1501
若者の活字離れと言われて久しいですが、確かに新聞や書籍の発行数や販売低下から、それが推測されています。

でも考えたら、紙媒体が減って電子書籍を含む、ネットニュースやSNS等で活字を読む機会は若者を中心に増えていて、実質的にはその差と、2010年以降人口が減ってきていることも考え合わせると、実際はそれほどでもないんじゃないかな？と思っています。

まずは、紙媒体の書籍とその中の文庫本の販売推移を全国出版協会のデータで見てみます。

書籍の販売推移


文庫本の販売推移

出典はいずれも公益社団法人全国出版協会

このデータは、紙媒体の販売データです。確かに月刊誌、週刊誌、書籍とも年々見事に下降しています。

次に文化庁の平成30年度「国語に関する世論調査」から1ヶ月に何冊の本を読むかどうかを調べたデータからグラフを作ってみました。

2013年と2018年の比較


2018年の割合


1ヶ月に1冊以上（年間12冊以上）読む人は52.6%、ギリギリ読書家と言える1ヶ月に3冊以上（年間36冊以上）読む人は15%です。15%というのは少ないのか？それとも多いのか？よくわかりません。

これらのデータをみると、書籍販売数は減っていますが、世論調査による1ヶ月に読んだ本の数は5年前と比べて特に減ってきたということでもなさそうです。

つまり紙媒体以外の書籍、電子書籍などを読んだ人が増えたのか、人口減少の影響をうえけての書籍消費が減ってきているのか、あるいは書籍販売数にカウントされないブックオフなどの中古本のシェアリングで読む人が増えたのか、図書館の活用が上昇したのか、その他にも理由があるのかわかりませんが、そんな感じでしょう。

つまり、紙かデジタル化はともかく、日本人の活字離れはそれほど進んでいないとも言えそうです。

電子書籍を読む人のデータもグラフ化しておきます。2018年と2013年の比較です。



この5年間で、電子書籍の「よく利用する」「たまに利用する」合わせると8ポイント増加し、「紙の本・雑誌・漫画しか読まない」は6.5ポイント下がっています。

中でも電子書籍はコミックの割合が高いので、それはデジタルに強い若い人が紙からデジタルへ移っているということでしょう。

また別のデータでは、昨年のコロナ禍で巣ごもり時間が増えたことで、読書量が増えたという人が約4割もいたということです。

さらに「鬼滅の刃」の大ヒットで、コミック本がバカ売れしましたから、もし2020年のデータを取れば、そうした特殊要因があるとは言え、書籍の販売数や1ヶ月に読んだ本の数はおそらく増加しているでしょう。

【関連リンク】
1434　新聞の発行部数推移など
1281　毎年書籍や雑誌はどれぐらい出版されているか
1097　出版不況と電子出版の行方
954　書店数や出版業界売上減と未来

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1464
新型コロナウイルスが世界中に蔓延するにつれ、しばしば耳慣れない新しいカタカナ言葉が出てきました。

「ソーシャルディスタンス」「クラスター」「ロックダウン」「パンデミック」などが代表的な例ですが、その他にも「スマートライフ」「リモートワーク」「サスティナビリティ」などさまざま。

そうしたカタカナ語の中で、個人的に気になるのは「エッセンシャルワーカー」という言葉です。

コロナ禍におけるエッセンシャルワーカーの求人動向「農業」「物流」「販売・小売」が急増（@DIME）

調査の結果、日本では新型コロナウイルスの感染拡大を受け、4月7日に政府から緊急事態宣言が発令されたが、該当月の4月に求人割合や仕事検索割合が大きく増加している職種が多く見受けられた。 特に「介護」「看護」「ドラッグストア」に関する求人は大きく増加しており、5月には昨年よりも60％以上の増加。また、仕事探しにおいては「スーパーマーケット」「コンビニ」「配達・デリバリー」に関する仕事検索割合が4月以降急増し、昨年よりも80%以上の増加が見られた。

役割増すエッセンシャルワーカー　支援の動き広がるも起こるリスクや差別（SankeiBiz）

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ外出自粛の長期化で、人々の暮らしに不可欠な職業に就く人たちの社会的役割が増している。海外では「エッセンシャルワーカー（生活必須職従事者）」と呼ばれるスーパー従業員や清掃員、郵便局員らだ。感染リスクがつきまとう職場で心ない差別的言動やクレームを受けるケースがみられる一方で、支援や感謝を示す動きも広がり始めている。

