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350 ニコニコ動画のニコ割アンケートによると、「ネット上のコミュニケーション」について、「ネット上のつきあいに疲れたことがある」と答えた人が約5割を占めていることがわかりました。
また疲れる理由では「知り合いの書き込みに返答しなければならない感じがする」に43%、「いざこざが起きた」「しがらみができて自由に発言しにくい」がそれぞれ30%、29%と高くなっています。
逆に「自分の書き込みに対する返答の有無が気になるか」という質問に対して、73%の人が気になると答え、気にならないと答えた人は15%でした。（実施日2010/3/2、n=66,538人）
ニコ動画ですから、20～30代の比較的若い人が多いと想像できますが、そういう悩みは世代を問わず多いのだとあらためて思いました。
私はリス天で8年ほど（その前にも別サイトで4年ほど）掲示板やメーリングリスト（ML）を継続しておこなっていますが（MLは現在休止中）、その対応がしばしば面倒に感じたことがあります。
決して返答するのが嫌だというのではなく、中には単なる愚痴で返答がしようのないものや、ジョークなのか真剣なのか判断がつかないもの、同様に単に宣伝なのかそれとも好意の書き込みなのかがわからない時などは、どう返答していいかわからず、困ってしまうときがあります。
もちろん仕事やその他で忙しいときも、やむを得ずしばらく放置状態だったりすることもあります。
4～5年ほど前にブログが流行りだした頃、それを見ていると、私に言わせれば、気持ち悪いぐらいに、なんでもない書き込みに対してコメントが付き、さらにその返答が書かれているので、これを運営していくには大変だろうなぁと他人事ながらに思ってました。
晩ご飯のオカズの写真が掲載され、それに対して歯の浮くようなコメントを書くほうもそうですが、それら内容のないコメントに対して、いちいち返答しているのを見るととてもおぞましく感じ、しばらく手を出すことを躊躇われました。
＃好意的なコメントや真面目な意見がまったくないというのもまた寂しいものですが、、、
「メールを送ったのにすぐに返事をくれないのは友達甲斐のないヤツだ」「ブログにコメントを書いてあげたのに1日経っても返事の書き込みがない」とか言って非難をされたという話しを聞いたことがありますが、私にしてみれば、返答するもしないもそれこそ本人の自由でしょ？と。
何かを求めてメールや書き込みをすること自体が間違っていると私は考えています。
もちろんビジネス上、お客様相談室にメールを出しても返答がないとか、取引先に見積依頼をしたのに返答がないというのでは困りますが、趣味や余暇でおこなわれている一般のメールや掲示板やブログでは本来返事なり回答を期待するべきではありません。
それをわかっていない人を相手にするときは少々やっかいです。
それをわかっていない人を相手にするときは少々やっかいです。
「いやいや、メールにしてもブログのコメントにしても、可能な限りすぐに返答するのが礼儀だ」という人もいらっしゃると思います。私も最初のうちはそう思っていました。
ただそれを続けているうちに、やがてどこかで手抜きが生じたり、気持ちの入らない曖昧な返答になったり、よく調べずに誤った内容を返してしまったりして、その結果誤解を受けてしまったり、ちょっとした矛盾点が発生して、時には批判を受けることにつながっていきます。
そうなると今度は、その火消しのために多くの時間や労力を取られてしまうことになります。それは可能な限り避けたいものです。
批判されたり、中には攻撃を受けたり、嫌がらせが続くと、サイトやブログを閉じてしまうというのもひとつの方法ではありますが、おそらくそれでは問題の根本的な解決にはならないと思っています。
細心の注意をしていても問題が起きる場合はあります。問題が起きたときの対処法としては、荒らしや謂われのない批判、揚げ足取り的な発言等については、とにかく無視を決め込み、とっとと話題を変える、削除する、何度でも削除する、相手があきらめるまで無視し削除を繰り返すのみです。
その不毛な闘いを見ていてくれる人もいて、影ながら励ましてくれたり、アドバイスをくれたりすることもあります。
掲示板やMLを長くやってきて思ったことは、書き込みやメールで返答する注意点として、
１）感情に赴くまますぐに返答をしてはいけない
２）一度読んだだけで軽々しく返答してはいけない（思い込みで返答しちゃダメ）
３）感情的になりそうな時は、日にちを空けて冷静な時に投稿（返答）する
４）相手の立場に立って、なにが言いたいのか、なにを求めているのかをよく考える
５）投稿やメールに対してその行間や裏にあることをできるだけ読み解く
６）攻撃的、執着的な内容、相手については、返答したくても我慢して一切無視をする
