1813
築32年になる我が家の一戸建て住宅も、その持ち主に負けず老朽化が進みあちこちが傷んできています。

注文住宅や大手メーカーのしっかりしたプレハブ住宅とは違い、バブル崩壊後に名もない三流工務店が建てた安普請の建売住宅だけになおさらです。

過去には、キッチンの壁（パネル）が腐って大規模に補修（2005年、業者）したり、洗面台のホーロー部分に亀裂が入って交換（2011年、DIY）、冬はメチャ冷たくて寒いタイル張りの旧型の浴室を、最新のユニットバスに交換（2014年、業者）、外壁と屋根は過去2回塗装（2001年、2019年、業者）していますが、昨年には2階の部屋に雨漏りが発生して屋根全体を張り替えリフォーム（2023年、業者）しました。

◇507 洗面化粧台をDIYで交換　その１準備編
◇753 ユニットバスへのリフォーム道険し
◇1363屋根と外壁の塗装をおこなった記録
◇1712 雨漏りにて屋根の修理をする その1

その他、ガス給湯器やガスコンロ、エアコン（4台、業者）が故障して買い換え、窓ガラスに熱割れ？が発生してとりあえず4枚の交換（業者）、玄関のドアクローザー故障のため交換（DIY）、部屋のドアノブの交換（DIY）など様々な補修をおこなってきました。

◇1173 玄関ドアクローザーをDIYで交換
◇1546 窓ガラスのひび割れ修理
◇1768 ドアノブをDIYで交換

　　◇　　　◇　　　◇

今回は最後？の水回りのリフォームとなりそうなトイレ（便器と便座）交換です。

DIYも一瞬考えましたが、洗面台とは違い失敗すると取り返しがつかないことになる（笑）ので、プロに任せることにしました。便器だけ設置してもらってウォシュレットの便座は通販で安く購入し自分で設置することで費用を抑えることもできますが、面倒なので全部一式をお任せです。

一戸建てなので、1階と2階の2カ所にトイレが設置されていて、現在設置されているのは30数年前のTOTOの普及品で、家族は長い間5人（現在は4人）が毎日使うので使用頻度が多かったのに関わらず大きな故障は無く十分に役目を果たしてくれました。

過去には1～2度、給水の水がキッチリと止まらなくなり、ロータンク内のフロート部の止水栓をDIYで交換したことはあります。

今回すべての交換を思い立ったのは、1階の便座が老朽化でヒビが入ってきたのと、2階の便座の脱臭機能（ファン）が時々止まらなくなる異常が起きたためです。

それになんと言っても最近のトイレは節水機能が進んでいるので、高くなってきた水道料金も少しは抑えられるでしょう。

まず最初に、最新のトイレ（便器とタンクと便座）はどういうものが主流なのかというのをネットで調べます。

便器はタンクと一体型のスマートなものと、旧来からあるタンクがセパレートしているものとに分かれます。当然おしゃれな一体型のほうが高いです。

元々1階2階とも旧来からのセパレート型（1階は便器の後方に、2階は便器の後ろ横に三角形の隅付型）なので、今回も同じく安いセパレート型の普及品（後方タンク、手洗い付き）を選びました。

2階のトレイは少し狭いため隅付タンクでしたが、部屋の寸法を測ったところ問題なく1階と同じ後方のタンクでいけそうでした。

普及品を選ぶのは、シンプルなので故障が比較的少ないのと、もし故障しても補修品が近所のホームセンター等で容易に手に入り、DIYでサクッと直せるからです。

あと、我が家のように30年も前のトイレの場合、排水心（芯）の位置が現在基準（標準）になっている「後ろの壁から200mm」ではないため、可動式の排水心モデルを選択する必要があります。

これは便器に可動式排水芯の設定があるモデルとないモデルがあるので事前に調べておく必要があります。また壁排水と床排水の違いもあります。意味不明の場合は「トイレ排水芯」で検索して調べてください。

新聞チラシやネット上でキャンペーンを銘打った安いセット製品の場合、割高な可動式排水芯モデルではない場合が多いので、別途追加料金や違うモデルに変更せざるを得ないことがあります。したがって、キャンペーン価格「一式○万円」と書かれていてもその価格では無理と言うことになります。

