755
通勤電車の中でも最近スマホやタブレットで新聞や書籍を熱心に読んでいる人が増えてきました。

数年前までは、スマホや携帯では、せいぜいツイッターやメール、ゲームをやっている人ばかりだったのですが、電子書籍や新聞の電子版が普及してきてその利用者が増えてきています。

私自身はと言うと、旧世代側の人間なので、未だに電子書籍や新聞の電子版には縁遠く、新聞も書籍も「紙でないと嫌だ」派ですが、新聞、雑誌、小説、漫画はもちろんのこと、各種ペーパー類の電子化ブームにのっかって、そのうちトイレットペーパーまでもが電子化されそうな勢いです（なわけない）。

先日ブックオフで柳田国男の「遠野物語」（集英社）を買って読みましたが、この作品のように著作権が切れている書籍は、ネットで探してみるとテキストデータやPDF化された電子書籍が無料で提供されていることがあります。

その代表的なものはインターネット上にある無料の電子書籍を集めた「青空文庫」で、知っている人も多いでしょう。

この「青空文庫」をボランティアで推進してきた富田倫生氏が今年8月に亡くなりましたが、その遺志はきっと引き継がれていくことでしょう。私も数年後無事にリタイアができれば、そういった作業のボランティアに参加したいと思っています。

一般的に小説などの著作物の期限は日本国内では「著作者の死後50年まで」とされていますので、概ね太平洋戦争以前に書かれた作品は、すでに著者が亡くなってから50年以上が経っているケースが多く、今後も相当数の作品が著作権切れとなってきています。

そのような著作権が切れた古い作品は、一部の名作以外は数が出ないため出版社としてはビジネスとして成り立ちにくく、再版をしてくれません。

したがって古書を探して手に入れるか、それとも現状では「青空文庫」のようなボランティアの手による電子書籍を手に入れるかしかありません。

電子書籍の場合、紙の書籍と比べ、印刷して流通・販売するための経費はかからず、大幅に安く済みますから、このような新たに発行されない、あるいは埋もれてしまった書籍を再び世に出すには大いに向いています。

著作権切れではない書籍でも、著者や権利者の了解を取ることができれば、再版するよりは経費がずっと安く上がりますので、リスクも少なくビジネスとしても成り立ちます。

しかし過去の書籍だけの需要では電子書籍の普及は進みません。

やはり最新の情報（ニュース）や、話題作、新作などが紙の本や新聞と同様かそれ以上の早さで読めることが電子書籍の最大のアピールポイントでなければなりません。

そのためには、過去ずっと慣れ親しんだ新聞や書籍の慣れという普及への障害があり、子供の頃からファミコンや携帯電話等で液晶ディスプレーに親しみ抵抗感のない今の40歳以下の人達は問題ないとしても、その年代より上の人達には、今のままでは普及が進まないでしょう。

中高年以上になると視力が弱り、小さな画面のスマホなどでは見づらいという問題も合わせてあります。

先日NHKを見ていると、「高齢者は重い本を買いに出掛けるのもつらく、その点タブレットで読む電子書籍ならネットで購入でき、しかも文字を自分の好みの大きさに拡大して読めるので、電子書籍こそ高齢者向きだ」みたいな話題が出ていました。

その使い方や設定、わからないときにすぐに教えてくれる友人や家族などが周囲にいればそれもアリでしょうけど、年とともに保守的で頑固で偏屈になっていく高齢者が、自ら新しいことにチャレンジしたり、気軽に人に教えを請うたりすることをするかな？と、まだ私はその普及に半信半疑です。

それに価格も紙の書籍と比べてあまり安くない、ほとんど同じという点で年金生活者の高齢者にとってあえて変える意味がないということもあります。

ただし大量消費する紙の原料となる木材、つまり資源・環境問題の観点や、書籍などの印刷、製本、輸送などの大きなコストを考えると、やがては電子書籍や新聞の電子版が今後の常識となるのは必然でしょう。

現在のところ国内の新聞や書籍に関しては著作権法と再販制度に守られて、他の業界とは違い価格競争や外国企業との競争にさらされていませんので、新聞社や出版社は危機感も薄くそれにあぐらをかいてしまっているところです。

携帯からスマホへ切り替わり、iPadなどのタブレット型端末などが一斉に発売され、電子書籍元年と言われたのは2010年で、それからすでに3年が経っていますが、その時から大きく進んだとは少なくとも私の周りでは思えません。

IT関連サービスの普及のスピードとして、電子メール、SNSやゲーム、通販、地図・ナビゲーションなどと比べると、電子書籍の普及速度は極めてゆっくりで遅いと言わざるを得ません。まだブームが爆発しそうな予兆が見えてきたという雰囲気もありません。

私はあと10年間ぐらいは今まで通り紙の書籍や媒体が電子版よりも優先され、電子化はその後という予測をしていますが、いずれは電子化の波は避けられず、しかもそれが一気にやってくる可能性があります。

すでに極めて少数ですが一部では電子版が先にリリースされ、その後に紙の書籍が売られるケースや、電子版で先行発売し、そこで好評を得たものが、紙でも発刊するという新しい流れが始まっています。

紙か電子かという対立軸だけではなく、新聞社や出版社がとる戦略、紙と電子とを組み合わせて販売という、変革時によく現れるハイブリッドを取り入れた優柔不断モデルもそこそこヒットしています。自動車でも一気にEVが普及するのではなく、まずはハイブリッドが主流でしょ。