７）忙しくてすぐに返答できないときは、義務とは思わずあきらめて、時間のあるときにまとめておこなう
８）批判や指摘は謙虚に受け入れて返答し、誹謗中傷、からかいなどは削除し無視をする
９）思想、価値観の違い、多様性を最大限に認め、人に寛容でなければならない、
10）関わりたくない相手だと思えば、一切相手にしない
しかしネットの世界には想像を絶する人がいて、何年にも渡り執拗に攻撃や嫌がらせをおこなう人も確かにいます。
ついつい「話せばわかってくれるのでは？」とか「きっぱりと言えば」とか思いがちですが、ネットだけの場合、これは逆効果になります。
リアルな世界では、問題が起きた場合、まず会って話せば誤解が解けたり、友情が芽生えたりということもありますが、ネットの世界にいる限り、それはまず不可能だと実感しています。
そういった割り切り方がネットのコミュニケーションでは必要不可欠です。
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346
通称で労働者派遣法とか人材派遣法と呼ばれている法律「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の就業条件の整備等に関する法律」の改正案が今国会で成立しそうです。
この法律改正は民主党の支持母体でもある連合など労働組合や、与党となった社民党や国民新党からも強力な後押しがありますので、是非はともかく問題なく成立することになるでしょう。
特に通常は正社員労働者で構成する連合はじめ各労働組合は、存在自体が世の中の趨勢から大きく外れてしまい、既に瀕死の状態もしくは意味がなくなってきているところが多く、組合員にはなれない非正規労働者の象徴でもある派遣社員が年々増加していくことに対し、ずっと苦々しく思っていましたので、その反動は大きいものがあります。
組合の凋落は決して派遣労働者の増加が原因ではなく、組合制度や活動自体に問題があるように見えるのですが、一度得た特権は離したくはないし、気がつきたくないのでしょう。
組合の凋落は決して派遣労働者の増加が原因ではなく、組合制度や活動自体に問題があるように見えるのですが、一度得た特権は離したくはないし、気がつきたくないのでしょう。
ただ気になるのは、この改正（改正か改悪かはその人の立場や考え方によって違ってきますが）に向けて、グッドウィル問題を筆頭にして、感情論に訴えかける派遣会社叩きや、「非正規雇用＝日雇い労働＝派遣労働＝好ましくない＝社会の悪」という、正しくはないが、わかりやすい図式を作り上げてきたマスコミや労働組合、NPO団体などの意図的な情報操作が強く感じられます。
鬼畜米英、一億総玉砕！と同様、こうやって国民世論を先導し、国民を洗脳していくのだという、いい見本のようです。
鬼畜米英、一億総玉砕！と同様、こうやって国民世論を先導し、国民を洗脳していくのだという、いい見本のようです。
非正規労働の中で派遣で働く人達の数は、パート・アルバイトや季節労働者で働く人の数に比べると圧倒的に少数派です。これらパート・アルバイト、季節労働者の問題はまったく問題視せず、派遣会社だけをターゲットにした法改正が果たして正しいことなのか疑問に思います。
派遣社員よりも、パートやアルバイトでなんとか糊口をしのいでいる人が、できれば正社員になりたいと思っている人のほうが実数はずっと多いはずです。
派遣社員よりも、パートやアルバイトでなんとか糊口をしのいでいる人が、できれば正社員になりたいと思っている人のほうが実数はずっと多いはずです。
それはそうと、改正される予定の法律の概要を大ざっぱに（網羅せず一部の抜粋）あげておくと、
（１）関係派遣先への派遣制限（子会社が親会社だけに派遣することを禁止）
（２）派遣料金の開示（請求料金平均－給料支払金額平均）
（３）正社員（期間の定めのない労働契約）に向かうような措置
（４）派遣先労働者と同水準の給与支給
（５）2ヶ月以内の日雇い労働者の派遣禁止（専門的、技術的な一部の業務は除外）
（６）退職した人を1年以内に同じ会社へ派遣することの禁止
（７）派遣労働者と派遣先のあいだに一定の労働契約みなし制度が創設
（８）製造業派遣の禁止
（９）常時雇用以外の労働者派遣の原則禁止
などです。
この（９）の「常時雇用以外の労働者派遣の原則禁止」は派遣会社にとってたいへん大きなインパクトがありますが、禁止から除外される「専門的な知識、技術若しくは経験を必要とする業務」というのが具体的になにを指すのか、どこまで許されるのかというのが大きな焦点となってきます。その範囲によって派遣できる社員数の桁が違ってきます。
今から20年ほど前に初めて労働者派遣法ができたとき、現在のようにネガティブリスト方式（禁止する職種以外はすべてOK）ではなく、派遣することが認められたタイピストなどの限定14職種などと同様なことが起きるのかはまだ不明です。
