京大入試問題流出事件では、容疑者が逮捕されその犯行の様子が取り調べの警察から漏れ伝わる（これも変な話しだと思うが）まで、様々な人がその犯行の様子をもっともらしく予測していましたが、ズバリ正解を言っていたコメンテーターやその道の専門家と言われる人はいなかったように思います。

 

つまり19歳の考えることが、その道の専門家や評論家と言われる人では理解ができないという事実がハッキリしましたが、このことは先日「スマートデバイス派とパソコン派」で書きました。

 

多くの専門家の意見は「問題が配られてホンの数分間でこれだけの問題を入力し投稿するのは、ひとりじゃ無理だ」ということで、「カメラで撮影し外部の協力者が投稿」「カメラで撮影したあとトイレへ行き、OCR機能を使って文書化して投稿」「マイクで問題を読み上げてそれを聞いて協力者投稿」がというのが一般的な想定でした。

 

しかし、普通にできちゃうんですねぇ、モバイル世代は。

　　携帯で文字を打つときは基本ブラインドタッチ

　　過去問とかで予行演習しておけば文字変換効率もグッと上がること間違いなし

　　回答者へのお礼まで試験時間中に書いて送る余裕とふてぶてしさ

 

もっとも、こうした未成年者がカンニングをしたぐらいで、大の大人（京都府警捜査員）が束になって仙台まで税金を使って出張し、逮捕した後、京都まで護送をしてくるというのは、大人げないし、税金の無駄遣いです。こんなに大騒ぎするほど重要なこととはとても思えませんが、これを利用しようとする人や機関があるのでしょう。

 

こうした「ネットは悪だ」論調で大喜びのマスメディアが注目する事案だと、警察も警察官が不正をしたとか、警部が酔って痴漢したという事件より断然張りきるようです。本来ならせいぜい「あなたは入試で不正をおこなったので受験は無効にします。二度とこのようなことをしてはいけません。まだ未成年なので保護者にも通知し厳重注意をします。」という注意で済む極めて軽微な事案にも関わらずです。

 

ま、そのあたりは様々な識者と言われている人が書いたり喋っているので、このぐらいにして、今後ますますハイテクを駆使したカンニング手法が開発されていくでしょう。そして多くの場合は、モバイル派ではない人達がとうてい想像もできない方法とテクニックですから、予防をすることもできそうにありません。

 

もうひとつは、日本特別永住権を持ち、日本名を名乗る在日韓国人にわずか25万円の献金を受けたからといって、問題山積みの外務大臣を辞任させる野党やマスメディアの批判は、物事の重要度や優先度、バランス感覚をまったく失っていて、人の足を引っ張ることでしか存在意義を見出せない情けない世の中になっています。

 

もう今の政治にはなにも期待できない状況ですが、それにしても政治家は一体となって日本の行く末を見極め、また警察や検察は乱れきって腐敗した官僚構造を変えていかなければならないはずなのに、このようなどうでもいいことばかりに血眼になっていては、お先真っ暗としか言いようがありません。
 

ここ数年間のうちで広まってきた支払い方法に割賦販売があります。元々割賦販売は戦前・戦後の日本が貧しい時代に、高価な工業製品などを買う際、月々に分割して支払うもので、最初は商売用の機器類、やがては一般家庭用のミシンなどへと普及していきました。

 

最近というかここ10年ほど前頃からは、携帯電話の普及にともない、月々の基本料や通信費などの支払い額と契約期間を決めることで、本体費用を0円にしたり安価に抑える手法がありますが、これも一種の割賦販売に近いものと言えます。この携帯電話からスマートフォン、タブレット型端末などへと拡がっていっています。

 

またお金を借りるローンの一種にリボルディング払いというものがあります。クレジットカード利用の支払いや消費者金融で借りたお金の返済にこのリボ払いを勧められるケースが増えてきています。このリボ払い（返済）も一種の割賦で購入するのと同種とも言えます。

もちろんそこには一度はまると簡単には抜け出せない大きな罠が仕掛けてあります。支払いをリボ払いに変更すると、豪華なプレゼントがもらえたり、多額のポイントがもらえたりしますが、それだけしてもすぐに元が取れる業者にとってたいへん美味しい仕組みなのです。

 