エッセンシャル（Essential）とは「本質的な」「不可欠な」という意味で、それにワーカー（労働者）がくっついて、コロナ禍で外出自粛やロックダウンの中でも、日常生活を維持するために働くことを求められる仕事や働く人のことで、代表的なのは、医療や介護、食料販売、流通、電気やガスなどインフラ維持、交通機関などなどです。

エッセンシャルワークの定義は定まったものがありませんが、一般的にリストにすると下記の通りです。

医療福祉	医師／看護師／薬剤師／介護士／保健士
公共インフラ	水道・ガス・電力会社職員／通信会社職員
保安・治安	警察官／消防士／救急救命士
行政・金融	役所職員／天気予報官／清掃員／銀行員
一次産業	農家／漁師／酪農畜産
製造業	食品製造業／日用品製造業／医薬品・医療機器製造業
運輸物流	鉄道職員／バス・トラックドライバー／宅配員
流通・小売り	コンビニ・スーパー・ドラッグストア・ホームセンター店員
保育・教育	保育士／教員
放送・情報	新聞社記者・配達員／放送局員
その他	葬儀関連業務／寺社／エネルギー輸入

確かに、今回の騒動で、日常生活の維持に必要な仕事（エッセンシャルワーカー）とそうでない仕事にくっきりと線が引かれた気がします。

つまり、緊急事態宣言下でも社会的な要請で通常通りに勤務地へ出勤する必要がある人と、休職、休業をしたり、自宅待機やリモートワークで出勤せずとも済ませられる人の違いです。

私が過去40年間、20年間は人材ビジネス、20年はIT教育とネット系ベンチャーの仕事をやってきて、ずっと思っていたことが「この仕事は誰か人の役立っているか？」「この仕事がなくなると誰か困る人はいるのか？」「この仕事で社会貢献できているのか？」です。

「なにをたいそうな！」って言われそうですが、実は20代の頃からずっと自分に質問し続け、悶々と悩んでいたことです。

もし人の命を救うような医療や介護、警察官、消防士、安全で独創的な食料や医薬品を生産、製造するような仕事をしていれば、おそらくそういう気持ちはわかなかったと思いますが、そうでない仕事をずっとやってきたので、「今の仕事のままで良いのだろうか？」という気持ちだったのです。

NHKでは「プロジェクトX」という番組で、普段あまり日の当たらない仕事に、ドラマチックにスポットライトをあてて賞賛しましたが、そうした話題になるような巨大なトンネルを掘ったり、世界に通用する製品を開発したりする仕事でもなく、地味で毎日コツコツ働いている人が実際はほとんどでしょう。エッセンシャルワークの多くもそうした地味な仕事です。

結果的に、私はエッセンシャルワークに就くことはなく、社会人としてはそれが唯一残念に思うところです。

仕事を選ぶときに、こうしたエッセンシャルワークに限定して探す人は多くないと思いますが、仕事に就いて、それが長くなり深まって行くにつれ、「今の仕事は・・・」って考えることになります。

将来のリストラや、大きな社会の変化で仕事を失ったり、なくなってしまうことを考えると、まさにエッセンシャルワークとそうでない仕事には平常時には見えない大きなラインがあるのではないかなと思います。

と、同時に、自分がやってきた仕事が、「経済や社会にとってどれほどの影響力があるのか？」ってことを考えるようになり、コロナ自粛中に、ジックリと振り返ってみると、「自分の仕事は世の中になくても良い？」インシデンシャルワーク（Incidental work 些末な付随的な仕事）なのかもって思い悩むことがあるかもしれません。

それにしても「エッセンシャルワーカーに感謝しよう！」という運動や行動が賞賛されていますが、それを見る度に、感謝するのと同時に、それ以外のワーカーは感謝される仕事ではないのかなぁーとちょっとひねくれた思いもよぎりました。

【関連リンク】
1009　兼業禁止規程はいつ禁止されるか
926　在宅派遣就労が拡がる可能性はある？
844　内職・副業詐欺など



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1454
ドライブレコーダーが普及してくるまで、交通事故が発生したときは、その当事者や目撃者の証言と、事故後の発生現場の状況から推論するしかありませんでした。

過失割合という点で、よく問題となるのは、クルマ同士が衝突、あるいは接触したような場合です。

明らかに片方に酒酔い運転、信号無視、一旦停止違反など重大な違反があれば、全責任を加害者側がもつこともありますが、そうでない場合、一般的には50：50～40：60という過失割合に認定されることが多いです。