当時の職種で電話交換手、和文タイプ、キーパンチャーなどの職種は既に死語になっていますが、そのように仕事というのは時代時代で変わっていきますし、よほどの特殊技能職でない限り複数の職種をまたがったり、兼務するのが普通なので、職種で限定するのには無理があると思います。
当時の職種で電話交換手、和文タイプ、キーパンチャーなどの職種は既に死語になっていますが、そのように仕事というのは時代時代で変わっていきますし、よほどの特殊技能職でない限り複数の職種をまたがったり、兼務するのが普通なので、職種で限定するのには無理があると思います。
わかりやすい例として、通訳はその特殊性から今後も日雇い派遣が認められるようですが、販売職の場合、その商品についての専門的な知識や経験がなければ、できない場合もありますが、そうでない短期学生バイトで勤まるようなものもあります。
それらの販売職を一括りにして判断するのか？それとも同じ販売職でも専門性の度合いによって認められたりダメだったりするのか？その判断は誰がどうおこなうのか？などまだ不明な点が多くあります。
それらの販売職を一括りにして判断するのか？それとも同じ販売職でも専門性の度合いによって認められたりダメだったりするのか？その判断は誰がどうおこなうのか？などまだ不明な点が多くあります。
基本的には今回の改正は法規制の強化ですので、世の中の傾向である規制緩和から逆行していますし、社会保険や雇用保険の濫用で大きなミソをつけた厚労省の復権と、さらに権限を強化することになるのは明かです。
厚労省としては新たな予算獲得（ハローワークの強化や派遣会社への指導など）につながり、新たな天下り先の確保（大手派遣会社や人材業界団体）、社保庁解体による余剰人員の賄い口（新たな団体設立など）ができて大喜びでしょう。厚労省のひとり勝ちです。
厚労省としては新たな予算獲得（ハローワークの強化や派遣会社への指導など）につながり、新たな天下り先の確保（大手派遣会社や人材業界団体）、社保庁解体による余剰人員の賄い口（新たな団体設立など）ができて大喜びでしょう。厚労省のひとり勝ちです。
また雇用形態の多様化、職業選択の自由の精神から、労働者派遣の完全自由化を推進しているILO国際労働機関の基本方針からも逸れてしまう政策で、正社員とパートの中間に位置する働き方のひとつである派遣就労がなくなり一番困るのは企業側ではなく、仕事を失う労働者だと思うのですがその議論は出てきません。
労働者派遣法改正案の要綱（ページの一番下にある「参考１（法律案要綱）（PDF:261KB）」）
労働者派遣法改正案の要綱（ページの一番下にある「参考１（法律案要綱）（PDF:261KB）」）
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345
労働力人口とは労働力人口とは、社会に出て働くのに適した15歳以上の人口のうち、実際に就業している人と、働く意欲があって仕事を探している完全失業者※の合計です。
すでに引退した高齢者や専業主婦、学生などは除外されます。総務省の労働力調査によると労働力人口は1998年の6793万人をピークに横ばいから減少傾向にあり、2009年の平均では6617万人と対前年比で0.5%減少（▲33万人）しています。
すでに引退した高齢者や専業主婦、学生などは除外されます。総務省の労働力調査によると労働力人口は1998年の6793万人をピークに横ばいから減少傾向にあり、2009年の平均では6617万人と対前年比で0.5%減少（▲33万人）しています。
※完全失業者の中には「正社員に就きたいけど、何度応募しても採用されずにあきらめて家事やパートなどをして求職活動を一時中断している人」は含まれません。
したがって現在のような求職難になるとそのような潜在的な失業者の数が完全失業者数に反映されなくなり、正確ではなくなります。
したがって現在のような求職難になるとそのような潜在的な失業者の数が完全失業者数に反映されなくなり、正確ではなくなります。
さらに現在63～60歳あたりのいわゆる人口が突出して多い団塊世代が、定年延長なども終了し、完全に引退するであろう65歳になる時、つまり2012～2015年あたりになるとより一層この労働力人口は減ることになります。
私の試算では2012年から3年間のあいだに毎年約1.5%（▲約100万人）ずつ労働力が減っていく勘定です。
私の試算では2012年から3年間のあいだに毎年約1.5%（▲約100万人）ずつ労働力が減っていく勘定です。
日本の労働力人口が減ると言うことは、もし仕事の数は減らず、適正やマッチングを考慮しなければ、現在300万人以上と言われる失業者が再就職できる可能性が高まり、一見すると悪いことではないようにも見えます。