　　◇　　　◇　　　◇

次に便器の上に置く温水洗浄機能付き便座（TOTOではウォシュレット、LIXILではシャワートイレ）ですが、これも数多くの種類があり、大きく分けると操作パネルを壁に設置する壁リモコンタイプと、便座の横にくっついている袖リモコンタイプに分かれます。価格は壁リモコンタイプがやや高めです。

またタンクレスなどの高級便器の場合は、便座（ウォシュレットやシャワートイレ）がセットになっているものもありますが、その場合操作パネルは壁リモコンタイプです。

タンクレスタイプのトイレはスマートで良いのですが、手洗いスペースが別途必要（後方タンク式は手洗い付きを選べば別途必要なし）ですので部屋が狭い場合は厳しくなります。それに後方タンク（便座のセットとロータンク）タイプのセットと比べると4～5万円は割高になります。

壁リモコンのメリットは便器や便座の掃除がしやすいのと、ボタンやスイッチを押しやすい位置に設置できます。また排水する時に後方のタンクのレバーではなく、ボタンを押せば流せるタイプもあります。

袖リモコンのメリットは、壁リモコンと違い乾電池が不要で、電波を飛ばさないので比較的故障が少なそうです。

今までが袖リモコンタイプだったので、慣れている袖リモコン＆排水はタンクのレバーでいくことにします（袖リモコンの場合は排水はタンクのレバーのみ）。

次に便座（ウォシュレット）の様々な機能を比べます。

最近の便座（ウォシュレット）には、お湯洗浄機能や暖房便座、抗菌、ノズル自動洗浄、節電機能など基本的なものはすべて付いていますが、例えばスイッチで水を流したり、温風乾燥、立ち上がれば自動的に水を流すオート洗浄、座ると便器にミストを吹きつけ汚れにくくするプレミスト機能、便器のフタを自動開閉する機能などがタイプ（と値段）によって様々あります。

そうした違いを学びながら、自分や家族の使いそうな機能で選びますが、機能が増えると同時に故障のリスクも高くなるので、できるだけシンプルなものを選びます。そのほうが値段も安いですから。

私が選んだのは、1階2階とも同じセットで、TOTOの「便器：ピュアレストQR＋ロータンク：SH233BA＋便座：ウォシュレットSB」です。この組み合わせは業者によってはセット品のキャンペーンで設定されていることがあります。タイミングが合えば安く購入できるかもしれません。

ウォシュレットSBは袖リモコンタイプでは上のタイプで、特徴は便座に座ったときに便器の中にミストを噴射し汚れを防止するプレミスト機能がついています。便器が汚れにくくなるので掃除が楽になります。

客寄せ用の安いキャンペーンセット品には、この機能を省いた一番安いウォシュレットが組み合わされることが多いようです。

便器と便座の組み合わせは高級なものを含めると数十種類あり、それぞれ価格も変わってくるので結構悩みました。さらにカラー（色）も種類があります。

実は上記にも書きましたが、1階のトイレは従来のものとほぼ同タイプ（便器の後方に手洗い付きのロータンク）で問題ありませんが、2階のトイレは部屋の奥行きが少し狭いため通常後方に設置するタンクは後方横上に三角形の隅付きタンクを設置するタイプでした。

部屋の寸法を測って調べると、後方タンクでも十分に広さは確保できそうで、見積もりをとった業者にも確認した上で1階と同じ後方タンク式のものに変更したい旨の話しをしました。

通常の同じタイプの便器一式の交換であれば給水栓位置はそのままで使えますが、上記のようなことから2階のトイレは高い位置にある給水栓からロータンクの給水位置まで引っ張ってくる工事を追加することになります。

希望する製品が決まれば、見積もりを依頼するため、トイレの部屋のサイズ、現在の便器の品番や排水心（芯）の位置を調べ、全体がわかる写真を何枚か撮っておきます。

床は一般的にはクッションフロアが多いですが、もし陶器のタイルが使われていると、穴開け等工事に手間がかかるので工事費が割高になることがあります。

また今回は1階のトイレの壁紙が汚れていたので、1階トイレの壁紙の張り替えも同時に依頼し、壊れてはいませんが古くなったので紙巻き器（トイレットペーパーホルダー）も1・2階とも交換することにしました。