それに関連して革命児でもあるAmazonがまた新たなことをやってきました。

Amazon、紙版書籍購入者に対して無料（ないし安価）での電子本提供プログラムを開始予定（livedoor NEWS）

Amazonで紙の書籍を購入した利用者に対し、その本のデジタル版を無料ないし2ドル99セントの価格で提供するというものだ。価格は書籍によって決まることになる。本プログラムの対象となるのは、Amazonが書籍販売を開始した1995年から、これまでに購入した本ということなのだそうだ。

まずアメリカで始まったサービスですが、Amazonで書籍を購入すれば（過去に購入したものも含め）、電子版が無料か2～3百円で追加購入できるというものです。さすがにうまいやり方です。

紙の書籍購入者にしてみれば、とりあえず電子版は不要だけど、もし欲しくなったときに無料（安価）で電子版が購入できるなら、他の書店や通販会社ではなくAmazonで買おうと考えます。

電子版の書籍が欲しい人も、同時に紙の書籍が無料（安価）で手にはいるなら、それを読むかどうかは別として、あっても困らないという人はそのサービスを優先的に利用するでしょう。手間を惜しまなければ紙の本はすぐに古書店で売ってしまってもいいわけですから。

著作権者からすると、紙でも電子でも買ってもらえれば、その購入者からの印税は入ってくるので、紙と電子の両方だから印税も倍額欲しいとはならないでしょう。紙と電子と関係なく、作品が話題となって多くの人に買って読んでもらうことが著作者にとっては一番いいはずです。

これを新聞に当てはめると、自宅で朝日新聞（Paper）をとっていたら、その新聞電子版が無料でついてくるみたいな感覚です。これって新聞（Paper）購読者にとっては得した気分になれて嬉しいものです。

しかし実際には朝日も日経も紙の新聞とは別に電子版を読みたければ別料金（朝日も日経も+1000円）がとられます。そんなケチくさいことをやっていたら、10年先、20年先に電子書籍大ブレークが起きたとき、紙の読者からは逃げられ、しかも電子版読者は少数というじり貧状態に陥ります。

近い将来のことを考えて、今こそ電子版で紙の読者の囲い込みをするべきでしょう。

他の新聞では読売新聞が+157円/月と極めて安価な設定、産経新聞は購読している否か関係なく420円/月、毎日新聞は現在のところアプリを入れると無料で見ることができます。こうしてみると日経や朝日がどれだけ高飛車かというのがわかります。

考えてみてください。紙の新聞の場合だと、購入者の分だけ印刷や輸送、配送の手間と経費がかかります。しかし電子版は一度それを作れば読者が1千万人でも2千万人でもかかる経費はほとんど変わりません（配信サーバの増強ぐらい）。

それならば従来からの新聞紙購読者には無料で電子版も提供することで、より多くの人に広告も見てもらい、自社メディアのファンを数多く作ることに集中すべきでしょう。もちろん電子版だけを購入したいという人にはそれなりのチャージをすればいいのです。

いずれにしても書籍にしろ新聞にしろ、現在のところ両方でそれぞれ儲けなければダメという頭の固い経営判断がされる場合が多いですが、Amazonが考えているように、やがて紙の書籍や新聞が大きく傾くとき（個人的には十数年後と思われる）、いかに自社サービスのファン（登録会員）を抱え込んでいるかが勝負の分かれ目となります。

書籍の場合は多くの出版社がありますので、メディアの代わりに取次や販売店（Amazonや紀伊国屋書店のような）がその役割を果たすことになるのでしょう。

まとめると電子書籍を普及させ、さらに本格的に電子書籍の時代が到来した時に勝者となるためには、それが電子版だけでなく、従来の紙版とセットで紙版の価格にぶっ込んで販売する。今はこれに尽きると思うのです。

そうすれば私のような「絶対紙派」の人にも、「せっかく電子版がついてくるなら試しにちょっと見てみよう」となり、そういうところから順々に慣らしていき、やがて時が来たら電子版がいろいろ便利だと気づかせていけばいいのです。

そしてタイミングを見て「電子版だけなら紙よりも安くなりますよ」という流れに持っていき、決定打として専用の電子タブレットを新聞社が無料で配布するのです。その専用タブレットでは、新聞以外にも書籍や雑誌、そして食料品や家電といった商品までが簡単に購入でき、それらが新聞社の収益の柱となっていきます。

それがうまくいった新聞社の売上高自体は減るかも知れませんが、その代わり利益は大きく伸びるでしょう。今の時代、企業が売上規模を誇るのは愚の骨頂で、健全な利益が毎年伸びているかが一番重要なのです。

電子書籍ではありませんが、つい先日ネット通販のyahoo!ショッピングが、大きく引き離されたライバルの楽天に対抗するためか、出店料や販売ロイヤリティを廃止し、出店者の数を増やすことで、より商品数を増やし、来場者を増やしていくという作戦に大転換を計りました。

その成否はおそらく2～3年後には出ると思われますが、リスクを恐れて従来からのやり方を踏襲していては、やがてじり貧になってしまうのがこの世界です。


【関連リンク】
743　出版社不況の現状
741　消滅すると言われていた新聞社の近況
709　Amazonにガチ対抗できるのはイオンかセブン＆アイか
702　アマゾンジャパンは国内の小売り業を破壊するか？
698　世界と日本の書籍ベストセラーランキング