つまり、片方が道交法違反や重大な過失があっても、走行中同士の事故はなぜか過失割合は加害者側5～6割、被害者側5～4割となってしまいます。

私がこれを思い知らされたのは、片側2車線の道路で、右側の車線を走っているクルマの後方、左側の車線を走っていたところ、右前のクルマがウインカーも出さず、突然左へ車線変更をしてきて、避けきれずに接触したことがあります。

その時相手のドライバーは「後方にいたとは知らなかった」と全面的に自分のミスを認めて謝罪しました。

深夜だったことと、接触で物損だけでしたので、警察は呼ばず、修理費用については保険会社同士で話しをしようとなりましたが、その結果、過失割合（修理費用の負担）は相手が60、私が40と決着しました。

それを保険会社から聞いたときに、「相手の道交法違反（進路変更指示違反、後方確認違反）で起きた事故なんだから、こちらに4割も責任があるのは納得できない。こちらはなにも違反はしていない」と言いましたが、保険会社としては「双方が走行中の事故なので、相手が悪くても6：4の割合が妥当」と言われ、どうもモヤッとしましたが、そのように決まっているとのことでした。

同様のケースで、私は助手席に乗っていた時ですが、大きなリゾート地の中の私道で、こちらは大きなミニバンで多数乗せていたので上り坂をあえぎながらゆっくり走っていました。

そこへ上から猛スピードで下ってきた施設の従業員が運転する乗用車がセンターを超えて（センターラインはなし）突っ込んできて、相手は止まりきれず、接触したことがありました。これも相手の過失が6割、こちらが4割でした。接触したときにはこちらは停止していたのですけどね。

この走行中の6：4の過失割合は、結局は双方の言い分だけで決めなければならないことから、暗黙の妥協として決めていると思われます。

つまり物損の接触事故など毎日何千件も起きている（2017年人身事故だけで1日平均1300件以上発生）でしょうし、それをいちいち現場検証をして目撃者を探し、近所の防犯カメラを探して見せてもらい、時にはクルマの異常やECUの走行データを解析するということなどできるハズもありません。

そうしたことから、自分は安全運転をしていて、理不尽に思っても、常に事故の過失リスクを背負っているものと運転する人は理解しておく必要があります。

しかし、最近はドライブレコーダーを装着するクルマが増えてきたことで、今まで目撃者がなく、双方の言い分だけで妥協した決着をしていた事故の場合でも、記録映像を添えて裁判に訴えることで、例え双方が走行中の事故でも、相手に大半の過失があったと主張することができるようになってきました。

もちろん被害者側にも、適正な車間距離をとっていなかったとか、スピード違反をしていたとか過失があればそれは当然過失割合に加味されることにもなります。

いずれにしても、今まで妥協の産物だった6：4の交通事故過失割合が、今後いくつもの判例を元にして変わっていくかも知れません。

【関連リンク】
1081　高齢ドライバに対する偏見と規制
864　衝突安全性テストについて
800　高齢化社会で変化している交通事故の統計を見る

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1453
5年前の2015年に「visa（査証）なしで何カ国へ渡れるのか」という記事を書きましたが、その時は日本人が持つパスポートでビザなし渡航ができる国や地域は、カナダやフランスなどと並び170カ国で、世界の中で11位でした。

その後、ビザなし渡航できる国ランキングは増え、トップクラス入りをしたことはなにかで読んで知っていましたが、2018年以降は、なんと3年連続世界一位なのですね。

ちょうど国策でインバウンド需要に力を入れようとしていたことも関係がありそうです。

つまりビザなし渡航は基本的には相互の国同士でビザなし入国を認め合うことが多い（その限りではありません）ので、外国人観光客が来日しやすいようにビザなしにすることは、逆に相手国にもビザなしで入れることになります。

「Henley Passport Index 2020」（英語、PDF）から、ビザなし渡航ベスト30カ国（左）とワースト30カ国（右）をわかりやすく並べておきます。国名の後ろの数字が、ビザなし渡航ができる国や地域の数です。