通常は便器を交換すると便器のサイズの違いから前の設置跡が残ってしまうので床材も同時に張り替えする人が多いそうです。

しかしサイズや図面を見比べると、今回は同じTOTO製で、サイズは新旧でほとんど変わらないのと、床に汚れや割れはないので床の張り替えはおこなわないことにしました。

床材や壁紙は、便器を取り外した時に全面を綺麗に張り替えてもらうことが可能です。こういう機会は滅多にないのでお金に余裕があり、また汚れ等があれば同時の張り替えをお勧めします。

見積もりは普段から特に懇意にしている工務店がないので、ネットや新聞折り込みチラシから選び3社に依頼しました。

1）新聞チラシでキャンペーンを実施している近所のリフォーム工務店
2）ネットで見つけた安そうなリフォーム業者（1）
3）同（2）

1）ですが、チラシを見てからホームページがあったのでそこに問い合わせをするとすぐに返事があり数日後に下見に来ました。地元密着の長くやっている工務店で、アフターサービスや万が一故障したときなどにはすぐに来てくれそうで一番安心です。

後日見積もり書をもらったところ、想定していた価格より5～6万円高めでした。キャンペーン期間中に業者指定の製品（セット）をそのまま発注すればもっと安くなりそうですが、それは希望する製品（便座）と違っていました。

2）はネットで探した業者で、問い合わせフォームで連絡すると下見に来ることになりました。そして下見に来た担当者が若い人で、名刺や名乗ることもなく、あまり客商売には適さないぶっきらぼう、意味不明な言動（今すぐに見積もりできると言ったり、1週間ぐらいかかると言ってみたり）でまともなコミュニケーションがとれず、すぐにメールで会社宛に丁重にお断りしました。

その後上司から謝罪のメールと見積もり書が送られてきましたが、もうこの業者に依頼する気は失せてます。

3）は同じくネットで見つけ問い合わせフォームから希望する製品や追加作業、トイレのサイズ、写真などを送っただけで下見に来ることなく見積もりをしてくれました。

3）が金額的には一番安く、1）の近所の工務店より6万円ほど安い総額約36万円（1、2階の便器、タンク、便座、紙巻き器交換、1階の壁紙張り替え、2階のタンク位置変更にともなう給水栓変更、工事費、廃材処分、税込み）。

一応、ご近所のよしみから、1）の工務店にもう少し安くしてくれたら依頼する旨を伝えたけど反応がなく、結果的に3）の業者に依頼することにしました。

工事は壁紙張り替えができる職人さんが混み合っていて、1ヶ月ほど先になる（見積もり時に聞いていました）ということです。

トイレの工事は設備関係、壁紙の張り替えは内装関係と通常はそれぞれまったく別の職種なので、二人で手分けしておこなうものと思っていたら、全部をひとりでおこなうとのことでした。

そして次回、工事編です。（12月7日アップ）

【関連リンク】
1314　トイレのリフォームはいつやる？
1237　リフォーム講座へ参加してみた
810　高齢者向けビジネス（第1部 居住編）

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1803
日本は自動販売機（以下、自販機）大国というのはあちこちで紹介されているので知っている人は多いと思います。

日本国内では人口減少に歯止めがきかず、また労働者不足が叫ばれている中で、自販機はさらに増加し発展していくのではないかなと思い、現状の自販機事情を調べてみました。

ここでいう自販機は、よくある清涼飲料水の自販機以外に、駅での券売機や駐車場の自動精算機など幅は広いものです。

まず、自販機大国と言われているぐらいなので、毎年自販機の設置台数は順調に伸び続けているとばかり思っていましたが、意外にもここ10数年ほどは、横ばいか下がり続けています。

自販機普及台数推移

	普及台数	前年比	増減
2012年	5,092,730	100.2%
2013年	5,094,000	100.0%	1,270
2014年	5,032,600	98.9%	-61,400
2015年	5,001,700	99.3%	-30,900
2016年	4,941,400	98.8%	-60,300
2017年	4,271,400	86.4%	-670,000
2018年	4,235,100	99.2%	-36,300
2019年	4,149,100	98.0%	-86,000
2020年	4,045,800	97.5%	-103,300
2021年	4,003,600	99.0%	-42,200
2022年	3,969,500	99.1%	-34,100
2023年	3,931,900	99.1%	-37,600