2007年にアメリカで起きたリーマンショックは、サブプライムローンの破綻から始まりましたが、そのローンは十分に信用度のない人達に、月々安い支払いで家が買えるという、欲と錯覚をうまく利用した無茶な住宅の割賦販売が原因のひとつでした。

日本ではバブルの時に今後は不動産も自分の給料もますます上昇していくと錯覚をさせて、無茶なローンを組み（組ませて）破綻した人や金融機関と同根です。

 

エコカーブームで注目されるEV（エレクトリックビークル）や、魅力あるハイブリッドカーを購入する際に、「トヨタ3年分ください」などと各メーカーが力を入れて宣伝しているのが従来の一括購入ではなく、残価設定ローン（残価設定クレジット）という割賦販売手法です。

元々はクルマ雑誌などに必ず広告が出ているオニキスが主におこなってきた販売手法ですが、その広告を一見すると400万円の憧れの高級車が月々数万円で自分のモノになるという、ワケあり割賦販売手法です。

例えばレクサスIS（新車価格約400万円）の場合、月々63,300円を支払えばなんと自分のものになります（ワンナップ月々お支払いプラン、36回払い）。

もし400万円を単純に36カ月で割ると毎月11万円となります。

これが6.33万円になるのは36カ月（3年）後には、残価を残したまま引き取られてしまうからに他なりません（残価を別途支払って買い取ることも可能だが、そうすると最初に現金で買うより相当高くつくことになります）。

 

パソコンを買おうと量販店へ行くと、最新型の国産ノートパソコンが5万円とか、海外製だと2万円とか表示されています。

よく見ると「指定の通信会社と一定期間契約とセットの場合」と小さな文字で書かれています。

よく知らない人なら「どうせインターネットにつなぐため通信会社との契約は必要だし、それでパソコンが安くなるならお得かも」と思ってしまい、途中で解約できない不要で高額な通信費用を毎月支払う契約をしてしまいます。

 

ネットの接続は「別途契約をしている会社がありそれを使うから不要」と、パソコンの大幅値引はあきらめる代わりに通信会社の怪しげなセット抱き合わせ販売ではなく、本体だけの購入をしても、次はパソコンには必須のセキュリティソフトの年間契約を強く、非常に強く勧められることになります。

たぶん最初の3カ月間や半年間は無料ですが、これに一旦加入してしまうと、毎年毎年知らないうちに高額の利用料を自動引き落とされてしまいます。

もしパソコンが故障して使えなくなっても、遠慮なく引き落としはされていきます。

そして実際に経験したのですが、契約を解除するためには平日の昼間に、まったくつながらない有料のサポート連絡先へ電話する以外に方法はなく、運良くつながって解除を申し入れることができても、すぐの解除は出来ず、数カ月先まで契約が残り、結局もう一年間は契約延長したこととして引き落としされてしまいます。

本当にあくどい会社が多いので注意です。有名なところでもそうですから、みんな堂々と騙されます。

 

最後のセキュリティソフトのケースは割賦ではなく年間契約ですが、上記のいずれのケースも、比較的少額で支払いにそう不自由しないぐらいの、ほどほどの金額とプラスα金額を毎月決まって支払わせるのが最近というか、実は昔から営々と続く、古典的で不景気な時期にこそ効果を発揮する割賦販売手法なのです。

 

一度契約をすれば、割高な違約金なしに2年間とか3年間は契約を中止することができず（○年縛り）、業者側は毎月安定した収入が得られます。また通信料金やPC関連年契の場合、サービスの提供会社だけでなく、販売店にも一定の手数料が毎月（毎年）入りますので、店側もそういう商品は例え騙しても必死になって売ろうとします。

 

毎月の支払額が少しずつ増えていってることに多くの消費者は気がつきません。またもし気がついても通常は「ま、少額なので急がなくてもいいか」となります。

「わずかな金額で知らず知らずのうちに」というのが販売側の狙い目で、さらに「生かさず殺さず」が客に対する姿勢です。「殺してしまう」とは「つい調子に乗って借りすぎてしまい破綻してしまう」ことを指しますので、それは業者側としても避けたいと思っています。

 

で、こういう事が頻発します。

 

 

いまちょうど旬なネタは「地上波デジタルテレビ」と、65歳以上の高齢者世帯の平均貯蓄が2000万円を超える「小金持ち高齢者向けビジネス」です。

 