また企業にとっても高報酬な年配者から、低年収の若年層に切り替わることで、仕事の効率や熟練度の差はありますが、それを補って十分に余りある様々なメリットがあります。
また企業にとっても高報酬な年配者から、低年収の若年層に切り替わることで、仕事の効率や熟練度の差はありますが、それを補って十分に余りある様々なメリットがあります。
しかしいいことだけではありません。もう一つの指標になる労働力人口比率とは、労働力人口が、15歳以上の全人口の中に占める割合のことですが、昨年2009年には59.9%とはじめて6割を切りました。
今後全人口はほぼ横ばい（やや減少）で、生産力の源である労働力人口は大きく減っていくことになり、労働力人口比率も下がっていきます。
今後全人口はほぼ横ばい（やや減少）で、生産力の源である労働力人口は大きく減っていくことになり、労働力人口比率も下がっていきます。
これはどういうことを指すかと言えば、経済的には生産活動が鈍り、生産総量が落ち、日本の経済全体が急激に縮小していきます。
社会保障の面では、団塊世代のこれからの年金の原資となる社会保険料を納める人が減り、逆にもらう人が増えますので、現在の社会保障のシステムは完全に行き詰まります。
不足分は税金で補うと政府は言っていますが、国税の30%近くを占める所得税が、団塊世代の引退と労働者減により大きく減収となっていきますから、予測されているよりも大幅な増税は避けられません。
社会保障の面では、団塊世代のこれからの年金の原資となる社会保険料を納める人が減り、逆にもらう人が増えますので、現在の社会保障のシステムは完全に行き詰まります。
不足分は税金で補うと政府は言っていますが、国税の30%近くを占める所得税が、団塊世代の引退と労働者減により大きく減収となっていきますから、予測されているよりも大幅な増税は避けられません。
社会環境は、今まで収入のあった団塊世代が年金生活に入ると、余暇の時間は増えますので、高齢者向けのレジャー産業や、医療・健康産業、趣味のカルチャーセンター、趣味グッズ（カメラ、天体観測、釣り、ゴルフ、家庭菜園、料理、パーティ用品など）は確実に伸びますが、一方、年金生活者にはボーナスのような一時的な大きな所得がありませんので、購買力自体は確実に落ちていきます。
したがって家電、自動車、住宅のような耐久消費財や高級衣料、宝飾品、ゴルフ場やリゾートの会員権はダメになるでしょう。また高級飲食店等も特徴ある一部の人気店以外は利用客が激減していきます。
したがって家電、自動車、住宅のような耐久消費財や高級衣料、宝飾品、ゴルフ場やリゾートの会員権はダメになるでしょう。また高級飲食店等も特徴ある一部の人気店以外は利用客が激減していきます。
すでに家電や自動車メーカーは売れない国内には見切りを付けて、海外で販売することに重きをおいていますし、住宅メーカーも新築よりも古くなった家をリフォームするか、子供との二世帯住宅に力を入れています。
銀座や赤坂では、既に高級飲食店は次々閉店し、代わりにディスカウントストアやパチンコ、ファストフード店、大衆居酒屋チェーン店が多くなってきました。名門デパートが閉店し、跡地にユニクロやヤマダ電機、ビックカメラが入居する現象は、すでに全国で起き始めています。
銀座や赤坂では、既に高級飲食店は次々閉店し、代わりにディスカウントストアやパチンコ、ファストフード店、大衆居酒屋チェーン店が多くなってきました。名門デパートが閉店し、跡地にユニクロやヤマダ電機、ビックカメラが入居する現象は、すでに全国で起き始めています。
そのようにして、団塊世代が平均寿命を迎えるころまで、今後15～20年間は経済環境は悪くなる一方ですが、それでも日本経済を活性化させようとするなら、団塊世代より上の高齢者に、今まで蓄えてきた1世帯あたり平均二千万円を超えるという貯金をせめて半分だけでも積極的に使ってもらうことです。
それには安心して老後がおくれるという保証を国が与え、万が一のために大事にとってある貯金をもっと楽しみのためや、子供や孫のためにどんどん使ってもらうしかありません。
それには安心して老後がおくれるという保証を国が与え、万が一のために大事にとってある貯金をもっと楽しみのためや、子供や孫のためにどんどん使ってもらうしかありません。
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341