データ出典：日本自動販売システム機械工業会

2013年に509万4000台あった自販機は、2023年には393万1900台と、116万台以上も減少しています。

この10年間にはコロナ禍に見舞われた3年間が含まれていて、人と接客しなくても済む自販機の需要が高まってもおかしくないタイミングでしたが、そうした中でも減少しているのです。

なぜ減少しているのか？と言えば、一番の理由は人口減少で、需要が減り、自販機の設置、商品の補充、メンテナンス、電気代等のコストの採算がとれなくなってきたということでしょう。

自販機の種類（機種別普及台数）と占有率は下記の表の通りです。

機種別普及状況	台数	占有率
飲料	2,218,600	56.4%
食品	81,000	2.1%
タバコ	75,300	1.9%
券類（乗車券、食券など）	63,600	1.6%
日用品雑貨	201,400	5.1%
自動サービス（両替機、精算機など）	1,292,000	32.9%
合計	3,931,900	100%

データ出典：日本自動販売システム機械工業会

全体の過半数が飲料を占めていて、これは実感するところでしょう。駅や遊園地、ラーメン店などに設置されている券売機や玩具のガシャポン、コインロッカー、コインパーキングなどの機器も自販機の範疇に入ると今回初めて知りました。

それにしても飲料の自販機が突出して多いというのはそれだけ競合が激しくなっているということで、現状ではすでに需要に対し飽和状態になっているでしょう。

そうすると、今後期待できる自販機は、時々情報番組などでも取り上げられるような変わり種の自販機、例えば熱々おでんが食べられる缶詰や、会社帰りに駅の中で買える野菜や肉、お惣菜、お米などの食料品などでしょうか。しかし毎日でも飲みたい飲料品とは違い、たまにしか買わないものを自販機で買う意味は薄いのも事実です。

同様に冷凍ラーメンや冷凍餃子などの自販機も最近はよく見かけますが、そうした食料品の自販機は着実に普及しているのか？と言えば、飲料の自販機と比べるとまだまだ珍しいという少なさです。

世界を見ると自販機の設置台数世界一は650万台（2023年）のアメリカですが、人口比で見ると日本の約2倍の人口のアメリカより一人当たりの自販機台数では日本が一番多いと言うことになります。

自販機の本場アメリカで人口比で日本並みに普及しなかった理由は、自販機荒らしが絶えなかったことがありますが、最近はIoTを利用した電子マネーでしか買えない、ということは自販機にお金が貯まらず、また自販機の中に入っている商品が生ものや少額のモノで、転売目的の自販機荒らしができないものとなっているようです。

そういう事情もありアメリカでは、食品の自販機販売が飲料の自販機の約半分近くまでに達しています。日本では飲料自販機と比べると食品自販機はそのわずか3%ほどに過ぎません。

自販機で販売している食品ってなに？と言えば、アメリカでは調理済みのハンバーガーやサンドイッチ、ピザ、パスタ、ラーメン、調理パン、スナック菓子、スイーツなど、ランチ用や小腹が空いた時にサクッと食べられる日常的に買う物がメインのようです。

日本人の感覚では、鯛焼きやたこ焼き、おにぎり、幕の内弁当、みたらし団子、えびせんなどが自販機で当たり前に売られているという感覚でしょうか。

日本で食品の自販機が普及しにくい理由の一つとして、全国くまなく展開しているほぼ24時間営業のコンビニエンスストアの存在があります。

例えばお弁当やスナック菓子を買うとき、無機質な自販機で買うより、ほとんどの人は近くにあればコンビニへ行って買うでしょう。コンビニだと、手に取って見てから買えるのと、レンジで温めたり、お湯やお手拭きをもらったりできる便利さがあります。

コンビニがない地方の中のさらに過疎地では？というと、今は道の駅がその代わりとして機能しています。24時間営業ではないものの、地元の人だけでなく、旅行者や商用中の人も取り込み、コンビニの役目を果たしているところが増えています。