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754
7年後に東京でオリンピックが開催されるということは、オリンピックとパラリンピックが終了するまでのあいだ、いままでになく多くの外国人が日本を訪れることになります。

それは選手やコーチだけでなく、多くの大会及び競技の関係者、報道陣、通訳、観光客などで、同時にビジネス的に選手を支援するスポーツ用品メーカー、食品関連、IOC公式スポンサー、今後の誘致を目指す都市や代理店の視察などなど。

また新設したり修繕が必要なオリンピック関連施設や老朽化が目立つインフラなどについても、閉鎖的で遅れていると言われている日本の様々な公共事業の入札に、この開かれたイベントを機会として海外企業が新たに参入してくる可能性が高まるでしょう。

すでに開会式などのメイン会場となる国立霞ヶ丘陸上競技場の立て替えに、イラク生まれの建築家ザハ・ハディッド氏のデザインが見事に最優秀賞を収めましたが、今後はデザインのみならず、工事や建設、設備機器などにおいても、外国資本の企業が入ってくることが想定されます。

それをヨシとしない国内ゼネコンや国交省の抵抗もあるでしょうけど、もう時代は変わってきています。

一方では、日本を訪れる外国人の多くが、日本で独自に進化してきたモノやサービスを体感し、それらが今後外国でも使われ、流行する可能性が十分あります。これが日本企業にとっては一番大きな狙い目ではないでしょうか。

例えば、シャワートイレは日本が世界を完全にリードしていますが、これはカタログなどを見て話を聞くのと、実際に自分が何度か使ってみるのとではその感想は180度変わってきます。数回使ってみるともうこれなしではいられなくなるのがシャワートイレです。

すでに外国のお金持ちの家では普及が始まっていますが、オリンピックやその前の商談などで長期に日本に滞在する普通の外国人にもそのメリットを実感してもらうことで、一気に海外への普及が進むかも知れません。

そのためには公共施設の中だけでなく、街のいたるところにある公衆トイレもすべてシャワートイレに改修しPRするべきでしょう。なにも税金を使わなくても世界に向けてPRしたいというメーカーに協力させればいいのです。

小さなものですが、カッパ橋商店街に並ぶレストランなどの料理見本の蝋細工は、その精巧さとアイデアは簡単に他国に真似できるものではありません。

外国人が料理の内容がわからなくても、それがどういうものかが一目でわかる料理見本は、旅行客が多い場所の外国のレストランでも差別化につながり、ブレークする可能性を秘めています。近い将来は手作りから3Dプリンターに取って代わられるかもしれませんが。

同様にiPadのようなタブレット型端末で料理の写真や説明（各国語対応）を見て、そのタブレットから料理が注文できるシステムはすでに日本の一部のレストランで導入が始まっていますが、これはその国の言葉が話せず、うまく注文できない観光客や、障害のため発声や発音がうまくできない人にとって優しいシステムです。

また注文を聞きに回るウエイター・ウエイトレスも減らせるなど、レストランのメニューがすべて電子タブレットになると、その応用は様々に拡がっていきます。

主に先進国向けですが、日本のコインパーキングに仕組みはすぐにでも海外に持っていけそうです。都市部に残る小さな空き地を無駄にせず、簡単に有料駐車場が設置ができる仕組みはどの国においても便利です。

ただ日本と違って治安が悪い場所では、無人の精算機で現金を収集する仕組みは考慮する必要があるでしょう。

すでにインドなどへの輸出がされていますが、ICカードを利用した地下鉄の駅の改札システムも、交通インフラと一緒に発展途上国へ売り込むチャンスです。

オリンピック期間中、来日した外国人には全員1000円分のパスモカードを進呈するぐらいの大判振る舞いを国と企業が協力しておこなっても、今後それらのPR効果が効いてインフラとシステムが輸出につながればすぐに回収ができそうです。

その他では、JR東海はこのせっかくの機会を利用しようと、リニア新幹線の建設工事を前倒しで急ぎ、世界遺産となった富士山観光を外国人にしてもらうため、東京－山梨間だけでも2020年初頭開通を目指すという噂があります（無理だと社長と国交省が表明しています）し、いい悪いかははともかく、お台場に日本初のカジノを作ろうという機運も高まっているそうです。

確かにディズニーランドなど昼間に遊べる子供向けのレジャー施設は充実していても、大人向けのレジャーと言えばパチンコと居酒屋ぐらいしかなく、しかも夜中に遊べるところはなにもなく、立ち後れていると言われていますね。

よく「オリンピックバブルが終わったあとは廃墟のようになる」と「宴のあと」を心配する声もありますが、それはオリンピックを国威発揚に利用したり、市場を閉鎖し内需ばかりに投資をすることから起こりえることです。

上記のようにオリンピック開催に合わせ、東京や観光地を様々な日本発の壮大な実験場として作り上げ、オリンピック期間中に合わせ、一般の旅行客向けに最先端の医療設備を使った人間ドックや精密検査、B級グルメ、ラーメン博、アニメ・コミックショーなど数多くの見本市なども催し、それを世界中のメディアにも紹介してもらうことで、日本の医療、製品、サービス、システムを世界中に広めることができるのです。