相次ぐ雑誌の休刊、廃刊がやみません。私的に関係がありそう（過去に購入したことがあったり、会社が定期購読していたり、よく立ち読みしたりするもの）なもので昨年以来休刊・廃刊となったものは、XaCAR（ザッカー）（2009/3/20）、諸君！（2009/5/1）、UNIX MAGAZINE (ユニックスマガジン)（2009/6/18）、Racing on(レーシングオン)（2009/8/1）、日経ソリューションビジネス（2009/12/31）、日経マイクロデバイス（2010/1/1）、月刊ビジネスアスキー（2010/1/24）、PC Japan（ピーシージャパン)（2010/2/13）、NAVI（ナビ）（2010/2/26）などがあり、その他に子供の頃お世話になっていた小学五年生、小学六年生、○年の学習、○年の科学が、今年度（3月末）で終了します。
これらの雑誌がなくなることに一抹の寂しさを感じ得ませんが、考えてみると、最近これらの雑誌を自分のお金で購入したか？と聞かれると、まったくないというのが実状です。
いまだ健闘している少年漫画週刊誌やサラリーマン向け週刊誌も一頃に比べると半減以下の状態で、今後ますます少子化が進み、比較的雑誌や週刊誌好きだった団塊世代の現役引退で、もうかなりやばい状況は見えているようです。
いまだ健闘している少年漫画週刊誌やサラリーマン向け週刊誌も一頃に比べると半減以下の状態で、今後ますます少子化が進み、比較的雑誌や週刊誌好きだった団塊世代の現役引退で、もうかなりやばい状況は見えているようです。
休刊や廃刊の理由の多くはネットの普及とも言われていますが、まだそれほどネットを利用していない小学生向けの雑誌や、ネットに置き換えが難しい自動車雑誌などは、別の理由からなのでしょう。
明らかに小学生はテレビゲームや携帯ゲームとそれに関連したテレビや書籍に興味を示しますし、若い人から車離れが進み、自動車の所有や運転を趣味に位置づけている大人も年々減っています。
もっとも車好きな私でも、プリウスやインサイトのような一昔で言えばカローラやサニーのようなファミリーカーが、表紙やグラビアに出てくるようなクルマ雑誌を買う気はまったく起きません。
明らかに小学生はテレビゲームや携帯ゲームとそれに関連したテレビや書籍に興味を示しますし、若い人から車離れが進み、自動車の所有や運転を趣味に位置づけている大人も年々減っています。
もっとも車好きな私でも、プリウスやインサイトのような一昔で言えばカローラやサニーのようなファミリーカーが、表紙やグラビアに出てくるようなクルマ雑誌を買う気はまったく起きません。
新聞や雑誌など紙媒体は生き残れるのか？とよく議論がされていますが、若い人ならともかく、中高年以上は携帯電話やモバイルPC等で長い文章を読みたいとは思いませんし、おそらくこれは今若い人が中高年になったら、同じ事が言えると思います。
つまり視力が弱まり、ピント調節機能が衰え、おまけに老眼がはいりすると、目が疲れて長く集中して画面を見てはいられません。
今後技術的にもっと改善はされていくのでしょうが、やはり紙に描かれた文章や図面が落ち着いてじっくりと読めて中高年には向いているのではないでしょうか。
つまり視力が弱まり、ピント調節機能が衰え、おまけに老眼がはいりすると、目が疲れて長く集中して画面を見てはいられません。
今後技術的にもっと改善はされていくのでしょうが、やはり紙に描かれた文章や図面が落ち着いてじっくりと読めて中高年には向いているのではないでしょうか。
つまり、超高齢化社会に突入していくこれからは、それでもディスプレーで全然大丈夫とする人と、やはり紙がいいという人との2分化が進む気がしますので、紙媒体は多くを電子情報に置き換えられてしまいますが、決して無くならないと言えます。
ただ、今まではネットでは読めない貴重で比較的信頼の置ける情報を有料の紙媒体にして差別化を図ってきたのが、今後は別々に作っていては効率が悪いので「ネットでも見られるし、同じものが紙でも読める」となっていくのでしょう。
ネットのコンテンツは無料が当たり前という中で、ネットユーザーからどうやってお金を取るのかはまた別の問題です。
ただ、今まではネットでは読めない貴重で比較的信頼の置ける情報を有料の紙媒体にして差別化を図ってきたのが、今後は別々に作っていては効率が悪いので「ネットでも見られるし、同じものが紙でも読める」となっていくのでしょう。
ネットのコンテンツは無料が当たり前という中で、ネットユーザーからどうやってお金を取るのかはまた別の問題です。
書籍と言えるかどうか微妙なところですが、最近テレビのコマーシャルによく出てくるのが「名作小説の朗読CD」と「○○を作る！」の連載雑誌です。
これらは、定年を過ぎて悠々自適の生活で暇をあましている団塊世代に向けた出版社からのひとつの回答なのでしょう。
これらは、定年を過ぎて悠々自適の生活で暇をあましている団塊世代に向けた出版社からのひとつの回答なのでしょう。
朗読CDは目が悪くなって、細かな字の書籍を読むのがつらいという中高年者に最適な暇つぶしになりますし、しかも朗読するのは自分達の青春時代を供にしてきた著名な女優や俳優達で、早口でピーキーと聞き取りにくく甲高い声だらけの若い声優やアナウンサーの声ではありません。