古くから飲料の自販機ばかりに固執し、それにおいては世界一の技術やノウハウを持っていても、新たな商品を旧来と同じ方法で自販機で販売しようとする古い戦略はうまくいかず、すでに世界は自販機にITやマーケティング、アイデアを利用したインテリジェント自販機、スマート自販機を実際に投入してその先へ向かおうとしています。

生産性向上に貢献しそうな自販機の需要が年々減少していく中、日本が自販機大国と言われているのは、もうそう長くはないのかも知れません。

【関連リンク】
1405　コンビニは時代に合わせて変われるのか？
856　コンビニの活用はどこまで進むのか
719　道の駅は次の段階へ進めるか

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1798
久しぶりにEV電気自動車の普及について書いてみます。

世界を見ると、IEAのデータでは2023年の自動車の新車販売においてBEV（純電気駆動）とPHEV（EV駆動が主のハイブリッド）を足した台数の割合は18%になっています。

2022年が14%、2021年が9%だったことからすると着実にEVの割合は増えていますが、意外とその増加は当初の予想より緩やかに見えます。

EV（BEVとPHEV）の普及率が高い国（2022年時点）は、ノルウェー（88%）、アイスランド（70%）、スウェーデン（54%）など北欧諸国が上位5位までを占めていて、続いてドイツ（31%）や英国（23%）など欧州勢が占めています。（出典：Global EV Outlook 2023）

そのような中で日本のEVの普及率はわずか3%ほどで、主要国の中ではもっともEV化が遅れている国と言えます。

その理由は、国内販売の約半分のシェアを持つトヨタが、内燃機関で駆動するハイブリッドエンジン車（駆動が内燃機関とモーターの2通り）を販売戦略のメインとしているためで、それらのクルマが世界基準ではEVの範疇に入ってこない点が大きいでしょう。

しかし日本の自動車メーカーの主顧客は北米や欧州などで、国内販売はグローバルの販売全体の20%にも満たず、国内の事情よりも世界の動向を見ながら車作りをしていかなくてはなりません。

今は最大の輸出先の北米が、まだ欧州や中国ほどEV車に積極的でないことから、EVにカウントされないハイブリッドエンジン車でお茶を濁していますが、いずれは安価なバッテリーの調達や充電インフラの遅れなど国内事情がどうあれ、この10年ほどでEVばかりのラインナップにせざるを得なくなるでしょう。

その他、トヨタと同様海外輸出がメインとなっているホンダはEVシフトを早くから宣言していますが、最近ちょっと風向きが変わってきています。

“脱エンジン”戦略のホンダ、EV販売失速で見直す？幹部が回答（日経XTECH）

2040年までに新車販売の全てを電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）にする。ホンダが“脱エンジン”の電動化戦略を発表したのは2021年4月のことだった。 この3年間で、自動車業界を取り巻く環境は大きく変わった。EVシフトは減速感が漂い、中国市場は冷え込む。それでも、ホンダ執行役で最高財務責任者（CFO）の藤村英司氏は「戦略を変えずに推進していく」と2024年2月8日に開いた2023年度第3四半期（2023年4～12月期）の決算会見で語った。

私の場合は、クルマにあと10年乗れるかどうかという「ガソリンエンジン逃げ切り世代」なので、10年後のことはどうなっても構わないのですが、現状では国内でのEVの普及に様々な障害があることを理解しています。

日本に住む世帯は、一戸建て住宅と集合住宅がほぼ半々です。そして年々共同住宅の割合が増えています。

ちょっと古いデータしかないのですが、10年でそう大きく変化しているとは思えませんので引用します。

総務省統計局「平成25年住宅・土地統計調査」

	戸数	割合		割合
一戸建て	28,599	55%	3大都市圏	45%
共同住宅	22,085	42%	3大都市圏	52%
長屋	1,289	3%	3大都市圏	2%

一戸建て住宅の場合、すべての住宅敷地に直接電源をひくことができる専用の駐車場があるわけではありませんが、仮に全戸にあるとします。

同様にマンションやアパートなどの場合、新しい高級マンションでは専用のEV充電設備が備わっていることもあるでしょうけど、ほとんどないので仮に全部ないとします。

つまり、日本国内で、自宅でEV充電が可能な人（世帯）はざっくり半分です。

自宅で充電できない人がEV車を買うという想像は今のところできません。例えばマンション住まいの自営業の人が毎日通う店や事務所で充電できることはあるでしょうけどレアケースです。