順位	ビザなし渡航ベスト30			順位	ビザなし渡航ワースト30
1	日本	191		170	ブルンジ	50
2	シンガポール	190		170	エジプト	50
3	ドイツ	189		170	ラオス	50
3	韓国	189		173	カメルーン	49
5	フィンランド	188		173	ハイチ	49
5	イタリア	188		173	リベリア	49
5	ルクセンブルグ	188		176	コンゴ共和国	48
5	スペイン	188		177	ジブチ	47
9	オーストリア	187		177	ミャンマ	47
9	デンマーク	187		179	ナイジェリア	46
11	フランス	186		180	エチオピア	44
11	アイルランド	186		181	南スーダン	43
11	オランダ	186		182	コンゴ民主共和国	42
11	ポルトガル	186		182	エリトリア	42
11	スウェーデン	186		182	スリランカ	42
16	ベルギー	185		185	バングラデシュ	41
16	ノルウェー	185		185	イラン	41
16	スイス	185		187	コソボ	40
16	英国	185		187	レバノン	40
16	米国	185		187	スーダン	40
21	チェコ	184		190	北朝鮮	39
21	ギリシャ	184		191	リビア	38
21	マルタ	184		191	ネパール	38
21	ニュージーランド	184		191	パレスチナ自治区	38
25	オーストラリア	183		194	ソマリア	33
25	カナダ	183		194	イエメン	33
27	ハンガリー	182		196	パキスタン	32
28	リトアニア	181		197	シリア	29
28	ポーランド	181		198	イラク	28
28	スロバキア	181		199	アフガニスタン	26

調査対象になっているのは、国際航空運送協会（IATA）の世界の国や地域199カ国（地域）が対象です。

日本は世界の195カ国を独立した国家として承認していますが、その他に承認していない国家や地域なども含めると249カ国・地域があります。

IATAの199カ国のうち、、191カ国（カバー率96%）にビザなし渡航ができるってことは、それだけ国や日本人が世界の中で信用度があり、他国と友好関係を持っているということです。また国内外で大きな紛争も少なく、平和な国であることも意味しています。

しかしそんな日本のパスポートでも入国時にビザが必要な国がまだ33カ国あります。IATAで把握する国数と、国連等で認める国家、地域と違いがあるので、数字的には一致しません。

その日本人でもビザなしで行けない33カ国とは、

ロシア、北朝鮮、アルジェリア、アンゴラ、ブルキナファソ、ブルンジ、カメルーン、チャド、中央アフリカ、コンゴ共和国、コンゴ民主共和国、コートジボアール、赤道ギニア、エリトリア、ガンビア、ガーナ、リビア、マリ、ニジェール、ナイジェリア、シエラレオーネ、南スーダン、イラク、シリア、サウジアラビア、イエメン、キューバ、ナウル、アフガニスタン、ブータン、トルクメニスタン、パキスタン、リベリア

昨年まではブラジルがこのビザ必要国に入っていましたが、いまは必要なくなりました。そのように、一国一国減らしていけると良いですね。

表のベスト30とワースト30に含まれていない（ランキング中間の）よく知っている国としては、

Vatican City（バチカン市国） 149
Taiwan (台湾) 146
Russian Federation（ロシア） 118
Turkey（トルコ） 111
Thailand（タイ） 78
Saudi Arabia（サウジアラビア） 77
China（中国） 74
Indonesia（インドネシア） 71
Philippines（フィリピン） 67
India（インド） 58
Vietnam（ベトナム） 54

などがあります。（後ろの数字はビザなし渡航できる国や地域数）

驚くのは世界中から日本の2倍以上のインバウンド観光客（短期ビジネス客も含む）を集めている外国人訪問者数ランキング世界第4位の中国（日本は11位）ですが、中国人が国外へ出ようとすると、半分以上の国でビザが必要となります。

裕福な中国人ビジネスマンは、世界中どこにでもビザなしでいける日本のパスポートを取りたがっている（欲しがっている）と、なにかで読みました。合法的に国籍を取ってなら良いですけど、偽造パスポートや違法手段で入手したものが出回るのは困りますね。

同様に日本のようなオールマイティに使えるパスポートは、世界で暗躍するスパイにとっては便利なもので、某国諜報員は、日本のホームレスや行方不明者の名前と戸籍を使って、公式のパスポートを作っているという話しも聞いたことがあります。

またタイも入国する外国人観光客数は日本よりも多いのですが、タイ人が国外へ出るためには半分以上の国でビザが必要となります。

現在はコロナ騒動で、現在は各国がそれぞれの基準で外国人の入国禁止や制限をかけています。

早くそのような異常事態が収束して、世界を自由に行き通えるようになると良いですね。

【関連リンク】
1382　気のおけない仲間との旅行
911　visa（査証）なしで何カ国へ渡れるのか
485　マイカーで東京から京都まで旅行する場合　その１



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1451
5年前にゴルフ場の推移を調べて書きましたが、あれから5年後のいまどのようになっているのか調べてみました。

というのも、仕事をリタイアして、運動と言えば、お金のかからないウォーキングや、自宅で腹筋、腕立て伏せ、ストレッチをするぐらいで、気分転換にもならないので、10数年ぶりにゴルフに復帰しようかなと考えているもので。