歳を取ると特に男性は高音域が聞き取りにくくなる傾向があり、高い声のアナウンサーだとなにをしゃべっているのか、まったくわからなくなります。
歳を取ると特に男性は高音域が聞き取りにくくなる傾向があり、高い声のアナウンサーだとなにをしゃべっているのか、まったくわからなくなります。
お城や飛行機、船、スポーツカーなどの精密モデルを毎月少しずつ1年とか2年かけて、じっくり作り上げていくのは「ボケ防止のため」に向いたものです。
団塊世代と言えば、子供の頃、ほとんどの男の子は戦闘機や戦艦などのプラモデルを作ったり、青年期には海外のスポーツカーやバイクを眺めてあこがれた経験を持っています。
また男性も遅くとも定年後には家事や料理に挑戦すべきというのはまったく同感ですが、女性と比べて仕事から引退すると、今まで仕事人間でやってきた人は特にもうなにもやることがない、やる気が起きない状態になってしまいますので、そのような人向けに需要が見込まれるのでしょう。
団塊世代と言えば、子供の頃、ほとんどの男の子は戦闘機や戦艦などのプラモデルを作ったり、青年期には海外のスポーツカーやバイクを眺めてあこがれた経験を持っています。
また男性も遅くとも定年後には家事や料理に挑戦すべきというのはまったく同感ですが、女性と比べて仕事から引退すると、今まで仕事人間でやってきた人は特にもうなにもやることがない、やる気が起きない状態になってしまいますので、そのような人向けに需要が見込まれるのでしょう。
あとこれからの書籍に望むこととしては、すでに一部の書籍ではおこなわれていますが、文字の拡大化と紙質や文字の改善です。
例えば岩波文庫は、80年前に特権階級だけでなく一般民衆にも芸術を拡げるためとして文庫をスタートさせましたが、当時貧乏な民衆や苦学生でも買えるように、裏が透けて見えてしまうような安くて薄い紙の上に、今の私には蟻が這っているとしか思えない小さな文字で印刷がされている文庫のスタイルは、80年前には立派な趣旨だったということは理解できますが、さすがにもう方針を変えてもいいのではと思うのです。
例えば岩波文庫は、80年前に特権階級だけでなく一般民衆にも芸術を拡げるためとして文庫をスタートさせましたが、当時貧乏な民衆や苦学生でも買えるように、裏が透けて見えてしまうような安くて薄い紙の上に、今の私には蟻が這っているとしか思えない小さな文字で印刷がされている文庫のスタイルは、80年前には立派な趣旨だったということは理解できますが、さすがにもう方針を変えてもいいのではと思うのです。
若い時には岩波文庫の活字が古くさく、新刊本でもなぜかかび臭く感じました。岩
波書店と別の出版社から同じ小説が出ていれば、少々高くても躊躇うことなく岩波文庫以外のものを選んでいました。
そして中年になった今、今度はその多少は改善された（ハズの）文字が見えなくなってしまい、結局、社会人になって以降に読んだ約1500冊の文庫蔵書の中に岩波文庫はやむなく買った10冊ぐらいしかありません。
波書店と別の出版社から同じ小説が出ていれば、少々高くても躊躇うことなく岩波文庫以外のものを選んでいました。
そして中年になった今、今度はその多少は改善された（ハズの）文字が見えなくなってしまい、結局、社会人になって以降に読んだ約1500冊の文庫蔵書の中に岩波文庫はやむなく買った10冊ぐらいしかありません。
ところで、「森の生活
」 H.D. ソロー著を前から読みたいと思っているのだけど、岩波文庫からしか出ていなくて困っています。
先日も紀伊国屋書店で手にとって買おうかどうか迷いましたが、とてもあの小さな文字を、薄暗く揺れる満員電車の中で読む自信がなかったので断念しました。
他の出版社から出る可能性も低そうだし、そうなると電子ブックがでるまで我慢かなぁ、、、
」 H.D. ソロー著を前から読みたいと思っているのだけど、岩波文庫からしか出ていなくて困っています。先日も紀伊国屋書店で手にとって買おうかどうか迷いましたが、とてもあの小さな文字を、薄暗く揺れる満員電車の中で読む自信がなかったので断念しました。
他の出版社から出る可能性も低そうだし、そうなると電子ブックがでるまで我慢かなぁ、、、
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昨年（2009年）の自殺による死亡者数は3万2753人にのぼり、これで11年連続して3万人を超えたことになるそうです。
11年前と言うと1998年からで、金融業（前年に破綻した山一證券の全店閉鎖や日本債権信用銀行の一時国有化）や建設業（日本国土開発破綻）を中心に日本経済全体の悪化が深刻になってきた年でもあり、自殺者と経済環境とは無縁ではなさそうです。