つまり、各家に立っているアンテナを見て地上波デジタル対策をしていない家（普通は高齢者世帯）をまわり、政府が進めている地上波デジタルや光の道構想など、とにかく意味不明なことを熱心に説明し、急がないとたいへんなことになると説得します。

そして、光回線や、CATVなどの契約を取りあとは各業者に工事の依頼をするという比較的簡単で単純なビジネスです。

以前なら詐欺まがいの家のリフォームや、ソーラー設備などでしたが、今は政府が後押しする政策に則った販売ですから、誰からも信用してもらいやすいでしょう。

 

当然小金持ち高齢者には、新しいテレビはもちろん、いつでも孫の顔が見られるようになると言ってフォトフレームやタブレット端末なども売りつけます。

孫が来たときに一緒に遊べるようにとネットにつながるゲーム機やソフトも必要でしょう。販売員は高齢者世帯1軒にうまく入り込めば当面は美味しい果実が得られますし、高齢者同士のつながりで知り合いを紹介してもらうことができれば、その輪はどんどん拡がっていきます。完全に狙い目でしょう。

 

しかも、それらは毎月数百円～数千円の契約が多いので、年金以外の定期収入のないお年寄りでも、安心して契約をしてしまいます。

しかし実際はネット接続が定額制でなく後から数万円が請求されたり、必要もない150チャンネルものテレビ番組の契約だったりと、実際にお年寄りのために役立つ契約ではなさそうです。

そして途中で解約したくてもできず、数年間は不必要に支払続けるというのが現実の姿となっています。

 

不況の時こそ急に延びてくるこの割賦販売には十分気をつけて利用する必要がありますが、今はまだその危険性を警告するメディアはないようですね。

京都市勧業館みやこめっせで開催されている「人体の不思議展」で多数の「死体」が展示され、平穏に生活する権利を侵害されたとして、会場から150メートルの所に住む京都工芸繊維大の宗川吉汪名誉教授が20日、主催者の同展実行委員会に1万円の慰謝料を求める訴訟を京都地裁に起こした。

 

私の記憶では、この人体標本を展示してお金をとる催しは、10数年前に東京で始まったと記憶していますが、当時からどうして人の遺体標本が営利事業として見せ物となるのか不思議でした。いえ、別に人体に興味を持つのは別に不思議でもなく、私も小中学生の頃に友人に誘われて何度か医科大学の学園祭へ行き、生々しい解剖されて展示されたホルマリンの臭いに包まれた人体標本を見たことがあります。

 

最初に東京で「人体の不思議展」が開催された時にはたいへんな評判となり、皮膚を剥いだ筋肉だけの人体がポスターに描かれ、すごく気味が悪かった記憶があります。仕事柄その展示会場のすぐ近くを通っていましたが、その都度なにかとても嫌な思いをしました。もちろん中に入ったこともなく、入りたいと思ったことはありません。しかし宣伝効果もあって日本では過去650万人もの人が見に行ったと言うことですから日本人の20人に1人ということになります。

 

遺体や遺体の一部が医学の発展のために献体されることは当然あると思いますし、遺族の同意がなくても身元不明者の遺体についてはある一定の条件はつくのでしょうけど、大学医学部や研究所に献体されているようにも聞いています。しかしいずれにしても、自分の亡骸を不特定多数に公開し、入場料を取って商売に使っても構わないと思っている人はいないでしょう。

 

ちなみにその展示に使われている遺体は、日本人ではなく、中国大連の工場に集められた中国人の遺体を使って、加工されているとWikipediaに書かれていますが、こうなるともう標本というよりか完全に加工された工業製品に近い気がします。アートだと主張する人も団体もありますが。またその遺体の献体同意書や展示承諾についても、過去に証明書が提出された例はなく、入手経路や身元などについても疑惑が残るようです。

 

献体された遺体が、バラバラに腑分けされ、解剖され、スライスされ、時には透明樹脂コーティングまでされて、研究や医者の卵の教育用として使われるのならともかく、どう見ても高い入場料を取って全国をまわる「人体の不思議展」は、昔にお祭りの時によくあったけれど最近では差別を理由にほとんど見掛けなくなった「蛇女」「狼男」「猫娘」「牛娘」「ろくろ首」などの見せ物小屋と変わりません。いや見せ物小屋のほうがジョークがきいていて、入場料も騙されたと思っても誰も怒らない笑って済ませらるユーモアがあります。