したがって、新車販売台数のうち商用車を除きEV車が売れるのはどんなに頑張っても一戸建ての専用駐車場がある半分のユーザーで、その半分の人も価格や好み、充電設備設置の難しさでEVを積極的に選択するとは限りません。

EVが新車販売数の半分以上にするためには、EV購入で大きな補助金がもらえるとか、自動車税が恒久的に大きな差がつくとか、メーカーがガソリンエンジン（ハイブリッド含む）車をほとんど販売しなくなるか、ガソリン価格が今の2倍以上に上昇するとか、ガソリンスタンドが大きく減りかなり遠くへ行かないと給油ができないとかでしょう。国の施策や民間企業の（やむを得ない）戦略としてはどれもありそうです。

北欧のように新車販売台数の7割、8割にするためには、古い集合住宅の駐車場を含め、半強制的にEV充電設備を新たに設置する法律でも作らない限り、日本の住宅事情を考えると相当に難しそうです。

また、もしすべての集合住宅に設備を作ったとしても充電の順番待ちや、充電しっぱなしで動かさない人がいたりして住人同士のトラブルが頻発しそうです。ほとんどEVが普及していない現在でも、行楽シーズンのサービスエリアでは充電の順番待ちの長い行列が各地で発生しています。

それよりも、毎日使っても1週間ぐらいは充電が不要（想像するに満充電で実質500km以上が走行可能）か、充電時間が数分で終わるような画期的な大容量高性能バッテリーが登場するのを待つ方が、古い集合住宅全部に充電設備を作るより可能性がありそうです。

もう一つのEVである日本の技術が進んでいる水素発電でモーターを駆動するFCV（燃料電池車）の可能性も期待したいところですが、価格や水素の供給体制など様々な問題が山積みで、昔の日本独自規格の携帯電話のように世界基準にはならずガラパゴス化してしまう可能性もあります。

【関連リンク】
1726　出遅れた日本のEV戦略は巻き返せるか？
1664　EVの出先での充電について
1617　2021年の車種名別販売ランキングとEV化

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1796
以前から噂には上がっていましたが、原付（1種）用の50ccエンジンが、2025年から始まる排ガス規制の関係で新たに製造ができなくなるということがいよいよ現実化してきました。

原付き免許 規則見直しへ 条件満たした125ccバイク運転可能に（NHK 2023年12月21日）

「原付き免許」で運転できる「原付きバイク」は、現在の道路交通法では、総排気量が50CC以下の二輪車を指しますが、再来年の11月以降、排ガスの規制基準が強化され、現在のエンジン性能のものは、新たに生産できなくなります。 このため警察庁は、専門家を交えた会議を設置して、「原付きバイク」の区分に総排気量が125CC以下のバイクを含めることについて、検討してきました。

50cc原付（1種）二輪車は、戦後まもなくの1952年に商店などビジネス用途として自転車に小型エンジンを組み合わせるというスタイルで登場し、その後ホンダからスタイリッシュで丈夫なスーパーカブが登場し、一気に普及していきました。

その後は商用に限らず、普通自動車免許で運転できる二輪車としてレジャーやスポーツ用途モデルも数多く展開されていきます。

しかし1980年には約200万台が販売されていた50cc原付（1種）バイクですが、42年後の2022年は13万台と、ピークの頃から1割以下に減っています（データ：日本自動車工業会）。

そしてこの50ccエンジンを使った二輪車は世界で見るとガラパゴスで、世界中で日本しか普及せず（世界の主流は125cc以上）、その原付バイクの需要の多くをまかなってきた若い頃の団塊世代が成長し、また裕福になるにつれ販売は縮小し、中・大排気量2輪車が輸出に力を入れていけるのに対してその役目は終わりに近づいています。

これでは排ガス規制に対応するため新たに50ccエンジン開発に投資することもできず、結果的に、中排気量の100cc～125ccの排ガス規制対応された既存エンジンを代用品として使うしかありません。

このクラスのエンジンを使う二輪車は、四輪車がまだ高額な発展途上国などで需要が高く、現在のこのクラスの二輪車のは日本メーカーのものでも製造はアジアの国々で、そこから輸入されています。