例えば、日本人にはあまり人気がない競技があるとして、しかしその競技に参加している強豪国というのは必ず複数あるわけです。そしてその国と取引をしたい日本企業が、その競技のスポンサーや参加国の支援を買って出て、試合の入場券を優先的に確保し、その国の有力者や取引相手を商談を兼ねてオリンピックに招待するということだって可能でしょう。公務員相手の賄賂はいけませんが、企業同士なら問題はないはずです。

いずれにしても、従来の日本の特徴だった「クルマや家電を大量に安く作って世界中で売る」という仕組みはすでに破綻していますが、まだまだ日本独自のシステムや日本で改良されて進化した素晴らしい仕組みや商品など世界に誇れるものはたくさんあり、それらを世界中に売り込むチャンスが大いに高まりビジネスが活性化されることについては、オリンピック開催に反対する人も文句は付けられないのではないでしょうか。


【関連リンク】
719　道の駅は次の段階へ進めるか
706　高齢化社会の行方
696　五輪競技除外候補とスポーツ競技人口
640　クルマで行く京都観光お勧めコース　その１
618　リニア中央新幹線は「新・夢の超特急」か？

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750
前回に続いてTwitterの話しです。今回は「これだけはフォローしておけ」と私が勝手に推薦するフォロワーを紹介しておきます。

いわゆる芸能人（芸人）のたぐいは私はほとんどフォローをしていないので、よくわかりません。「芸能人　Twitter」で検索すれば星の数ほど出てきますのでそちらを見てください。あしからず。

主として、私（55歳・男性）がフォローしてみて、ツイート数がそこそこあり、読んでいてもあまり不快感がない人達（団体）です。決して彼らの主義、主張と一致しているとか、近しいというのではなく、あくまでTwitter上の1フォロワーとしての感想と見解です。思想や志向はできるだけバランスを考えてフォローしているつもりです。

・ニュース・情報系
・ブロガーやフリージャーナリスト系
・学者系
・政治家系
・法曹系（インテリ系）
・作家系

に分けてあげておきます（順不同です）。

後ろにつけたコメント（紹介文）は私の勝手な思い込みや感想ですので気にしないでください。

なお下記のアカウントのほとんどは有名人だったり著名なアカウントですので、相互フォローや返信のRT（リツート）、質問などを投げかけても返事を期待してはいけません（一方的にフォローするのみと承知の上で）。

またアカウントの「@」より後を「https://twitter.com/」の後に付けるとその方のアカウントトップページに直接行けます。
　例：@NHK_PR　→　https://twitter.com/NHK_PR

◆ニュース・情報系
@NHK_PR　すっかり有名ですね。ゆるいツイートが人気のNHK広報局のアカウントです。
@nhk_news　早いNEWSが特徴。スピードが命のTwitterのことをよくわかっています。
@nikkansportscom　日刊スポーツ。スポーツ速報はもちろん芸能ニュースも。
@MLBjp_GyaO　メジャーリーグの試合をネット中継しています（PCのみ）。その速報も。
@unko_kanto　うんこうかんとう。アイコンはひきますが関東の電車運行状況がわかります。
@earthquake_jp　M３以上の地震速報が送られてきます。

◆ブロガーやフリージャーナリスト系
@takapon_jp　堀江貴文さん、ほりえもんですね。元々頭がすごくいい人でまともな発言多し。
@tsuda　津田大介さん。「公式RTは非表示にする」の設定しておかないと余計な宣伝RTがいっぱいくるかも
@KeigoTakeda　竹田圭吾さん。国際ジャーナリスト兼かき氷評論家。とぼけたツイートに味があります。
@ikedanob　池田信夫さん。発言が極端な人で好き嫌いは分かれる。私は人間として好きではありません。
@kirik　やまもといちろうさん。キレ味最高のブログが人気。若いのに悠々自適で羨ましい限り。
@InsideCHIKIRIN　ちきりんさん。著名覆面ブロガー。仕事しないと言いながら講演などに引っ張りだこ。
@hirougaya　烏賀陽弘道さん。ちょいクセが強いがハマると危険な香りも。烏賀陽大学入試問題に挑戦。
@amneris84　江川紹子さん。炎上もなんのその。信じた我が道を行く強い人です。

◆学者系
@levinassien　内田樹さん。著書もいっぱい、ユニークな学者さんで、好みは分かれると思われます。
@masaru_kaneko　金子勝さん。慶応の教授で最近は反原発の本が多いかな。
@kenichiromogi　茂木健一郎さん。脳科学者としてあまたの本がでています。連続投稿は必見。
@HYamaguchi　山口浩さん。駒大教授。ネタはメディアからのピックアップが多いが意見は読む価値あり。
@HayakawaYukio　早川由紀夫さん。群馬大教授。原発事故の過激発言が話題となりましたが普段はいたってまとも?