 

医学生や研究者でなくても、人体の仕組みや機能を実物の標本を見て知ることは、決して悪いことではありません。むしろ子供の頃にそういった標本を見て、生命や自分の身体にも興味を持ち考えさせることはぜひやるべきことと思います。しかし人の亡骸を加工し、高い入場料を取って見せ物にするというのは、遺体を提供した遺族や、死者に対する冒涜であり、逆に命の軽さを見せることにしかなっていないような気がします。

 

フランスではすでに2009年にこの手の展示会を中止するよう裁判で判決が出ているようですが、今のところ日本では、様々な中止を要請する意見や要望は出ているものの、展示会を中止させようとする訴訟は起きていないようです。

 

今回の訴訟でも、あえて展示会中止そのものは表面には出さず、身近なところに「死体」がずっと置かれている事に対する「精神的苦痛」が争点としています。これは単純に「気味悪いから開催の中止」で争うと逆に「営業業務妨害」となりかねず、「死体の展示」の有効性や営業権利の問題になるのを避ける意味合いがあるものと思われます。

 

実際に見に行った方も多いと思いますが、そう言う方を非難するつもりではさらさらありません。ただそれが商売になるから、さらにパワーアップして次々とそこのような展示会が頻繁に行われ、展示内容も過激になってくるのがちょっと心配なだけです。

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自動車損害賠償責任（自賠責）保険が2011年度には約11％の値上げが決定し、2013年度までの3年間に25～30%近い値上げがおこなわれるそうです。デフレ加速でモノの値段が下がり、給料やボーナスも下がっていく時代に、いったいなにを考えてのことでしょうか。いや、たぶんなにも考えていないのでしょうけれど。

 

自賠責保険とはトラックや乗用車、バイク、原付などの持ち主が加入し、運転が人身事故を起こしたときに被害者に賠償金を支払う強制保険ですが、以前からこの第2の税金とまで揶揄される保険会社にとっては濡れ手に粟の損害保険については様々な問題があります。

 

まず、交通事故発生件数は2000年頃にピークを迎え、2005年頃から4年連続で下がり続けています。同時にシートベルトやエアバッグなどの安全装備品の普及、救命救急医療の格段の進歩もあり、交通事故死亡者に至っては1993年から17年連続で下がり続けています（下記グラフ参照）。それなのになぜ損害保険料が不足するのでしょうか？

 
グラフ交通事故件数と交通事故死亡者数　　クリックで拡大

 

事故も死亡者も減っているのに、保険料だけが足らない、、、その理由として「後遺症が出る障害への保険金請求が膨らみ採算が悪化」と訳のわからない苦しい言い訳をしています。後遺症が出る交通事故（むち打ち症など）が最近になって急に増えてきたとも思えません。こういう苦しい言い訳の影には必ずと言っていいほどなにか裏があります。

 

どうにも納得がいかず、もう少し掘り下げて調べてみました。

 

（１）今回の値上げは金融庁の諮問機関である「自賠責審議会」なるものが、これも金融庁や保険会社の利益代表で息のかかった「損害保険料率算出機構」が出した保険料率試算により、保険料を値上げすることが既定路線として審議し、答申したもので、談合根回し済みの出来レースと言われても仕方がない。そしてそれは各省庁の官僚や損害保険会社にとって都合がよく望ましい。

 

（２）平成14年の時点で自賠責保険の運用余剰金は約2兆円もあり、そのうちの半分は保険料の値下げでユーザーに還元されてきたが、残りの1兆円の中から6000億円が自民党政権時代に国家予算の一般会計に貸し出したままでまだ返却されてなく、また4000億円については、何に使われたかよくわからないがこれも天下り団体に使われているケースが多いらしい（すまん詳しく調べていない）。

 

（３）当然と言うべきか自賠責保険の巨額の運用益や余剰金は各省庁や金融機関から官僚天下りの機関や団体へと支出されている。何をしているかよくわからない「独立行政法人自動車事故対策機構（理事長以下国交省OB多数）」や「損害保険料率算出機構」「財団法人交通事故紛争処理センター」などは露骨な利益誘導団体。

 

（４）この自賠責保険という巨大な甘い蜜には①金融庁②国交省③財務省④警察庁など多くの官僚組織や公務員が群がっていると思われるが、例えば金融庁や財務省は自賠責保険関連団体に直接はもちろんのこと、これによって利益を得ている損害保険会社やその関連団体へも大量に天下っているので、その実態の把握は難しい。