原付1種（50cc）ならば普通自動車免許証があれば運転ができますが、100～125ccのエンジンを積む二輪車（小型自動二輪/2種原付）を運転するには、小型限定普通二輪車（小型限定）免許証が必要です。四輪免許とは別に、二輪を使った実地検定を受ける必要があります。

しかし「ない袖は振れない」と、この100～125ccエンジンを搭載したバイクでも原付（1種）免許で運転できるようにとの法改正がおこなわれます。

ただし、その原付（1種）または普通四輪免許で運転ができるバイクには速度や出力規制が加わり本来の100～125ccエンジンの原付2種のバイクとは区別されるようです。見た目（大きさ）はまったく同じ（ナンバープレートは当然違ってくる）でも、運転できる免許証の種類が違ってくるというややこしさです。

それに、本来出せる出力を限定するということは、ちょっと工夫すれば限定をカットすることも可能でしょう。普通四輪車でも180km/hでリミッターがかかりますが、それを解除する装置は（合法的に）普通に購入ができます。

そうなれば、わざわざ教習所や試験場で実地検定を受けなければならない小型限定免許を持っている意味が薄れてきそうです。小型限定免許証を持っている人は、中型免許（400ccまでのバイク運転免許）が運転できるなど同時に枠を広げるとかならわかりますが。

また、近所にある私鉄駅の駐輪場には「バイクは50cc以下の原付バイクに限る」と表示されているところがあります。

それっておそらく「50ccバイクは小型だから」という今となっては根拠のない基準になってしまいます。駐輪場を排気量別で区別するのはもう時代遅れです。

これらのバイクの排気量と免許問題は、やがて確実にやってくる「電動バイク」が普及するまでの一時しのぎという気もしますが、まだ十数年は内燃機関バイクが主流でしょうから、適当ではなくちゃんとしたルールを製造業者と利用者の意見を良く聞いて作ってもらいたいものです。

最後に個人的な意見を言えば、エコという点では自転車には劣りますが、バイクほどエコでかつ遠くまでの移動や輸送に適した動力付きの乗り物は他にありません。

四輪のように幅広くて舗装された道路インフラが必要だったり、大量の排気ガスを出すわけでもなく、自転車よりもずっと早く楽に遠くへ移動することが可能です。

自然災害の多い日本では、その災害地に様々な緊急支援物資を積んで道なき道を走り一番最初に入っていけるのはバイクなのです。そのバイクから電気が止まった被災地に緊急電源を供給することも可能です。50ccエンジンでも発電機代わりとして使えます。

燃費が優れているハイブリッド4輪車が燃費20km/Lだ、30km/Lだ！と競っていても、普通の原付バイクの燃費50km/Lや60km/Lには遠く及びません。

そうしたエコの代表格でもある二輪車、特に燃費の優れた小排気量バイクに対して行政はもっと活用推進をするべきであって、規制や制限をかけていくのは時代の逆行でSDGsを毀損しているとしか思えません。

【関連リンク】
1246　原付と小型限定二輪免許の行方
1058　二輪へのABSとCBS装着義務化の疑問
798　下がり続けている二輪車の販売動向

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1788
以前、水道料金について調べて書いたことがあります。1ヶ月の水道料金が、同じ量でも地域によって8倍もの開きがあることがわかりました。住み替えをするときにはその地域の水道料金も事前にチェックしたほうが良さそうです。

◇水道インフラ老朽化の心配と水道料金上昇　2020/2/29（土）

日本の水道は、基本的にそのまま飲料水として使える優れものですが、私の子供の頃からずっとそうだったため、あまりその有難味は感じられません。

しかし海外旅行をよくする人はよく理解している通り、世界を見ると、水道の蛇口からそのまま飲める衛生的な水が出てくる国は多くはありません。

日本ではほぼ全国共通で水道水の品質は担保されていますが、国によっては国の中の一部の地域では安全だけど、そこ以外はダメというケースもあります。

2019年の国交省のデータでは「水道水がそのまま安心して飲める国」はわずか9カ国に過ぎないとのことです。

その9カ国とは、

日本
南アフリカ共和国
オーストリア
アイスランド
アイルランド
スロベニア
ドイツ
フィンランド
ノルウェー

です。

最近ではアラブ首長国連邦（UAE）も可能となっているようです。アジアでは2番目に達成した国ということですね。

また、上記で触れた通り、スウェーデンなど国の中の一部地域によっては安心して飲めるものの、他の地域ではまだ注意が必要という国がたくさんあります。

アジアの国のほとんどはまだ安全な飲料水を提供できる水道インフラが整備できていません。そこで国（厚労省や国交省）や自治体（東京都など）の水道局が連携して日本の技術の成果でもある水道インフラシステムを輸出しようと計画しています。