◆政治家系
@t_ishin　橋下徹さん。当然好き嫌いは当然あるでしょうが、この人の発言でマスコミ右往左往。
@konotarogomame　河野太郎さん。政治の活動報告がメインですが政治家の日常がよくわかります。
@310kakizawa　柿沢未途さん。みんなの党を離党して孤軍奮闘中。いずれはどこかに所属かな。

◆法曹系
@Hideo_Ogura　小倉秀夫弁護士。炎上あるところに小倉さんの影あり。つっこみ鋭く顔は鋭くない方。
@yjochi　落合洋司弁護士。以前ネットでのなりすまし犯人からの犯行声明が送られた先生。
@masaki_kito　紀藤正樹弁護士。あまり自己主張はないが、ポイントを突いたRTが時々あり。

◆作家系
@kujira1016　鯨統一郎さん。作家さんでユニークな方です。毎日夕方4時のツイートに病みつき。
@itoi_shigesato　糸井重里さん。ほぼ日刊イトイ新聞の主宰者ですがツイートはお気楽な感じ。
@kaz_shiraishi　白石一文さん。直木賞作家さんですが、Twitterは気晴らしなのかきさくな感じです。
@product1954　盛田隆二さん。「二人静」が第1回Twitter文学賞を受賞。小説の書き方の教室も。
@michioshusuke　道尾秀介さん。激務の売れっ子作家さんにしてはTwitterにもよく登場。
@tokuro_nukui　貫井徳郎さん。この方も売れっ子作家さんにしては気さくに話しができます。
@hiranok　平野啓一郎さん。真面目なツイートがほとんどですね。

◆その他
@KazuhiroSoda　想田和宏さん。映画作家。ひとりで被写体を追いかけるドキュメンタリー映画が秀逸。
@TomoMachi　町田智浩さん。アメリカ在住の映画評論家。Twitterでの発言は過激で挑戦的。
@Junji_Inagawa　稲川淳二さん。芸能人って言えばそうなのだけど、時々流れるTwitter怪談は一見の価値あり。

注意点として、Twitterでは発言が炎上したり、思想的に偏った発言だったり、感情的に激した暴言が飛び出してくることもよくありますが、そういうことにいちいち反発したり、同じように感情的になって発言するのは誉められたことではありません。

他人のあらゆる思想や考え方、価値観、宗教観、歴史認識など一切を、賛同や認めるかどうかは抜きにして、まずはいったん受け入れてしまうのがいいでしょう。

どうしても受け入れられない発言があっても過剰に反応せず、「そういう考えの人もいるのが世の常だから」ぐらいに客観的に見ましょう。

とにかく自分の考え方がすべてだと思わないことです。明かな中傷や差別などに対しても、当事者以外は変に反応せず（そうした反応を楽しむ人達もいる）、無視を決めるのが一番です。


【関連リンク】
662　SNS上での実名主義と匿名主義
622　iGoogleがサービス終了とのことで困った
525　転職にSNSは有効なのか？
429　twitterについてその３か４
421　Twitterを使ってみたその後
394　２つのリストラ物語
383　「光の道」論争の行方



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746
小説家ならもらって損はない直木賞ですが、2013年上半期は、桜木紫乃氏の「ホテルローヤル 」に決定しました。おめでとうございます。

ちなみにその直木賞、受賞すると記念の懐中時計と副賞として100万円がもらえるそうですが、なんだか小説家にとっては最高級の栄誉にしては地味でケチ臭いような気がします。

「ノーベル賞」の約1億円はともかく、以前俳優の水嶋ヒロが受賞したことで有名になった「ポプラ社小説大賞」が2000万円、「江戸川乱歩賞」や「ホラーサスペンス大賞」「サントリーミステリー大賞」などが1000万円と、結構文学関連では高額賞金があります。

せめて日本一とも言える文学賞ですから副賞に1000万円ぐらいは出してもよさそうですが、受賞すれば大きなPRとなり、本が売れるからそれでヨシということなのでしょうか。

その桜木氏の経歴は少し変わっていて、裁判所でタイピストとして勤務した後に結婚。専業主婦の時に小説を書いて、直木賞は2回目の候補で見事に射止めました。

専業主婦からの作家デビューは川上弘美氏や久木綾子氏など最近割と多い気がします。そういう才能に恵まれた妻をもった旦那はとてもラッキーですね。私ならすぐに仕事を辞めて、主夫役と妻のマネージャー業務に専念しますね。

一般的には一流の小説家として認められるこの直木賞受賞者ですが、元々はどういう仕事をしてきた人が多いのかなとちょっと調べてみました。あまり古い受賞者まで調べるのは手間なので、1990年から2012年までに受賞した61人についてだけです。