ただ自殺の理由が判明している中では理由の一番は健康上の理由、二番が経済的理由となっています。
11年前と言うと1998年からで、金融業（前年に破綻した山一證券の全店閉鎖や日本債権信用銀行の一時国有化）や建設業（日本国土開発破綻）を中心に日本経済全体の悪化が深刻になってきた年でもあり、自殺者と経済環境とは無縁ではなさそうです。
ただ自殺の理由が判明している中では理由の一番は健康上の理由、二番が経済的理由となっています。
日本人全体の死因順位の第1位は悪性新生物（主にガンのことでしょう）、第2位は心疾患（主に狭心症 心筋梗塞による心臓停止なので、都合の悪いときはみんなこれになります）、第3位は脳血管疾患（一般的に脳卒中）となっていますが、既に20歳代と30歳代の死亡原因の第1位は自殺となっています。
実数からすると高齢者の自殺が多いのですが、高齢者の場合、やはり病死するケースが多いのでまだ目立たないということなのでしょう。
昨日見たテレビでも「なぜ日本人に癌による死亡者数が多いのか？」という答えは「長寿だから」だそうです。平均寿命が40歳代だった江戸時代の日本人や現在のアフリカの国では癌での死亡率は極めて低いそうな。
実数からすると高齢者の自殺が多いのですが、高齢者の場合、やはり病死するケースが多いのでまだ目立たないということなのでしょう。
昨日見たテレビでも「なぜ日本人に癌による死亡者数が多いのか？」という答えは「長寿だから」だそうです。平均寿命が40歳代だった江戸時代の日本人や現在のアフリカの国では癌での死亡率は極めて低いそうな。
おおよそのことは、過去に自殺について書いていますので、そちらを読んでいただくとして、今回はその自殺者数についてわかりやすく見てみます。
少し前に読んだ最近直木賞をとった白石一文著の小説「見えないドアと鶴の空
」にチラリと書かれていて、なるほどと思ったのですが、この自殺者が毎年3万名超という数字ですが、毎日毎日90名もの人が自殺をしていることになります。
過去形ではなく一昨日も昨日も今日もそして明日も90人もの人が自殺して亡くなっているといことです。死亡はしなかったけど自殺をしようと行動を起こした人の数はその何倍かになるのでしょう。
さらに言えば、事故なのか事件なのかそれとも自殺なのか不明の場合もあるでしょうし、一般的には残された遺族のことを考えて、遺書がなければ自殺ではなく事故として処理されているケースも多いのではないでしょうか。
」にチラリと書かれていて、なるほどと思ったのですが、この自殺者が毎年3万名超という数字ですが、毎日毎日90名もの人が自殺をしていることになります。過去形ではなく一昨日も昨日も今日もそして明日も90人もの人が自殺して亡くなっているといことです。死亡はしなかったけど自殺をしようと行動を起こした人の数はその何倍かになるのでしょう。
さらに言えば、事故なのか事件なのかそれとも自殺なのか不明の場合もあるでしょうし、一般的には残された遺族のことを考えて、遺書がなければ自殺ではなく事故として処理されているケースも多いのではないでしょうか。
それでも考えてみれば1日で90名も死亡する事故や災害というのは、そう滅多に起きるものではありません。
もし起きてしまえば、何日も大きく報道され、それについて徹底的に調査や原因究明がなされ、場合によっては過失があった人や企業や団体などが断罪されます。しかし自殺はそのようなことはおこなわれません。
もし起きてしまえば、何日も大きく報道され、それについて徹底的に調査や原因究明がなされ、場合によっては過失があった人や企業や団体などが断罪されます。しかし自殺はそのようなことはおこなわれません。
（参考）主な災害、事故の死者数（ここ30年間の主なもの）
阪神淡路地震（1995年） 死者数 6,434名
日本航空123便墜落事故（1985年） 死者数 520名
北海道南西沖地震 （1993年） 死者数 198名（行方不明者含む）
JR福知山線脱線事故（2005年） 死者数 107名
北炭夕張新炭鉱坑内火災（1981年） 死者数 93名
三井三池炭鉱坑内火災（1984年） 死者数 83名
新潟中越地震（2004年） 死者数 68名
台風第19号Mireille（1991年） 死者数 62名
台風第13号Yancy（1993年） 死者数 48名（行方不明者含む）
台風第18号Songda（2004年） 死者数 45名（行方不明者含む）
歌舞伎町ビル火災（2001年） 死者数 44名
雲仙岳火砕流（1991年） 死者数 44名
ホテルニュージャパン火災（1982年） 死者数 33名
台風第18号Bart（1999年） 死者数 31名
日本航空350便墜落事故（1982年） 死者数 24名
地下鉄サリン事件（1995年） 死者数 12名
（死者数はWikipediaより）