 

しかしいずれにしても、自賠責保険を3年間で約30%も値上げしようとするその根拠は乏しく、逆に、国民生活が一番大事とする政府の方針からすると、今後ますます交通事故件数や死亡者数が減っていくことが想定され、それによって恒久的な保険料の大幅減額をしていくというのが筋ではないでしょうか。

 

百歩譲ってもし交通事故で重大な後遺症が残る事故が増えているというのなら、それを科学的、医学的、物理的に詳しく分析し、その原因を引き起こす自動車メーカーに対してペナルティを支払わせればいいのです。アメリカでプリウスのリコール届けがちょっとばかり遅れただけで政府から15億円の制裁金をかけられ、それになにも文句も言わずにポンと支払うのが日本の自動車メーカーです。後遺症を残す原因を作った車の製造者責任を自動車メーカーに問っても間違いではないでしょう。

 

小売店の不調は通信販売のせいだという話しもありますが、今後ますますその傾向は続いていくのは間違いないでしょう。

 

元々通販は（１）価格（２）稀少品（３）配達の利便性などで有利な面があります。

 

価格は言うまでもなく、大量仕入れ販売、在庫リスク軽減、無店舗、販売員・説明員人件費カットなどにより小売店と比べて明らかに有利な面があります。しかもカカクコムなど価格比較サイトのおかげで、家電などの規格品であれば、一部のアフターサービスの有無などを除き、最安値をいくつもの通販会社から選ぶこともでき、その有利さは明らかで、1割～2割は同じものが安く買えます。私の場合、ネット通販を利用する目的の７０％はこれが理由です。

 

稀少品とは、ホームセンターや書店へ行っても手に入りにくい新刊本でない古い書籍などを購入する際は、店を探し回るよりネットで検索して購入するのが一番手っ取り早く値段や購入先も比較検討できますからもう言うまでもないことです。

 

あとバイクやクルマの交換部品で、中古でかまわないものであれば、オークションを探せばだいたい見つかりますし、ある特定車種のオプション品であった専用のフォグランプのレンズが割れたときは、ディーラーに頼むと1万円以上を覚悟しましたが、そのメーカーサイトを調べるとネットで直販してくれることがわかり、数千円で済んだこともありましたし、バイクのメーターが故障したときは中古でオークションに出ていたメーターを落札して自分で交換しました。

 

もし同等の機能を有するもので、メーカーがいくつかある場合でも小売店では置き場所やメーカーとの取引の有無でそのうちの1種類しか置いていない場合があり、そうすると比較さえできません。複数置いてある場合でも小売店ではそれぞれの店で販売強化をおこなっている製品があり、これはつまりその店にとって利益幅が大きいことを示していて、決して購入者のことを考えて推薦するものではありません。

 

ネットではそういう場合には実際に使った人の評判や詳しい人の書き込みが役に立ちます。もちろんそう言うものにはヤラセや単純な間違いなども混ざっていますので、見分ける力と多角的に見る手間を惜しんではいけません。また最近では勘違いをさせて小売店で買うより高い値段をつけて騙すような販売手法もありますので、いくつかのサイトで比べたり、実際に小売店での販売価格を調べておく必要もあります。

 

以前カーナビを買ったときは当然通販が安いと思って調べていましたが、近所のカーショップでキャンペーンがあり、それを見るとそちらのほうが安かったことがありました。ただカーナビ本体につけるその他オプション品は通販のほうが断然安く、本体だけをカーショップで購入しました。カーショップとしては本体を儲けなしで売ってもそのほかのオプション品や取り付け工賃で稼ごうという目論見だったのかもしれませんが、あいにく美味しいところ取りだけしてしまいました。

 

有名な大手ネット通販で購入すれば安心だと思いがちですが、ネット通販会社は自社で製品や価格を決めているものもありますが、単に売買するためのインフラを有料で業者に貸し出して商売をさせている場合もあります。そうした場合ではあとでクレームが付くような販売手法や製品と言うことも少なからずあるようです。

 