第103回（1990年上半期） 泡坂妻夫　会社員・家業（絵師）
第104回（1990年下半期） 古川薫　教員・山口新聞
第105回（1991年上半期） 宮城谷昌光　出版社、家業（土産物屋）・英語塾
　　　　　　　　　　　　 芦原すなお　帝京短期大学講師
第106回（1991年下半期） 高橋義夫　出版社、広告会社
　　　　　　　　　　　　 高橋克彦　アレン短期大学専任講師
第107回（1992年上半期） 伊集院静　広告代理店
第108回（1992年下半期） 出久根達郎　古書店
第109回（1993年上半期） 高村薫　外資系商社
　　　　　　　　　　　　 北原亞以子　石油会社、広告制作会社他多数
第110回（1993年下半期） 佐藤雅美　週刊ポスト、週刊サンケイ記者、フリーライター
　　　　　　　　　　　　 大沢在昌　勤務歴なし
第111回（1994年上半期） 中村彰彦　文藝春秋編集部、出版部
　　　　　　　　　　　　 海老沢泰久　國學院大學折口博士記念古代研究所
第113回（1995年上半期） 赤瀬川隼　住友銀行、外国語教育機関、書店
第114回（1995年下半期） 小池真理子　出版社
　　　　　　　　　　　　 藤原伊織　広告代理店（電通）
第115回（1996年上半期） 乃南アサ　広告代理店
第116回（1996年下半期） 坂東眞砂子　フリーライター
第117回（1997年上半期） 篠田節子　八王子市役所
　　　　　　　　　　　　 浅田次郎　陸上自衛隊、婦人服販売会社経営
第119回（1998年上半期） 車谷長吉　広告代理店、出版社、旅館、料理人
第120回（1998年下半期） 宮部みゆき　法律事務所、東京ガス等
第121回（1999年上半期） 佐藤賢一　東北大学大学院仏文学専攻博士課程、勤務経験なし
　　　　　　　　　　　　 桐野夏生　映画館、広告代理店、フリーライター
第122回（1999年下半期） なかにし礼　作詞、作曲、翻訳、舞台演出等
第123回（2000年上半期） 船戸与一　小学館、祥伝社、フリーライター
　　　　　　　　　　　　 金城一紀　勤務歴なし
第124回（2000年下半期） 山本文緒　勤務歴あり（不明）
　　　　　　　　　　　　 重松清　角川書店、フリーライター
第125回（2001年上半期） 藤田宜永　エールフランス、翻訳
第126回（2001年下半期） 山本一力　通信機会社、近畿日本ツーリスト、コピーライター
　　　　　　　　　　　　 唯川恵　北國銀行等
第127回（2002年上半期） 乙川優三郎　国内外のホテル勤務、会社経営や機械翻訳
第129回（2003年上半期） 石田衣良　広告代理店、フリーコピーライター
　　　　　　　　　　　　 村山由佳　不動産会社、塾講師
第130回（2003年下半期） 江國香織　勤務歴なし
　　　　　　　　　　　　 京極夏彦　桑沢デザイン研究所、広告代理店、デザイン会社
第131回（2004年上半期） 奥田英朗　プランナー、コピーライター、構成作家
　　　　　　　　　　　　 熊谷達也　中学校数学教諭、保険代理店
第132回（2004年下半期） 角田光代　勤務経験なし
第133回（2005年上半期） 朱川湊人　出版社
第134回（2005年下半期） 東野圭吾　デンソー
第135回（2006年上半期） 三浦しをん　外資系出版社、書店アルバイト
　　　　　　　　　　　　 森絵都　アニメシナリオライター
第137回（2007年上半期） 松井今朝子　松竹、ぴあ嘱託記者、脚本家
第138回（2007年下半期） 桜庭一樹　アルバイト
第139回（2008年上半期） 井上荒野　翻訳
第140回（2008年下半期） 天童荒太　映画脚本家
　　　　　　　　　　　　 山本兼一　出版社、編集プロダクション、フリーライター
第141回（2009年上半期） 北村薫　高校国語教師
第142回（2009年下半期） 佐々木譲　溶接・自動車組立工、広告代理店、本田技研工業
　　　　　　　　　　　　 白石一文　文藝春秋
第143回（2010年上半期） 中島京子　日本語学校、出版社、フリーライター
第144回（2010年下半期） 木内昇　出版社、フリーランス編集者、フリーライター
　　　　　　　　　　　　 道尾秀介　2社勤務（営業職）
第145回（2011年上半期） 池井戸潤　三菱銀行等
第146回（2011年下半期） 葉室麟　地方新聞社記者、ラジオニュースデスク
第147回（2012年上半期） 辻村深月　山梨県団体職員
第148回（2012年下半期） 朝井リョウ　東宝勤務中
　　　　　　　　　　　　 安部龍太郎　東京都大田区役所、図書館司書


調べ方は、Wikipediaや著者インタビュー、作品の著者紹介欄などからで、100%の信憑性はありません。また、複数の職業を経て作家となった方も多く、その場合は、私の独断でどこかに無理矢理に当てはめてみました。

まとめた結果は、61人の受賞者のうち、もっとも多かった前職は、他を圧倒して「出版社勤務」の13名（21.3%）でした。

出版社での勤務経験があるのは、山本兼一氏、朱川湊人氏、重松清氏、小池真理子氏、中村彰彦氏、宮城谷昌光氏、白石一文氏、三浦しをん氏など。

やはり出版社に勤めようと思う人は小説が好きな人で、そして才能とチャンスに恵まれるとやがては自分で作品を書いて小説家デビューするという構図ができあがっています。

直木賞自体が元々は出版社が主催していた（現在は財団法人主催）ということもなじみ深いだけあって多少は関係しているのでしょうか。

次に多かったのは、「広告代理店」の7名（11.5%）です。これはちょっと意外な気がします。

作家と広告代理店というのがすぐには結びつきませんが、広告のコピーライターやクリエイターが文章や作品で無から有を創り出すところなど、作家と共通する感性を必要とするのかも知れません。

「広告代理店」出身の直木賞作家としては、石田衣良氏、車谷長吉氏、藤原伊織氏、乃南アサ氏、伊集院静氏など。

その次に多かったのは、僅差で中学高校の国語教師や大学講師、塾講師など「教員、講師」で6名（9.8%）です。芦原すなお氏、村山由佳氏、熊谷達也氏、北村薫氏などです。

教員や講師の仕事は、朝早くから夜遅くまでびっしりと会社に拘束される民間企業のサラリーマンと比べると、割と自由時間があって創作活動に向いているのかもしれません。

教員も休みなく働いている人もいるかも知れませんが、私の身近な知人や短絡的な知識だけの感想です。

それ以外では、順に勤務歴なし（5名8.2%）、公務員・団体職員（4名6.6%）、銀行員（3名、4.9%）、映画関連職（3名）などです。

銀行員というのは、どこも長時間働かされるのが普通ですから、その合間に小説を書いたり勉強するのは大変なことでしょう。しかし日本経済や金融の表と裏をかいま見る機会も多く、話題には困らないでしょう。