災害や事故と比べても毎日90名の死亡者というのは、社会にとって大きなインパクトですが、自殺者の場合は、有名人でもない限り、報道がされなかったり、一般的には遺族側もできるだけ隠蔽しますので、その実体の把握や究明ができません。
もし自分がその当事者であったら、理由はどうあれ同じように隠そうとするでしょう。
もし自分がその当事者であったら、理由はどうあれ同じように隠そうとするでしょう。
上記の災害、事故の死者数からすると、日本のどこかで毎日、JR福知山線脱線事故（死者107名）や北炭夕張新炭鉱坑火災事故（同93名）が起きていたり、地下鉄サリン事件（同12名）が毎日、国内の7～8カ所で起きていることになります。でも事故や事件とは違い、ほとんどその実体は闇の中です。
その隠蔽体質により自殺者のことが表面に出にくいというだけではなく、社会の一般的な常識として「自殺者は負け組」「自殺するのは個人の勝手」「自殺するような人は生きていても意味がない」「残された遺族が気の毒なのでそっとしておく」というような一種、見下したような偏見だったり、防止するのが困難なので、あきらめだったりというのがあるのではないでしょうか。
「いやそんなことはない」という意見もあるのは承知していますが、その原因解明がキチンとなされていないことや、原因が必ずしもハッキリしていなかったり、犯人捜しをすることをあまり良しとしないこと、遺書もなく不明だったりすることなどで、どうしても関係者以外は興味本位でしか眺められないところがあるような気がするからです。
交通事故死者数が1970年頃には1万5千人を超えていましたが、国も企業も共同してその改善に取り組んできた結果、昨年（2009年）は4914人まで下がり、まだ自動車が一般に普及する前の1950年代前半の水準にまで下がりました。
その交通事故死のピーク時の倍以上の死者数を毎年出している自殺者についても、徹底した原因究明とその対策を官民共同して早くおこなわないと、この大不況と相まってさらに増加していきそうな気がします。
その交通事故死のピーク時の倍以上の死者数を毎年出している自殺者についても、徹底した原因究明とその対策を官民共同して早くおこなわないと、この大不況と相まってさらに増加していきそうな気がします。
ただ、問題は単純に「シートベルトを締めないと減点する」とか「事故の多い道路の改修」とかではなく、個々に様々な理由や原因があり、そして精神的な要因なども絡んできますので、交通事故対策のように簡単ではありません。
しかし、遺族感情には配慮しながらも、もっと自殺の原因追及と心理分析が進めば解決方法もみつかるはずです。
しかも「対策費の予算がつかなければなにもできない」ではなく、定年後で時間をもてあましている老人パワー（なにか世の中に役立つことをしたくてたまらない人が結構います）や、普及しはじめてきたボランティアの活用、少子化で余ってきた学校の設備（カウンセリングするのに病院の個室でなければならない理由はありません）、寺や神社、教会など宗教団体の利用（ちょっと恐い気もしますが、欧米ではアルコール依存症や薬物依存症など様々な問題を抱える人の更正支援を教会がおこなっています）、神経系・心療内科系の医療機関の充実など、企業、国、自治体頼りだけでなく（但し国や自治体の後方支援が必要）解決策を考える時に来ています。
しかも「対策費の予算がつかなければなにもできない」ではなく、定年後で時間をもてあましている老人パワー（なにか世の中に役立つことをしたくてたまらない人が結構います）や、普及しはじめてきたボランティアの活用、少子化で余ってきた学校の設備（カウンセリングするのに病院の個室でなければならない理由はありません）、寺や神社、教会など宗教団体の利用（ちょっと恐い気もしますが、欧米ではアルコール依存症や薬物依存症など様々な問題を抱える人の更正支援を教会がおこなっています）、神経系・心療内科系の医療機関の充実など、企業、国、自治体頼りだけでなく（但し国や自治体の後方支援が必要）解決策を考える時に来ています。
「健康を害して働けずに経済的行き詰まり一家心中」、「生きていてもなにもいいことがない」など、「ちょっと相談をしてくれたら解決できたかも」ということが結構あるのではないでしょうか。
丁寧に話しを聞き、問題を抱える人と一緒に考えていくことができれば、解決できるに違いありません。
あまりにも数が多すぎて、すべての原因に対応ができる、しようなんてことは考える必要はありません。
丁寧に話しを聞き、問題を抱える人と一緒に考えていくことができれば、解決できるに違いありません。
あまりにも数が多すぎて、すべての原因に対応ができる、しようなんてことは考える必要はありません。
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