例えば、在庫がなく次にいつ入荷するかわからないのに販売をしておいて、購入者に先に支払いだけさせておいて、いつまで経っても送られてこないとか、中には売れるだけ売っておいたあと計画倒産させて逃げてしまったり、購入者に難解な専門的な話しをして、単独では役に立たないからと追加で関連製品を一緒に購入させたりすることもあるそうです。以前売り切れが続出していた人気のゲーム機の通販では不人気なソフトを抱き合わせして価格を上げて販売する手法が横行していました。

 

そんなことには騙されないと誰もが思っていますが、早く手に入れたいと気がせく当事者になって、説得力ある説明をされてしまうと、ついそういうものかと思ってしまう人間心理を巧みに突いていますので、誰しも被害者になることがあり得ます。

 

病気のことなら親しい友人のアドバイスよりも、偉そうにしている医者と言うだけで無条件になんでも信じてしまうことと似ています。だからドラッグストアのアルバイト店員や、なんの資格も知識もないコンタクトレンズの説明員がみな医者と同じ白衣を着て接客し、店が売りたいものを白衣の権威の力で売ろうとするのです。

 

配達の利便性とは、書籍にしても小型の家電品や家具にしても、買ってから自宅まで運ぶのが苦痛に思えることがあります。大型の家電品や家具ならば配達がセットになっていますので、問題ないですが、最近は「お持ち帰り特価」として販売されているものもありますので、重くてかさばるものを電車やバスで持ち帰るのは結構たいへんです。

 

通販なら当然宅配業者や専門業者により配達され、商品によっては別途追加料金が必要ですが、組み立てや設置までやってもらえます。梱包材なども持ち帰ってもらったりできますので、そういうサービ上手に使いたいものです。家具の買い換えならば、古い家具を引き取ってもらえるサービスがあるかないかも重要です。

 

いいことずくめに思える通販ですが、気をつけなければならないのが、実物を見ないとわからない製品、例えばソファや衣服など色や材質などが重要な製品を購入するときです。一度店舗で実物を見ているなら問題ないですが、カタログだけで決めるには、「思っていた色ではなかった」「サイズが合わない」「ソファの堅さが柔らか（堅）すぎる」「写真と違ってものすごく安っぽく見える」など失敗談も多く聞きます。多くの場合商品見本は高級品に見えるようプロが照明やアングルに気をつけて撮影しますので、見掛けが全然違うことは当然のことです。

 

また家具や大型家電の場合、「玄関に梱包されたまま置かれて1人では動かせない」「組み立てに専用工具が必要で無駄な出費になった」「通販業者には設置まで依頼していたのに配送業者には伝わってなくトラブルになった」等、笑って済ませられない問題もあります。わざとではないでしょうけれど、通販会社の間違いで違った商品が送られてくることもありますが、その連絡や返送の手間なども小売店とのやりとりと比べると相手が見えないだけに大変です。

 

最近は、ネット通販でもクレジットカードが使えるところが増えてきましたが、安売りの専門ショップでは現金振り込みか代引きでしか取引できないところも数多くあります。確かにクレジットカード会社に数％の手数料で利益が飛んでしまうギリギリの値引きをしているのもわかりますが、やはり便利さに欠けるのと、振り込み手数料や代引き手数料を購入者が負担しなければならないのはちょっと引いてしまいます。

 

最近の出来事ですが、お風呂の給湯を自動的に止める蛇口に取り付ける器具「風呂みーる 」をもう10年以上愛用していますが、この器具はおよそ2～3年で中のパッキン等が劣化し、完全にはお湯（水）が止まらなくなってしまいます。今使っている器具も2年半前にホームセンターで購入しましたが、とうとう漏れ出してきたので買うことにしました。

 

今まではホームセンターで購入していましたので、今回も買いに行くと3,980円となっていました。確か今までは2,700～2,900円程度で買った記憶がありましたので、値上げされたのかな？と思い、その時は買わずに帰ってからネットで調べてみると、まったく同じ製品がAmazonで2,480円で売られています。ただこの製品はAmazonの直販ではないので送料が別途525円が必要なので合計3,005円になります。それでもホームセンターより千円近く安いので、たかが千円、されど千円ということで、迷わずネット通販をポチッとクリックをしました。

 

こういうわずか数千円のものでも、送料を入れても店で買うより安く買えてしまうケースが最近多いので、ついついネット通販で購入してしまいます。あとでその請求がドッカンとまとまってやってきて、青くなるという繰り返しです。これがネット通販最大のデメリットかもしれません。