実は「出版社」とか「代理店」「銀行」のように色分けができない、その他一般企業出身者を合計するとそれが2番目に多く、例えば「法律事務所」（宮部みゆき氏）とか、「外資系商社」（高村薫氏）、「通信機器輸入や近畿日本ツーリスト」の山本一力氏、「自動車メーカー」に勤務していた佐々木譲氏など12名（19.7%）などです。

そうしてみると、出版社出身者以外は、作家の前職についてはばらけています。

前職の変わり種としては、八王子市役所勤務だった篠田節子氏、大田区役所に勤務していた安部龍太郎氏、「アルバイトやフリーター」だった桜庭一樹氏や坂東眞砂子氏、調べたところ「勤務経験なし」の金城一紀氏、江國香織氏、角田光代氏、大沢在昌氏など。

前職がないと「まずは勝手知ったる自分の得意な領域で」という作品が書けないので、これはもう無から創り出す創作の才能に頼るしかありません。すごいと思います。

そのまま勤めていればエリートビジネスパーソンとして安定した生活がおくれたであろう元銀行マンだった赤瀬川隼氏や唯川恵氏、池井戸潤氏、二足のわらじで受賞後に東宝に就職した朝井リョウ氏、三島由起夫自決のニュースを聞いて陸上自衛隊に入隊した浅田次郎氏なども異色です。

意外に思ったのは、文章を書くプロでもある新聞社の元記者は葉室麟氏ただひとりでした。ノンフィクションや時事コラムなどを書く元記者は多そうですが、直木賞を狙える小説となると分野というか必要とされる能力が違うのでしょう。

昨今多くの新聞社記者が早期退職しているようですが、司馬遼太郎（産経新聞社）、井上靖（毎日新聞社）、松本清張（朝日新聞社）のように過去の経験を生かした創作小説で活躍してもらいたいものです。

あと、世間には現役医師の作家や大学教授のかたわら執筆されてる人は数多くいますが、直木賞に限ってはこの13年間にひとりもいません。


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日本にはほとんどの人が知らないというのを含めて多くの出版社がありますが、零細規模だったり資本的に不安定なところも多く、今までに数多くの出版社が倒産、廃業、休止を余儀なくされています。

しかし調べてみてわかったのですが、意外に出版社の倒産、特に大型倒産というのは少なく、他の業界、例えば建設業や不動産業、金融業、製造業、飲食サービス業などと比べてみるとこの長引く不景気の中でも不思議と大手出版社はつぶれていません。

理由をいくつか考えてみると、大手出版社は自社でビルなど不動産を持っているところが多く、人件費以外の経費はあまりかかず逆に出版以外の収入が得られていること、出版は昔のやりかたとは違い、発行部数が少なくても出しやすく、大きなリスクを背負うことがないこと、若い人が活字離れしても、その代わりにコミックやライトノベルはよく売れ、一方電子書籍の伸びは緩慢で、一気に書籍と置き換わりそうもないこと、比較的裕福な書籍好きな団塊世代がリタイアし、暇になって書籍をよく買ってくれるなどなど。

10年前なら倒産した出版社から発行されていた書物は廃刊となり、手に入れるのが難しかったのですが、Amazonのおかげで全国の古書店やリサイクル店からたいていの本は出品されており、簡単に手に入りやすくなったのは素晴らしいことです。

「ネットのせいで紙情報が主体の出版社が次々と倒産」と思いがちですが、意外とそうでもなく、2000年以前と2005年以降と比較しても年間の倒産、廃業件数はさほど変わりません。

ネットが流行すれば出版社もいち早く体制を変化させたり、多様化することで生き延びていたり、逆に売れるコミックにシフトをしたり電子書籍などをいち早く手掛け、売上を伸ばしている会社もあります。

新聞の発行部数のピークは1997年でそれ以降はずっとダウントレンドですが、雑誌や書籍などを扱う出版社も影響がもっとも大きいのは「若者の活字離れ」ではないでしょうか。書店数も同様に1990年代後半以降ずっと減少しています。

出版社というのは一種読書や書籍の趣味が高じ、会社を作った、あるいは大手出版社に勤務していたが、大手では扱わない自分の好きな本だけを扱ってみたいという編集者が独立してみたいな個人商店規模のところも多く存在し、スポンサーが撤退、あるいは死去すると、そこで終わりということもありそうです。

また倒産や経営悪化後に、有志達や新たなスポンサーの元で新会社を設立して前の会社の事業を引き継ぐというケースもあります。河出書房が河出書房新社に、中央公論が中央公論新社へと「新社」と名が付く出版社はそういう所以があります。

