるのかな？

家族の増減を見るには世帯数と世帯人数の統計を見るとよくわかります。

国内では2005年頃から人口減少が始まりましたが、世帯数は2013年が50,112千世帯、2014年は50,431千世帯と、まだ若干ながら増加しています。

人口が減っても世帯数が増えていればそれだけ家電製品や生活用品の需要は高まります。ただそれはセカンド需要ではなくメーンの需要です。怖いのは人口減でさらに世帯数も減になったときに、いよいよ国内消費は完全に減少し、景気も冷え込んでしまうことになりそうです。

現在のところ、人口減で世帯数が増えていると言うことは、つまり1世帯当たりの人数が減少しているということになります。

わかりやすく言えば、子供が社会人となり家から出て行き、高齢者夫婦だけや独居が増え、さらに出て行った子供も結婚せずに単身で暮らしているとか。

セカンド需要は1家族の数が多いほどその需要可能性は高くなるので、逆に今のように減ってしまうとセカンド需要を掘り起こそうとしても難しくなってきます。ワンルームに住んでいる人が2台目の掃除機を買ったりはしません。

すでに日本では、セカンド需要よりも少人数世帯向け、わかりやすく言えばシングル向けの住居、家具、家電製品、日用品、食料品の需要が高まるってことになります。コンビニなどでひとり分の夕食用おかずや1/4サイズの野菜が人気というのもわかります。

世帯構造別の世帯数推移は、1986年（昭和61年）から2014年（平成26年）にかけて次のグラフ、表のようになっています。


　出典：厚生労働省　平成26年国民生活基礎調査の概況

このグラフをみてわかるのは、夫婦と子供の世帯（緑）はこの30年近くやや下がり気味なのに対し、単独世帯（赤）と夫婦のみの世帯（オレンジ）が急増しているってことです。

また三世代世帯（青）は急落し、ひとり親と子供の世帯（紫）は増加となっています。平均世帯人数は30年前の1986年は3.22人だったのが、2014年では2.49人と、約20%も下がっています。

こうした世帯人数の減少（≒家族人員の減少）は、セカンド需要に大きく影響しそうです。

単身の人や、夫婦以外の家族がいなければ、セカンドカーやセカンドハウスの需要は相当に減るでしょうし、家電にしても同じ機能の2台目を買うことはまずありません。セカンド需要は腕時計とかクルマとかの趣味的要素のあるものが中心となり、裕福な人が買うぐらいでしょう。

さらに世帯の高齢化が輪をかけます。高齢の人は若い人と比べると、消費行動も購買力も限定的で、新しいものを積極的に買ったりしません。

全世帯に占める高齢者世帯の割合は、同調査によると、1986年はわずか6.3%に過ぎなかったものが、2014年は24%にまで急増しています。

こうしてみると、世帯人数の減少＆高齢化世帯の増加で、セカンド需要は壊滅的かもなぁって思ったりしています。

その他では「使い切りにさせる」ってのも、70年代、80年代の大量消費時代ならともかく、今は環境問題やらエコブームの中で「使い捨て」ってキーワードはタブー視されていますので、それが消費の拡大、刺激になるとは思えません。

こうした古くからの理論や発想をいつまでも捨てられずに、それに固執しコミットし続けていると、新しい時代に完全に取り残されてしまいますよ、日経さん。


【関連リンク】
972　大阪道修町と大阪万博
933　飛び込み営業について
787　世帯内単身者の増加が引き起こすかも知れない社会問題
633　セールスの極意なんてものはないが、、、
523　あゝ無情な家族が続々



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