水道インフラシステム輸出拡大推進事業（厚生労働省）

日本の成長戦略・国際展開戦略の一環として、開発途上国での上水道整備等の計画段階から、日本の官民が連携して日本企業の展開を支援することを掲げている。本事業は、日本の水道産業の国際展開を目的とし、地方公共団体等と民間企業が連携して、途上国や水資源に乏しい地域に案件発掘の段階から関与し、日本の優れた技術やノウハウを活用した水道インフラの輸出を支援するものである。

これは政府と特定の大企業がこそこそと進めている武器輸出と比べて、ずっと相手国に感謝される良い輸出ですから、もっとやる気と本気を出してもらいたいものです。

ただ、日本は比較的綺麗な河川に恵まれていて上質な水資源がある環境なので水質浄化が割と容易ですが、山河が少ない地域や地下水の元となる降雨量が少ない地域では綺麗な水の確保自体が難しい地域も多そうです。そういうところのノウハウも持っているのか？というとちょっと疑問です。

現在はアジアから日本へ観光でやってくる人が増えています。その観光客が日本で過ごした数日間に、どこでも飲める水道水や、トイレのシャワー機能など、日本独自の技術や文化に触れる機会が増え、自国にも導入して欲しいという要求や需要が増えてくるので、日本企業が海外進出するチャンスです。

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マイカーを持っていますが、屋根がない駐車スペースに停めているので、ほとんど乗っていなくても1ヶ月もしないうちにほこりや黄砂、花粉、煤煙などで汚れてきます。

そこで2ヶ月に一回ぐらいは自分で洗車し、ワックス（現在はコーティング剤）をかけて、ピカピカになったクルマを見て自己満足しています。

マンションに住んでいたときは、洗車したくとも駐車場にある共用の（水まきや掃除用の）水道は使えず、遠くの洗車場へ行かなければなりませんでしたが、自宅の駐車場なら洗車で水道水は使い放題です。

そこでいつも気になっていたのが、「この水って飲める綺麗な水なんだよな」「飲料水を洗車に使っている贅沢ってどうなのよ？」ということ。

もっと言えば、毎日使っているトイレで流す水も多くの場所では飲める綺麗な水ですが、当たり前にジャブジャブと流しています。これも多少は後ろめたい思いをしています。

都市部の大きなビルや大きな商業施設などでは、トイレの水は「中水道」と言われる生活排水などを簡単に濾過してリサイクルした飲料水には適さない水が使われているところがありますが、住宅地の一般家庭までは中水道の設備は普及していません。

個人的には、せめて人口集中地域（住宅地含め）では、こうした雨水や生活排水を簡易処理した中水道をもっと活用できるようにして、トイレの排水や洗車、花壇の水やり、夏の打ち水、ペットの足の洗い場などで使えるようにインフラを追加整備できないものかと考えています。

水道代金が高くなってきたことや、SDGsのことを考えれば、進めていく道理はありそうです。

ただ問題は、人口減少社会になって、それでなくても上水道インフラの老朽化が全国的に進んでいる中で、果たして財政の厳しい各自治体の水道局にとって、建設費や維持費の支出が増え、水道料金収入が減少する中水道の設置には後ろ向きでしょう。

ここは役人（自治体）の論理ではなく、国のSDGsへの姿勢を示す意味でも相変わらず続いている利権が飛び交う無駄な公共箱もの建設や、人口減少で利用者増が期待できないリニアモーターカーなどへの補助はやめて、政治的な決断で電柱の地中化などとともに中水道計画を進めてもらいたいものです。

【関連リンク】
1735　地方の大問題は災害と公共サービス
1411　水道インフラ老朽化の心配と水道料金上昇
840　空気清浄機のメリット

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