下記は2000年～2013年上半期までに業務委譲、活動休止、倒産、廃業して実質活動を終えた出版社の一覧です。

2000年
釣りの友社	自己破産
ペヨトル工房	解散
アクセラ	事業停止
青年書館	倒産
小沢書店	自己破産
博品社	廃業
柏樹社	廃業
マインド出版	廃業
葉文館出版	倒産
あゆみ出版	休業
飛天出版	自己破産
駸々堂出版	自己破産
2001年
同文書院	民事再生法の適用を申請。出版事業は継続中
梧桐書院	民事再生法申請
十月社	倒産
長崎文献社	倒産
経営実務出版出版	業務停止
ティーツー出版	民事再生法申請
都市文化社	倒産
銀河書房	倒産
成星出版	倒産
2002年
柴田書店	民事再生法の適用を申請。出版事業は継続中
勁文社	倒産
同朋舎	倒産
社会思想社	倒産
ワラヂヤ出版	破産
梧桐書院	民事再生法の適用を申請。出版事業は継続中
あゆみ出版	破産
創樹社自己	破産
一粒社	廃業
さくら出版	破産
2003年
婦人生活社	破産
日刊工業新聞社	産業活力再生特別措置法適用申請。出版事業は継続
デジキューブ	自己破産
光芒社（旧・丸山学芸図書）	廃業
ノースランド出版	自己破産
アップフロントブックス	事業停止、解散
アミューズブックス	事業停止、解散
シュベール出版	倒産
2004年
デル・プラド・ジャパン	自己破産
アルプス社	民事再生法適用申請。翌月ヤフーの子会社化、吸収合併
美術公論社	廃業
大明堂	廃業
ギャップ出版	自己破産申請
東京布井出版	破産
2005年
ソフトマジック	破産
平和出版	任意整理
文献出版	解散
メタローグ	倒産
岩崎美術社	廃業
ぺんぎん書房	倒産
2006年
ビブロス	自己破産
ナウカ	倒産
アポロコミュニケーションなど3社	民事再生法申請、2007年にぶんか社の子会社化
続群書類従完成会	不渡り倒産
史輝出版	消息不明
アクタスソリューション	自己破産
経林書房	破産
碧天舎自己	破産
2007年
リーフ出版・雄飛	破産
英知出版連鎖	倒産
あおば出版	破産
桃園書房・司書房	自己破産
朝日ソノラマ	廃業朝日新聞社へ版権譲渡
エクスメディア	自己破産
山海堂	自己破産
アートン	会社整理
白鳳社	廃業
チクマ秀版社	解散
夏目書房	業務停止
英知出版	破産手続き開始
生活情報センター	破産手続き開始
嶋中書店会社	解散手続き開始
東京法経学院出版	民事再生法の適用を申請
司書房	破産
2008年
新風舎	破産手続き。事業は文芸社へ譲渡
草思社	民事再生法適用申請。出版事業は継続。のち文芸社の子会社化
はまの出版	自己破産申請
アスコム	民事再生法適用申請。出版事業は継続
大阪書籍	民事再生法適用申請。出版事業は継続。日本文教出版に教科書版権譲渡
九天社	自己破産
日本洋書販売	自己破産
詩学社	倒産
マガジンファイブ	解散
雁書館	廃業
彌生書房	営業休止
歴史春秋出版	民事再生法の適用を申請
アーカイブス出版	民事再生法の適用を申請
スタジオ・セロ	破産
2009年
メディア・クライス(旧・バウハウス)	自己破産を申請
ユーリーグ	民事再生法の適用を申請。中心事業はいきいき株式会社に譲渡
雄鶏社	自己破産を申請
一橋出版	自己破産を申請
社会保険新報社	自己破産
エム・ピー・シー	自己破産
ゴマブックス	民事再生法の適用を申請
デプロ	自己破産を申請
草の根出版会	自己破産申請
ナイタイ出版	破産
日本聖書刊行会	解散
2010年
日本スポーツ出版社	破産申請
CCRE	民事再生法の適用を申請
一草舎	任意整理解散
工業調査会	事業停止
東京三世社	事業停止、廃業
理論社	民事再生法の適用を申請
KI&Company	倒産
コンシャスプレス	破産
民事法情報センター	解散
2011年
短歌新聞社	廃業
パロル舎	倒産
ブレーン出版	破産手続き開始
編書房	解散・廃業
講談社インターナショナル	解散
中央書院	破産
2012年
レッスンの友社	事業停止
武田ランダムハウスジャパン	倒産
どうぶつ社	廃業
オルディ	破産手続き開始
アメーバブックス新社	解散
エフ企画	業務停止
霞ヶ関出版社	廃業
学会出版センター	廃業
教学研究社	破産
工業調査会	破産
2013年
明文図書	自主廃業

その多くは一般の人にはあまり馴染みのない出版社ですが、個人的には2007年の「山海堂」、2009年の「ゴマブックス」が気になります。「山海堂」はクルマ関連の雑誌や書籍をよく購読していましたし、「ゴマブックス」は新書などで何冊か読んだことがあります。

「ゴマブックス」と「ごま書房（新社VM）」はよく間違われるようですが、元々はまったく関係のない会社で、一時期は事業の一部の譲渡を受けて「ごま書房」でゴマブックスを傘下に入れていましたが、経営悪化のため手放しました。

いずれにしても、書籍や新聞など紙媒体の電子化は、エコ（環境）や輸送配達コストの増加など長い眼で見ると避けられないわけですが、それには3年5年という短期中期レベルではなく、10年20年というゆっくりした長期的な変革となるでしょう。

だって今の老眼の入った中高年者が、今さら小さなスマホやタブレットの画面で新聞や書籍を読むなんて考えられません。その人達が新聞も書籍も読めなくなり需要がなくなるまでは、あと20～30年はかかりそうです。


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