平日の昼間に一緒にコースを回ってくれる仲間がいるのか？と聞かれるとちょっとツライのですが、近々引退する昔の同僚や先輩などに、今から声をかけているので、なんとかなるでしょう。

それに平日だと、同様な、ゴルフ友達のいない人は多そうで、Rakuten GORAというサイトでは、ひとり予約が可能で、見知らぬ2～4人をマッチングしてくれます。

まだそうした予約ができるコースは少ないですが、ゴルフ人口が減っていく中で、生き残りをかけた様々なサービスが充実していきそうです。

そう言えば、昔は熱海や箱根のホテルや旅館は、団体旅行専門あるいは優遇のようなところが多かったのですが、社員旅行や国内修学旅行需要が激減していく中で、早々に部屋ごとに風呂を作って個人客を優遇するように早く切り替えたところが人気があります。

5年前に書いたブログはこちらです。

ゴルフ場と利用者の推移　2015/11/14（土）

上記のゴルフ場数、延べ利用者数は2013年までのデータを元にしたグラフでしたが、今回は2017年までのデータを含めたグラフです。

まずは、ゴルフ人口ですが、データ出典は、公益財団法人 日本生産性本部　余暇創研の「「レジャー白書2019」です。



ゴルフ人口は2001年の1340万人から、2018年の670万人と17年でちょうど半減しています。

ま、ゴルフ人口が1千万人というのは、20歳以上人口約1億人の10分の1、つまり10人にひとりがゴルフをプレイしているということで、ちょっと実感と合いませんが、最近は子供や学生がゴルフの練習をしていることもあるので、母数が20歳以上というのではなく、もっと多いのかも知れません。

次に、ゴルフコースに行った（プレイした）人の年間延べ総数と、営業しているゴルフ場数の推移で、出典は、一般社団法人日本ゴルフ場経営者協会の「利用税の課税状況からみたゴルフ場数、延利用者数、利用税額等の推移」からです。



ゴルフ場の数は2002年の2460カ所を最多として、2010年頃までは横ばい、その後は明らかな減少傾向にあります。やはりリーマンショックが大きな転機となったようです。

延べ利用者数はバブルの崩壊間際1992年に延べ1億人超え（ひとりが何回も利用しているため）し、その後2001年まで9000万人を維持していましたが、ここ数年は8500万人程度に落ち着いています。

さらに、ここ最近10年間のゴルフ場数と延べ利用者数の実数と前年比です。

	ゴルフ場	前年比	延べ利用者(千人)	前年比
2008年	2,442	100.0%	90,786	102.0%
2009年	2,445	100.1%	91,642	100.9%
2010年	2,432	99.5%	88,061	96.1%
2011年	2,413	99.2%	84,327	95.8%
2012年	2,405	99.7%	86,745	102.9%
2013年	2,386	99.2%	86,746	100.0%
2014年	2,336	97.9%	86,505	99.7%
2015年	2,317	99.2%	87,753	101.4%
2016年	2,282	98.5%	85,780	97.8%
2017年	2,257	98.9%	85,538	99.7%

10年間の前年比をみるとわかるように、ここ数年は、どちらの推移もほとんど横ばい状態が続いています。

これは、想像ですが、リタイアした団塊世代が平日に趣味として楽しむのと、団塊ジュニアがちょうどゴルフを楽しむ余裕ができたこと、さらに、高校や大学などの部活でも人気があるように、広い世代にゴルフが普及していることもあるのでしょう。

ただ人口減少と、今までゴルフ好きで主力客だった団塊世代が後期高齢者となり、ゴルフからも引退していきますので、決して将来は明るくありません。

さらに2020年前半、コロナ外出自粛により、他の産業と同様にゴルフ場利用者も大幅に減ってしまいましたので、その影響がどの程度あるのか、ちょっと心配な感じです。

石田純一氏が沖縄でゴルフをプレイしていてコロナに感染したという報道があり、また茨城のコースで感染者がプレイしていたという報道もありました。

そうしたゴルフは危険というムードができてしまうと、よほど好きな人はともかく、付き合いや運動がてらに行っていたプレイヤー達は自粛するでしょうし、コンペや大会のような大人数でおこなうイベントもできなくなります。

また5年後ぐらいにこうした統計データをまとめてみたいと思います。

【関連リンク】
1591　ゴルフをプレイしている年代層割合に驚いた
1135　ゴルフクラブについて
973　ゴルフ場と利用者の推移



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